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ワコム(6727)・目標実績引用

SBP-2019の財務目標

FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

15記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2017-Q2 – FY2017再掲FY2019-Q2 – FY2021-Q3達成FY20212016: 320162017: 120172018: 320182019: 420192020: 120202021: 220212022: 12022
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中期経営計画の業績目標達成98社が書いているテーマ・逆風13社・追い風87社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中3社が悪化側に。

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている98社のうち14社を表示しています。上の文は98社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022実績引用有価証券報告書

    「これらの取り組みの結果、『Wacom Chapter2』で掲げた2022年3月期における経営指標の目標(連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、ROE(連結株主資本利益率)15~20%)を、1年先行する2021年3月期に達成することができました。」

    Chapter 2の財務目標を1年前倒しで達成した実績を、Chapter 2の振り返りとして再度引用している。
  2. FY2021達成有価証券報告書

    「これらの取り組みの結果、『Wacom Chapter2』で掲げた2022年3月期における経営指標の目標(連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、ROE(連結株主資本利益率)15~20%)を、1年先行する2021年3月期に達成することができました。」

    Wacom Chapter 2の営業利益率10%、売上高1,000億円、ROE15~20%という2022年3月期目標を、2021年3月期に1年前倒しで達成した。
  3. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の下、当社グループは、2019年3月期に策定した2022年3月期を最終年度とする中期経営計画「Wacom Chapter2」の達成に向け、「テクノロジー・リーダーシップ・カンパニー」としてペンやインクのデジタル技術で常に市場の主導権を握りつつ、持続的な成長を目指してまいりました。」

    Wacom Chapter 2の2022年3月期最終年度に向けた計画達成と、ペン・インク技術による市場主導を再確認している。
  4. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年5月に新たな中期経営計画「Wacom Chapter2」を策定し、2022年3月期において、連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、連結株主資本利益率15%から20%を達成することを目標とする経営指標としております。」

    Wacom Chapter 2の2022年3月期に向けた営業利益率10%、売上高1,000億円、ROE15~20%の財務目標を再確認している。
  5. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年5月に新たな中期経営計画「Wacom Chapter2」を策定し、2022年3月期において、連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、連結株主資本利益率15%から20%を達成することを目標とする経営指標としております。」

    Wacom Chapter 2の2022年3月期に向けた営業利益率10%、売上高1,000億円、ROE15~20%の財務目標を再確認している。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年5月に新たな中期経営計画「Wacom Chapter2」を策定し、2022年3月期において、連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、連結株主資本利益率15%から20%を達成することを目標とする経営指標としております。」

    Wacom Chapter 2の2022年3月期に向けた営業利益率、売上高、ROEの目標を再確認している。
  7. FY2019再掲有価証券報告書

    「このような状況下、前述の3つの戦略を柱に、2022年3月期までに、連結売上高1,000億円、連結営業利益率10%、連結株主資本利益率15%から20%の達成を財務目標とします。」

    Wacom Chapter 2の2022年3月期に向けた売上高、営業利益率、ROEの財務目標を、3つの全社戦略を柱として再確認している。
  8. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年5月に新たな中期経営計画「Wacom Chapter2」を策定し、2022年3月期において、連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、連結株主資本利益率15%から20%を達成することを目標とする経営指標としております。」

    2022年3月期に向けた営業利益率10%、売上高1,000億円、ROE15~20%の財務目標を再確認している。
  9. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年5月に新たな中期経営計画「Wacom Chapter2」を策定し、2022年3月期において、連結営業利益率10%、連結売上高1,000億円、連結株主資本利益率15%から20%を達成することを目標とする経営指標としております。」

    Wacom Chapter 2の2022年3月期に向けた営業利益率、売上高、ROEの目標を同じ数値で再確認している。
  10. FY2018再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2019年3月期を初年度とする新たな中期経営計画「Wacom Chapter 2」を策定し、その最終年度である2022年3月期において以下の経営指標を達成することを目標としております。」

    SBP-2019の売上高1,200億円、営業利益率12%、ROE20%以上という目標から、新たな中期経営計画に基づく2022年3月期の営業利益率10%、売上高1,000億円、ROE15~20%へ目標体系を切り替えた。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2015年4月に「ワコム戦略経営計画 SBP-2019」(中期経営計画)を策定し、2019年3月期に連結売上高1,200億円、連結売上高営業利益率12%、連結株主資本利益率20%以上を達成することを財務目標としてまいりましたが、当社グループの2016年3月期、2017年3月期の業績は、中期経営計画を大きく下回るものとなりました。」

    SBP-2019の数値目標と、過去の業績が計画を大きく下回ったことを引き続き記載している。
  12. FY2017後退有価証券報告書

    「2016年3月期、2017年3月期の業績は中期経営計画で想定した売上、利益の成長ラインを大きく下回り、2019年3月期の経営目標達成が困難な状況となりました。このような状況下、利益重視の経営に転換するとともに経営判断の質の向上に向けた取り組みを推進すべく、2018年3月期の終了をもって経営トップの世代交代を予定しております。新たな経営目標を含む中期経営計画については、後任代表取締役候補が中心となって検討を進め、新経営チームの発足を目途に公表する予定です。」

    SBP-2019の既存目標を達成困難と明示し、利益重視への転換と新たな中期経営計画の策定に移行する方針を示した。
  13. FY2017-Q2後退有価証券報告書

    「当社グループは、2015年4月に中期経営計画「ワコム戦略経営計画 SBP-2019」を策定し、2019年3月期に連結売上高1,200億円、連結売上高営業利益率12%、連結株主資本利益率20%以上の達成を財務目標としております。なお、当社は、新規市場の開拓と既存事業の更なる強化に取り組むことなどにより事業成長を図る「ワコム戦略経営計画 SBP-2019」(2016年3月期から2019年3月期まで)を2015年4月に発表しましたが、2019年3月期までの財務目標達成が困難な状況から財務目標の見直しを進めることとしました。」

    数値目標と期限は引き続き記載されているが、達成困難を理由に財務目標の見直しを進める方針へ弱まった。
  14. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「また、当社は、急激な経営環境の変化を踏まえて、新規市場の開拓と既存事業の更なる強化に取り組むことなどにより事業成長を図る「ワコム戦略経営計画 SBP-2019」(2016年3月期から2019年3月期まで)を2015年4月に発表しています。同計画に沿って、2019年3月期に連結売上高1,200億円、連結売上高営業利益率12%、連結株主資本利益率20%以上の達成を目標として、更なる企業価値向上を目指してまいります。」

    SBP-2019の計画期間と3つの財務目標を同じ数値・期限で再掲している。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「平成31年3月期に連結売上高1,200億円、連結売上高営業利益率12%、連結株主資本利益率20%以上の達成を財務目標としてまいります。」

    平成27年4月に策定した「ワコム戦略経営計画 SBP-2019」における数値目標。
一緒に動いた変遷

「サムスングループへの販売依存」は、この変遷が動いた15回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1サムスングループへの販売依存3回
  3. 2主要取引先スマートフォンのリコール・生産販売打切りに伴う費用負担リスク3回
  4. 3為替レート変動リスク2回
  5. 4連結配当性向40%以上の維持2回
  6. 5安定配当と機動的な自己株式取得による還元2回
  7. 6競争激化と入力技術の陳腐化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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