FPD・半導体・電子部品市場への高依存
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
アルバックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、生成AIの急速な普及を背景に、先端ロジックおよび次世代メモリへの投資が市場を牽引しました。地政学的リスクに対応して世界各地で半導体工場の新増設計画が進められています。エレクトロニクス業界では、パワーデバイス投資がEV需要の鈍化等により短期的には設備投資が調整されていますが、社会のデジタル化に向けた各種電子デバイスの技術革新や増産投資は引き続き進展しています。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、IT製品（タブレット・PC）への有機EL採用拡大に伴い、パネルの大型化に向けた設備投資が活発化しています。」
生成AIを背景とする先端ロジック・次世代メモリ投資やFPDの有機EL大型化投資が進展する一方、EV需要鈍化によるパワーデバイス投資の調整も記載された。市場依存リスクに関する環境は複合的に推移している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社は新中長期経営計画「バリューアッププラン」に基づき、事業ポートフォリオを半導体電子分野へ集中させる方針を掲げておりますが、半導体市場は技術革新のスピードが速く、また地政学的リスクや景気変動の影響を受けやすい特性があります。」
従来の半導体・電子部品・FPD市場依存に加え、半導体電子分野へのポートフォリオ集中方針と、同市場の技術革新・地政学・景気変動への感応度が明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、生成AI活用の浸透など中長期的な半導体需要拡大が見込まれるとともに、地政学的リスクに対応した供給網の強化などのため、世界各地で半導体工場の新増設計画が進められています。エレクトロニクス業界では、EV需要の鈍化等により短期的にはパワーデバイスへの設備投資が調整されていますが、スマート社会化、デジタル化に向けた各種電子デバイスの技術革新や増産投資、中国における国産化投資は継続しています。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、タブレットやパソコン等のIT用パネルが液晶から有機ELへ切り替えられる中、大型基板の有機EL投資が本格化し始めています。また、産業電池業界では、EVバッテリーの小型大容量化や安全性向上を目指した今後の量産投資が見込まれます。」
EV需要の鈍化に伴うパワーデバイス設備投資の調整が新たに明示された。一方、生成AI、半導体工場の新増設、電子デバイス、中国国産化、FPDの有機EL化、EVバッテリー量産投資などの中長期的な需要機会も併記された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、スマートフォンやパソコンなどの需要減速に伴い短期的には半導体メーカーの設備投資が鈍化していますが、生成AIへの期待も相俟って中長期的な半導体需要拡大が見込まれるとともに、地政学的リスクに対応した世界各地での半導体工場新増設計画が進められています。」
スマートフォン・パソコン需要減速による短期的な設備投資鈍化が続く一方、生成AI、半導体需要拡大、世界各地の工場新増設計画が併記された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、スマートフォンやパソコンなどの需要減速に伴い短期的には半導体メーカーの設備投資が鈍化していますが、生成AIへの期待も相俟って中長期的な半導体需要拡大が見込まれるとともに、地政学的リスクに対応した世界各地での半導体工場新増設計画が進められています。エレクトロニクス分野では、グリーンエネルギー化・EV化進展等に伴うパワーデバイス投資、スマート社会化・デジタル化・メタバース実現に向けた各種電子デバイスの技術革新・増産投資、中国の国産化投資などが拡大継続しています。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、タブレット・パソコン用ITパネルが液晶から有機ELへの転換期にあり、大型基板の有機EL投資が今後見込まれます。また、EVバッテリーの小型大容量化、安全性向上実現に向けた量産投資が本格化しはじめています。」
短期的な半導体設備投資の鈍化やFPDの転換期が続く一方、生成AI、半導体工場新増設、パワーデバイス、電子デバイス、中国国産化、EVバッテリーなど中長期の投資機会が併記された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、スマートフォンやパソコンなどの需要減速に伴い短期的には半導体メーカーの設備投資が鈍化していますが、生成AIへの期待も相俟って中長期的な半導体需要拡大が見込まれるとともに、地政学的リスクに対応した世界各地での半導体工場新増設計画が進められています。」
スマートフォン・パソコン需要の減速に伴う短期的な半導体設備投資の鈍化が続く一方、生成AIへの期待、半導体需要の中長期的拡大、世界各地の半導体工場新増設計画が併記された。リスク環境は継続して顕在化しているが、中長期の成長要因も示された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「真空機器事業に属する当社のフラットパネルディスプレイ（FPD）事業の固定資産については、市場環境の急速な変化により、当初想定していた収益が見込めなくなったことから、減損の兆候を識別し、割引前将来キャッシュ・フローを用いて減損損失の認識の検討を行った結果、同資産グループにおける減損損失計上前の固定資産帳簿価額（3,564百万円）を使用価値まで減額し、当該減少額を減損損失（2,275百万円）として特別損失に計上しております。」
市場環境の急速な変化によりFPD事業の想定収益が見込めなくなり、固定資産の減損損失22億75百万円が発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、スマートフォンやパソコンなどの需要減速に伴い短期的には半導体製造装置の設備投資計画を先送りする動きが続いていますが、中長期的には、拡大する半導体需要への対応や地政学的リスクへの対応のため世界各地で半導体工場の新増設計画が進められており、中長期的な成長が見込まれます。」
