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ワコム(6727)・施策前進

CTO主導の技術ロードマップとエンジニア・研究開発投資の強化

FY2018に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

21記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q32018: 120182019: 320192020: 220202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化229社が書いているテーマ・逆風0社・追い風241社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに114社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの241件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「これらに加えて、当連結会計年度においてはソフトウェア開発組織を再構築しUI/UX開発の機能も持たせるなど、より市場価値の高い研究開発を目指しております。…当連結会計年度の研究開発費の総額は8,316百万円であります。」

    技術ロードマップと研究開発投資について、ソフトウェア開発組織の再構築・UI/UX機能追加を実施し、年間研究開発費8,316百万円を計上した。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、4,228百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間期の研究開発費総額4,228百万円を記載している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「なお、研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎研究費用(152,302千円)が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は8,685,769千円であります。」

    技術ロードマップと新コア技術への研究開発投資が、研究開発費総額86億8,576万9千円という実績まで拡大した。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3,791,834千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費総額を3,791,834千円と記載している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「なお、研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎研究費用(160,813千円)が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は7,675,937千円であります。」

    研究開発費総額が前年度の6,679,756千円から7,675,937千円へ増加した。AI・XR・セキュリティ等の新コア技術や新製品開発への投資実績を示している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、5,631,765千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費総額56億3,176万5千円を記載した。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3,641,161千円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を36億4,116万1千円と記載している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、1,732,478千円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を17億3,247万8千円と記載している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「なお、研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎研究費用(138,352千円)が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は6,679,756千円であります。」

    新コア技術やAI・XR・セキュリティ等に関する研究開発費が、前年度の5,477,031千円から6,679,756千円へ増加した。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3,155,923千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費総額3,155,923千円を記載している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「なお、研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎研究費用(180,029千円)が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は5,477,031千円となっております。」

    AI・XR・セキュリティ等の新コア技術を含む研究開発について、年間研究開発費が5,477,031千円となり、前年度の4,662,595千円から増加した。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「中期経営方針の戦略軸に沿った全社的な取り組みとしては、成長の促進を図るため、投資効率を意識しつつ、新たなコア技術やビジネスモデルの開発への積極的な投資を行いました。」

    投資効率を意識しながら、新たなコア技術・ビジネスモデルの開発へ積極投資する方針を再確認している。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「中期経営方針の戦略軸に沿った全社的な取り組みとしては、成長の促進を図るため、投資効率を意識しつつ、新たなコア技術やビジネスモデルの開発への積極的な投資を行いました。」

    投資効率を意識しながら、新たなコア技術・ビジネスモデルの開発に積極投資する方針を再確認している。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎研究費用(27,001千円)が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は4,662,595千円となっております。」

    技術ロードマップとAI・XR・セキュリティ等への研究開発方針について、当期の研究開発費総額4,662,595千円を記載している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3,285,091千円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計期間の研究開発費総額3,285,091千円を記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、1,977,535千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計期間の研究開発費総額1,977,535千円を記載している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3,125,494千円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額3,125,494千円を記載している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2,064,588千円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額2,064,588千円を記載している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、1,060,010千円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額1,060,010千円を記載している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「なお、研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎研究費用(418,681千円)が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は4,345,347千円となっております。」

    CTO主導の技術ロードマップと基礎・先端技術への投資方針について、当連結会計年度の研究開発費総額4,345,347千円という実績を記載している。
  21. FY2018初出有価証券報告書

    「チーフテクノロジーオフィサー(CTO)のリーダーシップと戦略推進チーム(CTOオフィス)との協働により、基幹技術の開発に加えて、AI(人工知能)やVR(仮想現実)/MR(複合現実)などの先端技術との融合、新しい技術の創出といった技術の方向性(ロードマップ)を提示し、「テクノロジー・リーダーシップ」を牽引します。」

    CTO・CTOオフィスによる技術ロードマップ提示、エンジニア増員、顧客窓口への再配置、研究開発投資の積極化を新たな全社施策として示している。
一緒に動いた変遷

「サムスングループへの販売依存」は、この変遷が動いた21回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1サムスングループへの販売依存7回
  3. 2モバイル製品・3D・新興市場によるクリエイティブ事業拡大6回
  4. 3安定配当と機動的な自己株式取得による還元6回
  5. 4デジタルインクのビッグデータ・AI・VR/MR活用5回
  6. 5報酬委員会の設置と業績連動報酬制度の整備5回
  7. 6オープンパートナーシップによる技術普及4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ワコムの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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