新型コロナウイルス感染症へのテレワーク等による対応
FY2021-Q1に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、全ての地域において、各国の労働基準法を遵守する範囲において、勤務場所を自由に選べる仕組みを整えております。オフィスへの出社は必須ではなく、個人の裁量に委ねており、勤務時間においても、フレックスを基本としております。」
柔軟な働き方の対象が、日本でのスーパーフレックスから全地域の勤務場所・勤務時間の自由度を含む制度説明へ広がった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2024年３月期よりコアタイムなしのスーパーフレックス制及び時間単位での有給休暇を導入し、より柔軟な働き方ができるようになったことで、育児と仕事の両立が図りやすくなり、短期間での復職や、復職後もフルタイム勤務を選択するチームメンバーが増加しております。」
テレワーク等の柔軟な勤務対応が、コアタイムなしのスーパーフレックス制と時間単位有給休暇の導入まで具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「全社的な取り組みとしては、全世界的に、テレワークの実施等柔軟な勤務体制を継続することで、コロナ禍後の新しい働き方の在り方を検討するとともに、従業員の安全確保、感染拡大防止に向けた社会的責任の遂行を図りました。」
全世界でテレワーク等の柔軟な勤務体制を継続し、コロナ禍後の働き方の検討と従業員の安全確保を進めている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「全社的な取り組みとしては、全世界的に、テレワークの実施等柔軟な勤務体制を継続することで、コロナ禍後の新しい働き方の在り方を検討するとともに、従業員の安全確保、感染拡大防止に向けた社会的責任の遂行を図りました。」
テレワーク等による感染防止・安全確保の対応を継続しつつ、コロナ禍後の新しい働き方の検討へ取り組みの位置付けを広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「全社的な取り組みとしては、全世界的に、テレワークの実施等柔軟な勤務体制を継続することで、従業員の安全確保、感染拡大防止に向けた社会的責任の遂行を図りました。」
全世界でのテレワーク等の柔軟な勤務体制を継続し、従業員の安全確保と感染拡大防止を図った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「全社的な取り組みとしては、全世界的に、テレワークの実施等柔軟な勤務体制を継続することで、従業員の安全確保、感染拡大防止に向けた社会的責任の遂行を図りました。」
全世界でテレワーク等の柔軟な勤務体制を継続し、従業員の安全確保と感染拡大防止を図る対応を再確認している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「全社的な取り組みとしては、全世界的に、テレワークの実施等柔軟な勤務体制を継続することで、従業員の安全確保、感染拡大防止に向けた社会的責任の遂行を図りました。」
COVID-19への対応として、全世界でテレワーク等の柔軟な勤務体制を継続する取り組みを初めて記載している。