研究開発を経営の重要な柱に位置付ける方針
FY2016に初出。36回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は146億11百万円となり、前年同期から６億20百万円増加しました。研究開発費の売上高に対する比率は前年同期比で0.2ポイント減少し5.4％となりましたが、将来のさらなる成長に向けて、半導体電子を中心に研究開発力強化のための投資を継続してまいります。」
研究開発費は前期の139億91百万円から146億11百万円へ増加し、半導体電子を中心とする研究開発投資の継続・増加が示された。 - 2026-08-14再掲業績予想の修正
「また、成長領域の研究開発強化を推進してまいります。そのための資金は営業活動のキャッシュ・イン・フローなどを充当していく予定です。」
成長領域の研究開発強化と、その資金を営業活動によるキャッシュ・イン・フロー等で充当する方針が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、71億50百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動の金額は71億50百万円と開示され、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2025前進有価証券報告書
「研究開発費の総額は139億91百万円となり、前年同期から６億78百万円増加しました。研究開発費の売上高に対する比率は前年同期から0.5ポイント増加し5.6％となりましたが、将来のさらなる成長に向けて、半導体電子を中心に研究開発力強化のための投資を継続してまいります。」
研究開発費は139億91百万円、売上高比率5.6％となり、半導体電子を中心とする研究開発投資の継続・増加が示された。 - FY2024研究開発費減少継続有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は133億13百万円となり、前年同期から４億52百万円減少しました。研究開発費の売上高に対する比率は前年同期から1.0ポイント減少し5.1％となりました。研究開発力強化は、中期経営計画における主な取組みのひとつであり、将来の成長に向けた投資を引き続き強化しております。」
研究開発費は前期の137億66百万円から133億13百万円へ減少し、売上高比率も6.1％から5.1％へ低下した。一方、研究開発力強化と将来成長への投資は継続すると説明された。 - FY2024-Q3研究開発活動金額減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、93億95百万円であります。」
研究開発活動金額は93億95百万円となり、前年同期の104億15百万円を下回った。一方、研究開発活動の状況について重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61億88百万円であります。」
第2四半期累計の研究開発活動金額は61億88百万円となり、前年同期の58億04百万円を上回った。研究開発を重要な柱とする方針の下で、投資額の増加が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億29百万円であります。」
研究開発活動の金額は29億29百万円となり、前年同期の26億08百万円を上回った。研究開発を重要な柱とする方針の下で、投資額の増加が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は137億66百万円となり、前年同期から34億25百万円増加しました。研究開発費の売上高に対する比率は前年同期から1.8ポイント増加し6.1％となりました。研究開発力強化は、中期経営計画における主な取組みのひとつであり、将来の成長に向けた投資を引き続き強化しております。」
研究開発費は前期の103億40百万円から137億66百万円へ増加し、売上高比率も6.1％へ上昇した。研究開発力強化を中期経営計画の主な取組みとして、将来成長への投資を継続・拡大した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、104億15百万円であります。」
研究開発活動の金額は104億15百万円となり、前年同期の71億69百万円を上回った。研究開発を重要な柱とする方針の下での投資額増加が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、58億４百万円であります。」
研究開発活動の金額は58億04百万円となり、前年同期の47億46百万円を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26億８百万円であります。」
研究開発活動の金額は26億08百万円となり、前年同期の22億18百万円から増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は103億40百万円となり、前年同期から19億65百万円増加しました。研究開発費の売上高に対する比率は、売上高の増加により、前年同期から0.3ポイント減少し4.3％となりました。研究開発力強化は、中期経営計画における主な取組みのひとつであり、将来の成長に向けた投資を引き続き強化しております。」
研究開発費は103億40百万円と前年同期から19億65百万円増加し、将来成長に向けた投資強化が継続・拡大した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、71億69百万円であります。」
第3四半期累計の研究開発活動の金額は71億69百万円となり、前年同期の57億71百万円を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47億46百万円であります。」
研究開発活動の金額は47億46百万円となり、前年同期の38億76百万円および前四半期累計の22億18百万円を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億18百万円であります。」
研究開発活動の金額は22億18百万円となり、前年同期の18億39百万円から増加した。研究開発を重要な柱とする方針の下での投資額の増加が記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は83億75百万円となり、前年同期から22百万円増加しました。研究開発費の売上高に対する比率は、売上高の減少により、前年同期から0.1ポイント増加し4.6％となりました。新型コロナウイルスの影響による移動制限等も継続し、前年同期並みとなりましたが、将来の成長に向けた投資を引き続き強化しております。」
研究開発費は83億75百万円と前期から22百万円増加し、売上高比率は4.6％となった。将来成長に向けた投資を引き続き強化すると説明された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、57億71百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はなく、第3四半期累計の研究開発活動の金額は57億71百万円とされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、38億76百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発を重要な柱とする方針に重要な変更はないとされ、第2四半期累計の研究開発活動の金額は38億76百万円と記載された。 - FY2021-Q1研究開発費減少・活動方針不変有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はない一方、研究開発活動の金額は18億39百万円と記載された。 - FY2020研究開発費減少も成長投資を継続有価証券報告書
「なお、研究開発費の総額は83億53百万円となり、前年同期から８億56百万円減少しました。研究開発費の売上高に対する比率は、売上高の減少により、前年同期から0.3ポイント増加し4.5％となりました。新型コロナウイルスの影響による移動制限等により、前年同期に比べて減少となりましたが、将来の成長に向けた投資を引き続き強化しております。」
研究開発費は前期から減少したが、売上高比率は4.5％となり、将来の成長に向けた投資を継続・強化すると説明された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、43億61百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。研究開発活動の金額は43億61百万円。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21億22百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。研究開発活動の金額は21億22百万円。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は9,209百万円となり」
研究開発を経営の重要な柱とする方針の下、研究開発費は前期の8,293百万円から9,209百万円へ増加し、売上高比率は4.2％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、67億26百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。第3四半期累計の研究開発活動の金額は67億26百万円。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、43億18百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。第2四半期累計期間の研究開発活動の金額は43億18百万円。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20億94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。当四半期の研究開発活動の金額は20億94百万円。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、真空技術を応用した次世代・最先端の分野における研究開発活動を経営の重要な柱に位置付けており、当連結会計年度における研究開発活動は、当社を中心として以下のとおり実施いたしております。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針が通期報告でも維持された。研究開発費の総額は82億93百万円と記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、57億19百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。第3四半期累計期間の研究開発活動の金額は57億19百万円。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、36億94百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。第2四半期累計期間の研究開発活動の金額は36億94百万円。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針について、重要な変更がないと記載された。なお、当四半期の研究開発活動の金額は17億87百万円である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、真空技術を応用した次世代・最先端の分野における研究開発活動を経営の重要な柱に位置付けており、当連結会計年度における研究開発活動は、当社を中心として以下のとおり実施いたしております。」
研究開発を経営の重要な柱とする方針が通期報告でも維持され、研究開発費総額は68億91百万円と記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再記載され、研究開発を経営の重要な柱とする方針の実質的な変更は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再記載された。研究開発を重要な柱とする既存方針の実質的な変更は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を経営の重要な柱とする既存方針について、状況に重要な変更がないと記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、真空技術を応用した次世代・最先端の分野における研究開発活動を経営の重要な柱に位置付けており」
研究開発を経営上の中核活動とする方針。