スマートフォン・パソコン需要の減速に伴う半導体製造装置投資の先送りが続く一方、世界各地の半導体工場の新増設計画による中長期成長見込みも併記された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、スマートフォンやパソコンなどの需要減速に伴い半導体製造装置の設備投資計画を見直す動きがみられました。」
半導体製造装置市場への依存に関して、スマートフォン・パソコン需要の減速に伴う設備投資計画の見直しが記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、半導体業界では、スマートフォンやパソコンなどの需要減速に伴い半導体製造装置の新規設備投資に慎重な動きがみられたものの、エレクトロニクス分野では、グリーンエネルギー化・EV化進展等に伴うパワーデバイス投資、スマート社会の実現に向けた各種電子デバイス投資や中国の国産化投資が引き続き活発でした。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、前年度、活発化したタブレットやパソコン・車載用などITパネル用液晶投資の反動減の影響がありますが、スマートフォン、タブレットなどの液晶から有機ELへのシフトに対応した大型基板の有機EL投資が今後増加することが期待されています。」
スマートフォン・パソコン需要の減速に伴う半導体製造装置の新規投資慎重化と、ITパネル用液晶投資の反動減が記載され、市場依存に関する環境悪化が示された。一方、パワーデバイス、電子デバイス、中国国産化投資は活発とされた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「事業用資産については、真空応用事業に属するフラットパネルディスプレイ（FPD）向けマスクブランクス事業の中国における市場環境の急速な変化により当初想定していた収益が見込めなくなったこと、また、遊休資産については、生産ラインの統廃合など生産設備の集約化を行なったことから、それぞれの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,090百万円）として特別損失に計上しております。」
FPD関連の中国市場環境の急速な変化により想定収益が見込めなくなり、事業用資産2,758百万円を含む減損損失3,090百万円が発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関するリスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、当社の多様な製品は幅広い分野で使用されており、とりわけ半導体や電子部品の分野において収益の安定基盤を築くことにより、市場変動への対応力を高めております。」
市場変動リスクへの対応として、多様な製品展開と半導体・電子部品分野での収益基盤構築を明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス業界においては、５Gの普及に伴うスマート社会実現に向けた投資に加え、コロナ禍のリモートワークや巣ごもり需要に対応した投資など活発化の動きがみられます。足下では、ファウンドリーやロジックメーカーによる先端投資の活発化やメモリ投資再開の動きがみられます。中国ではエレクトロニクス分野で国産化に向けた投資が活発化しています。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、液晶から有機ELにシフトする中、液晶パネル投資の大型商談が一段落するなど一時的な調整局面にありましたが、有機ELパネルの大型基板量産開発への取組みや、巣ごもり需要に対応した液晶パネル投資の動きもみられます。」
半導体・電子部品関連では先端投資、メモリ投資再開、中国の国産化投資が活発化する一方、FPDでは液晶大型商談一巡による調整と有機EL・液晶投資の動きが併存した。市場依存リスクは継続して顕在化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス業界においては、５Gの普及に伴うスマート社会実現に向けた投資に加え、コロナ禍のリモートワークや巣ごもり需要に対応した投資など活発化の動きがみられます。中国ではエレクトロニクス分野の国産化に向けた投資の動きが活発化してきております。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、液晶から有機ELにシフトする中で、有機ELパネルの大型基板量産開発への取組みがみられますが、液晶パネル投資の大型商談が一段落するなど一時的な調整局面にあります。」
エレクトロニクス投資の活発化や中国の国産化投資がみられる一方、FPDでは液晶パネル投資の大型商談一巡による調整局面が続いており、市場依存リスクが引き続き業績環境に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス業界においては、５Gの普及とともにスマート社会の実現に向けた投資の活発化に対する期待が高まる一方、新型コロナウイルスや米中貿易摩擦の影響で新規投資に対する様子見姿勢もみられました。こうしたなか、エレクトロニクス分野の国産化を進める中国での投資の動きが足元で活発化してきております。」
エレクトロニクス市場への依存に関して、新型コロナウイルスや米中貿易摩擦による新規投資の様子見姿勢が継続して顕在化した。一方、中国では国産化に向けた投資活発化が記載された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス業界においては、ファウンドリーやロジックメーカーの最先端プロセスへの設備投資は堅調に推移しました。メモリメーカーの設備投資については、新規投資は調整局面にありましたが、データセンター向けサーバー需要などの高まりもあり、投資再開の動きがみられます。」
