サムスングループへの販売依存
FY2016に初出。19回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
ワコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。87社中27社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに30社。
- FY2026対処有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループへの売上高の割合は、連結売上高に対し、前連結会計年度は42.0％、当連結会計年度は41.5％であります。」
サムスングループ向け売上比率が42.0％から41.5％へ小幅に低下した。依然として高い比率だが、前年度比では依存度が縮小している。 - 2026-05-13実績引用株主総会
「当社は、テクノロジーソリューション事業において、サムスングループという特定顧客に対する依存度が連結売上高ベースで 42.0%という状況にあります」
サムスングループへの売上依存度42.0％を、株主提案への反論における事業構造の事実として引用した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループへの売上高の割合は、連結売上高に対し、前連結会計年度は39.7％、当連結会計年度は42.0％であります。」
サムスングループ向け売上比率が39.7％から42.0％へ上昇し、販売依存度がさらに拡大した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループへの売上高の割合は、連結売上高に対し、前連結会計年度は33.4％、当連結会計年度は39.7％であります。」
サムスングループ向け売上比率が33.4％から39.7％へ上昇し、販売依存度がさらに拡大した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループへの売上高の割合は、連結売上高に対し、前連結会計年度は21.8％、当連結会計年度は33.4％であります。」
サムスングループ向け売上比率が21.8％から33.4％へ大きく上昇し、販売依存度が拡大した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループへの売上高の割合は、連結売上高に対し、前連結会計年度は21.5％、当連結会計年度は21.8％であります。」
サムスングループ向け売上比率が21.5％から21.8％へ上昇し、販売依存度が拡大した。 - FY2021対処有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループへの販売実績の割合は、総販売実績に対し、前連結会計年度は24.7％、当連結会計年度は21.5％であります。」
サムスングループ向け売上比率が24.7％から21.5％へ低下し、販売依存度が縮小した。顧客多様化によるリスク最小化にも引き続き努めるとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主要顧客であるサムスン社向けの売上が、最新モデル向けの売上増加により、スマートフォン向けペン・センサーシステム全体の売上高は、前年同期を小幅に上回りました。」
Samsungの最新モデル向け売上増加により、スマートフォン向けペン・センサーシステム全体が前年同期を小幅に上回った状況を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「主要顧客であるサムスン社向けの売上が、最新モデル向け需要の早期化などにより増加し、スマートフォン向けペン・センサーシステム全体の売上高は、前年同期を上回りました。」
サムスン社が主要顧客である状態は継続しており、最新モデル向け需要の早期化により同社向け売上が増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主要顧客であるサムスン社からの需要のタイミングが前年同期より後ろ倒しとなったことから、スマートフォン向けペン・センサーシステム全体の売上高は、前年同期を大幅に下回りました。」
サムスン社からの需要時期の後ろ倒しが、スマートフォン向け売上の大幅な前年同期割れとして顕在化した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループに対する販売実績は、総販売実績に対し、前連結会計年度で15.4％、当連結会計年度で21.4％と比較的高い水準にあります。」
サムスングループ向け売上比率が15.4％から21.4％へ上昇し、販売依存度が拡大した。 - FY2018対処有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業における主要販売先であるサムスングループに対する販売実績は、総販売実績に対し、前連結会計年度で18.8％、当連結会計年度で15.4％と比較的高い水準にあります。」
サムスングループへの売上比率は18.8％から15.4％へ低下した。一方、Galaxy Note7の旧モデル需要消失の影響は当期にも及んだと記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「サムスン社の最新モデルGalaxy Note8向けの量産出荷が順調に推移しましたが、前モデルGalaxy Note7への需要を前期に消失した影響が当期にも及んだことから、売上は前年同期を下回りました。」
Galaxy Note8向け量産出荷が進む一方、旧モデル需要の消失によるスマートフォン向け売上減少が第3四半期累計でも実際に続いた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「スマートフォン向けにおいてもサムスン社の次期モデルGalaxy Note8向けに量産出荷を始めました。このような中、当第２四半期連結累計期間においては、スマートフォン向けの売上が、サムスン社の次期モデル向けに拡大しましたが旧モデルへの需要が消失した影響などを受け、減収となりました。」
Galaxy Note8向けの量産出荷を開始した一方、旧モデル需要の消失がスマートフォン向け売上の減収として顕在化した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「スマートフォン向けにおいてもサムスン社の次期モデル向けの開発、量産準備に努めました。このような中、当第１四半期連結累計期間においては、スマートフォン向けが、サムスン社の次期モデルの発売前の移行期間となり現行モデルへの需要が終息しました。」
サムスン社の現行スマートフォンモデルへの需要終息が実際に発生し、同社向けスマートフォン事業の売上が前年同期を大幅に下回った。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「サムスン社のGalaxy Note７が品質問題により10月に生産中止となったことが事業活動に大きな影響を与えました。」
Galaxy Note 7の生産中止がスマートフォン向け販売の減少として通期業績に実際に影響した。サムスングループ向け売上比率は18.8％となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「さらに、サムスン社のGalaxy Note７が品質問題により10月に生産中止となったことなどから、当連結会計年度第３四半期以降のスマートフォン向けの業績に大きく影響することとなりました。」
Galaxy Note 7の品質問題による10月の生産中止が発生し、同社スマートフォン向け業績への影響が実際に生じたと記載された。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、サムスン社のGalaxy Note７の品質問題が９月以降に発生したことなどから、当社スマートフォン向けの下期業績に大きく影響することが見込まれます。」
主要販売先であるサムスン社のスマートフォン品質問題が発生し、同社向け下期業績への影響が見込まれる段階となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「サムスングループに対する販売実績は、総販売実績に対し、前連結会計年度で24.9％、当連結会計年度で21.6％と比較的高い水準にあります。」
主要販売先の製品需要や経営戦略の変更が業績に影響する可能性を記載している。