財務体質の強化と自己資本比率の改善
FY2017に初出。32回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026自己資本比率・営業キャッシュ・フロー低下有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益、契約負債の増加、減価償却費などのプラス要因に対し、法人税等の支払額、売上債権の増加、棚卸資産の増加などのマイナス要因により、307億32百万円の収入となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の348億11百万円から307億32百万円へ減少し、自己資本比率も前期の59.6％から58.2％へ低下した。一方、キャッシュ・フローマネジメントの強化方針は継続した。 - FY2026-H1自己資本比率・営業キャッシュ・フロー低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 57.7 59.0 59.6 営業活動による キャッシュ・フロー （百万円） 12,781 11,700 34,811」
当中間期末の自己資本比率は59.0％で前連結会計年度末の59.6％から低下し、営業キャッシュ・フローも前年同期の127億81百万円から117億円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益、減価償却費等の計上に加え、キャッシュ・フローマネジメントの更なる強化により運転資金を圧縮したことで、348億11百万円の収入となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の171億62百万円から348億11百万円へ改善し、運転資金圧縮を伴うキャッシュ・フローマネジメント強化の進展が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前中間純利益、減価償却費、仕入債務の増加などのプラス要因に対し、契約負債の減少、棚卸資産の増加などのマイナス要因により、127億81百万円の収入(前年同期は88億52百万円の収入)となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の88億52百万円から127億81百万円へ増加した。自己資本比率も前年同期の54.7％から57.7％へ改善し、財務体質に関する指標の前進が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、運転資金が増加する一方で、税金等調整前当期純利益、減価償却費等を計上したこと等により、171億62百万円の収入となりました。中期経営計画において2026年６月期までの目標として掲げている営業キャッシュ・フロー630億円（３年間累計）の実現に向けて、引き続きキャッシュ・フローマネジメントの一層の強化に努めてまいります。」
営業キャッシュ・フローは前期の10億11百万円から171億62百万円へ改善した。2026年6月期までの3年間累計630億円目標に向けた初年度実績として172億円が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益、契約負債の増加、減価償却費などのプラス要因に対し、売上債権の増加、棚卸資産の増加、仕入債務の減少などのマイナス要因により、122億86百万円の収入(前年同期は36億15百万円の支出)となりました。」
第3四半期累計の営業キャッシュ・フローは122億86百万円の収入となり、前年同期の36億15百万円の支出から改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益、減価償却費、契約負債の増加、未収消費税等の減少などのプラス要因に対し、売上債権の増加、棚卸資産の増加などのマイナス要因により、88億52百万円の収入(前年同期は24億20百万円の支出)となりました。」
第2四半期累計の営業キャッシュ・フローは88億52百万円の収入となり、前年同期の24億20百万円の支出から改善した。売上債権・棚卸資産の増加は引き続きマイナス要因として示された。 - FY2024-Q1営業キャッシュ・フロー減少有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益、減価償却費、契約負債の増加、未収消費税等の減少などのプラス要因に対し、棚卸資産の増加、売上債権の増加などのマイナス要因により、13億24百万円の収入(前年同期は51億６百万円の収入)となりました。」
第1四半期の営業キャッシュ・フローは13億24百万円の収入となり、前年同期の51億06百万円から減少した。棚卸資産・売上債権の増加がマイナス要因として示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、部品長納期化対応等により運転資金が増加する一方で、税金等調整前当期純利益、減価償却費等を計上したこと等により、10億11百万円の収入を確保しました。中期経営計画において2026年６月期までの目標として掲げている営業キャッシュ・フロー630億円（３年間累計）の実現に向けて、引き続きキャッシュ・フローマネジメントの一層の強化に努めてまいります。」
従来の2023年6月期営業キャッシュ・フロー目標から、2026年6月期までの3年間累計630億円を目標とする新中期経営計画へ移行した。FY2023の営業キャッシュ・フローは10億11百万円だった。 - FY2023-Q3自己資本比率上昇も営業CF赤字有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 54.4 56.9 53.3 営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益、売上債権の減少などのプラス要因に対し、棚卸資産の増加、仕入債務の減少、法人税等の支払などのマイナス要因により、36億15百万円の支出(前年同期は233億５百万円の収入)となりました。」
第3四半期末の自己資本比率は56.9％となり前年同期の54.4％を上回った一方、営業活動によるキャッシュ・フローは36億15百万円の支出となり、前年同期の233億05百万円の収入から悪化した。 - FY2023-Q2自己資本比率は前年同期比低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 56.1 55.8 53.3」
当第2四半期末の自己資本比率は55.8％となり、前年同期の56.1％を下回った一方、前連結会計年度末の53.3％を上回った。 - FY2023-Q1自己資本比率は前年同期比低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 55.4 54.2 53.3」