市場依存リスクについて、メモリメーカーの新規投資の調整が通期でも継続して顕在化した。一方、ロジック投資の堅調さやメモリ投資再開の動きも記載された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場においては、半導体メモリメーカーの設備投資は好調だった18年の反動もあり、調整局面にありましたが、データセンター向けサーバー需要などの高まりもあり投資再開の動きがみられます。中長期的には、５Gの本格商用化の世界各国での進展にともない、スマート社会の進展に向けた投資の活発化が期待されます。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、大型液晶パネル投資の大型商談は一段落しており、スマートフォン用有機ELパネル投資も一時的な調整局面にあります。」
半導体メモリ投資の調整とFPDの大型商談一段落・有機EL投資調整が継続し、関連する受注高・売上高の前年同期割れとして市場依存リスクが引き続き顕在化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場において、データセンター向けサーバー需要やスマートフォン需要の減速により半導体メモリメーカーの設備投資は足元では調整局面にありますが、投資再開の動きもみられ、中長期的にはスマート化社会の進展に向けた投資が活発化するものと見られます。フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、大型液晶パネル投資の大型商談は一段落しており、スマートフォン用有機ELパネル投資も一時的な調整局面にあります。」
市場依存リスクに関して、半導体メモリメーカーの設備投資調整、FPD大型商談の一段落、有機EL投資の一時調整が継続して顕在化した。一方、半導体では投資再開の動きも記載された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場において、データセンター向けサーバー需要やスマートフォン需要の減速等により半導体メモリメーカーの設備投資は足元では調整局面にありますが、中長期的にはスマート化社会の進展に向けた投資が活発化するものと見られます。一方、フラットパネルディスプレイ（FPD）業界においては、大型液晶パネルの設備投資が継続するものの、大型商談は一段落しており、スマートフォン用有機ELパネルの設備投資も継続しているものの、一部投資延期等の動きも見られます。」
半導体メモリメーカーの設備投資が調整局面に入り、FPDでは大型商談の一段落や有機EL投資延期が実際に記載された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場においては、データセンター向けサーバー需要の増加等によるメモリ需要の拡大を受け、半導体メモリメーカーの設備投資が継続してきましたが、足元では需要の鈍化等により新規設備投資延期の動きが出ております。」
市場依存リスクに関して、メモリ需要の鈍化と半導体メモリメーカーの新規設備投資延期が通期でも顕在化し、半導体関連の受注高・売上高の前年同期割れとして現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場においては、データセンター向けサーバー需要の増加等によるメモリ需要の拡大を受け、半導体メモリメーカーの設備投資が継続してまいりましたが、足元では需要の鈍化等により新規設備投資延期の動きが出ております。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関して、メモリ需要の鈍化と半導体メモリメーカーによる新規設備投資延期の動きが顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場においては、データセンター向けサーバー需要の増加等によるメモリ需要の拡大を受け、半導体メモリメーカーの設備投資が継続してまいりましたが、足元では需要の鈍化等により新規設備投資延期の動きが出ております。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関して、メモリ需要の鈍化と新規設備投資延期が実際に顕在化した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関するリスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今や、同分野の売上は、連結売上高の５割を超えており、当社グループの主力分野となっております。その反面、当社グループの取引先であるFPDメーカー、半導体及び電子部品メーカーの設備投資の大幅な縮小が発生した場合や取引先である顧客の財務状況が悪化した場合には、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
FPD・半導体・電子部品市場への売上依存と設備投資縮小・顧客財務悪化リスクが同じ内容で継続して開示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関するリスクについて、重要な変更がないと記載された。該当リスクの数値化・発生は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関するリスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
FPD・半導体・電子部品市場への依存に関するリスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今や、同分野の売上は、連結売上高の５割を超えており、当社グループの主力分野となっております。その反面、当社グループの取引先であるFPDメーカー、半導体及び電子部品メーカーの設備投資の大幅な縮小が発生した場合や取引先である顧客の財務状況が悪化した場合には、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
FPD・半導体・電子部品市場への売上依存度と設備投資縮小リスクが、通期でも同じ水準で記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「今や、同分野の売上は、連結売上高の５割を超えており、当社グループの主力分野となっております。その反面、当社グループの取引先であるFPDメーカー、半導体及び電子部品メーカーの設備投資の大幅な縮小が発生した場合や取引先である顧客の財務状況が悪化した場合には、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
主力分野の売上が連結売上高の5割超であることをリスクとして開示。