当第1四半期末の自己資本比率は54.2％となり、前年同期の55.4％を下回った一方、前連結会計年度末の53.3％を上回った。 - FY2022達成有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益、減価償却費等の計上に加え、受注が増加傾向にある中で、資金効率改善を目標としたキャッシュ・フローマネジメントの強化等によるキャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC）の改善もあり、339億31百万円の収入となりました。中期経営計画において2022年度の目標として掲げている営業キャッシュ・フロー290億円の実現に向けて、引き続きキャッシュ・フローマネジメントの一層の強化に努めてまいります。」
営業キャッシュ・フローは339億31百万円となり、2022年度目標290億円を上回った。CCC改善を含むキャッシュ・フローマネジメントの強化も記載された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益、減価償却費、仕入債務の増加、契約負債の増加などのプラス要因に対し、売上債権の増加、棚卸資産の増加などのマイナス要因により、233億５百万円の収入(前年同期は200億32百万円の収入)となりました。」
第3四半期累計の営業キャッシュ・フローは233億05百万円となり、前年同期の200億32百万円から増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 55.5 56.1 57.0」
当第2四半期末の自己資本比率は56.1％となり、前年同期の55.5％を上回った。 - FY2022-Q1自己資本比率55.4％有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 54.2 55.4 57.0」
自己資本比率は当第１四半期末に55.4％となった。前年同期の54.2％を上回る一方、前連結会計年度末の57.0％からは低下した。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益、減価償却費等の計上に加え、受注が増加傾向にある中で、資金効率改善を目標としたキャッシュ・フローマネジメントの強化により運転資金を圧縮したことで、255億20百万円の収入となりました。中期経営計画において2023年度の目標として掲げている営業キャッシュ・フロー290億円の実現に向けて、キャッシュ・フローマネジメントの一層の強化に努めてまいります。」
営業キャッシュ・フローは255億20百万円となり、2023年度目標290億円に向けた実績と、運転資金圧縮による資金効率改善の施策が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は55.7％となりました。」
自己資本比率は55.7％となり、財務体質強化に関連する指標が前四半期末から上昇した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は55.5％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の54.6％から55.5％へ上昇し、財務体質に関する指標が改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は54.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の53.5％から54.2％へ上昇し、財務体質に関する指標が改善した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「財務基盤強化 開発投資力向上、資金効率改善を目標としたキャッシュ・フロー マネジメントの強化」
自己資本比率の改善を中心とした従来の財務体質強化から、開発投資力向上と資金効率改善を目標とするキャッシュ・フローマネジメントへ重点が具体化された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は54.0％となりました。」
自己資本比率は前四半期末の51.9％から54.0％へ上昇し、財務体質強化に関連する指標が改善した。 - FY2020-Q2自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は51.9％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の53.5％から51.9％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は53.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の53.5％から53.8％へ上昇し、財務体質強化に関連する指標が改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は、53.5％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の49.6％から53.5％へ改善した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は51.1％となりました。」
自己資本比率は第2四半期末の50.9％から51.1％へ上昇した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は50.9％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の49.6％および第1四半期末の49.9％から50.9％へ上昇した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は49.9％となりました。」
財務体質強化策に関連する自己資本比率が、第1四半期末に49.9％となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の自己資本比率は、49.5％となりました。」
財務体質強化策に関連する自己資本比率は49.5％となり、前連結会計年度の40.2％から改善した。 - FY2017初出有価証券報告書
「ニ．財務体質の強化 [成長投資力アップ]・自己資本比率改善等の財務体質の更なる強化」
成長投資力の向上に向け、自己資本比率の改善など財務体質をさらに強化する施策。