固定資産の減損
FY2016に初出。33回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
ルネサスエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失(注)２ 13,741 2,420 （注）主に利用見込みのない処分予定資産の減損損失を認識しております。」
減損損失は前年同期の137億41百万円から当中間連結会計期間の24億20百万円へ減少した。主な内容は利用見込みのない処分予定資産の減損損失である。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失 3,015 18,430」
減損損失は前年度の30億15百万円から184億30百万円へ大幅に増加した。処分予定資産133億56百万円、遊休資産50億74百万円などの減損を計上している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失(注)１ 965 13,741」
減損損失は前年同期の9億65百万円から当中間連結会計期間の137億41百万円へ増加した。主に利用見込みのない処分予定資産の減損損失を認識している。 - FY2024減損損失の減少とAltium社のれん計上有価証券報告書
「減損損失 4,872 3,015」
減損損失は前年度の48億72百万円から30億15百万円へ減少した。一方、Altium社買収によりのれん等の固定資産が大幅に増加し、当年度末ののれん残高は2兆2,561億69百万円となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当社グループは、工場設備などの有形固定資産に加えて、過去の企業買収に伴う多額ののれんなどの無形資産を含む多くの固定資産を保有しております。また、 2024年８月にAltium社の買収を完了しましたが、現時点において取得原価の配分が完了しておらず、その結果によっては多くののれんなどを含む固定資産が計上される見込みです。」
Altium社買収の完了により、取得原価配分が未完了の買収案件が追加され、多額ののれん等を含む固定資産の減損評価対象が拡大する見込みと記載された。 - FY2024-Q1減損損失の増加と減損損失戻入益の計上有価証券報告書
「減損損失 693 949」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は9億49百万円となり、前年同期の6億93百万円から増加した。一方、その他の収益には減損損失戻入益10億77百万円を計上している。 - FY2023減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失(注)１ 7,719 4,872」
減損損失は前年度の77億19百万円から48億72百万円へ減少した。一方、当年度は遊休資産について24億5百万円、仕掛中の研究開発資産について23億49百万円の減損損失を計上している。 - FY2023-Q3累計減損損失の大幅減少有価証券報告書
「減損損失(注) 7,132 1,532」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は15億32百万円となり、前年同期の71億32百万円から大幅に減少した。前年同期に主に仕掛中の研究開発資産の開発中止により発生した大規模な減損計上からは縮小している。 - FY2023-Q2累計減損損失の大幅減少有価証券報告書
「減損損失(注) 5,761 823」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は8億23百万円となり、前年同期の57億61百万円から大幅に減少した。前年同期に発生した仕掛中の研究開発資産の開発中止による大規模な減損計上からは縮小している。 - FY2023-Q1四半期減損損失の大幅減少有価証券報告書
「減損損失(注) 5,523 693」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は6億93百万円となり、前年同期の55億23百万円から大幅に減少した。前年同期に発生した仕掛中の研究開発資産の開発中止による大規模な減損計上からは縮小している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失(注)１ 135 7,719」
減損損失は前年度の1億35百万円から77億19百万円へ大幅に増加した。主に仕掛中の研究開発資産の開発中止による無形資産の減損が含まれている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失(注) 70 7,132 （注）主に、仕掛中の研究開発資産の開発中止によるものであります。」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は71億32百万円となり、前年同期の7,000万円から大幅に増加した。主な内容は仕掛中の研究開発資産の開発中止によるものである。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失(注) 61 5,761 （注）主に、仕掛中の研究開発資産の開発中止によるものであります。」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は57億61百万円となり、前年同期の61百万円から大幅に増加した。主に仕掛中の研究開発資産の開発中止によるものである。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失(注) ― 5,523 （注）主に、仕掛中の研究開発資産の開発中止によるものであります。」
当第1四半期連結累計期間に減損損失55億23百万円を計上した。前年同期は計上がなく、主に仕掛中の研究開発資産の開発中止によるものであり、固定資産の減損リスクが実際の損失として大きく表れた。 - FY2021減損損失の大幅減少有価証券報告書
「減損損失 2,070 135」
減損損失は前年度の20億70百万円から1億35百万円へ減少した。処分予定資産82百万円、遊休資産53百万円などの計上は残っている。 - FY2021-Q3累計減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 579 70」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は70百万円となり、前年同期の5億79百万円から減少した。固定資産の減損リスク自体は残っている。 - FY2021-Q2累計減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 580 61」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は61百万円となり、前年同期の5億80百万円から減少した。固定資産の減損リスク自体は残っている。 - FY2021-Q1四半期減損損失の消失有価証券報告書
「減損損失 85 ―」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の85百万円から減少した。固定資産の減損リスク自体は残る。 - FY2020減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 2,256 2,070」
減損損失は前年度の22億56百万円から20億70百万円へ減少した。一方、当年度は有形固定資産について20億70百万円の減損を計上し、固定資産の減損リスクは継続している。 - FY2020-Q3累計減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 1,583 579」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は5億79百万円となり、前年同期の15億83百万円から減少した。固定資産の減損リスクは残るが、損失計上額は前年同期比で縮小している。 - FY2020-Q2累計減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 1,498 580」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は5億80百万円となり、前年同期の14億98百万円から減少した。固定資産の減損リスクは残るが、当四半期の損失計上額は前年同期比で縮小している。 - FY2020-Q1四半期減損損失の増加有価証券報告書
「減損損失 3 85」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は85百万円となり、前年同期の3百万円から増加した。固定資産の減損リスクが小規模ながら損失計上として継続して表れている。 - FY2019減損損失の減少と内訳変化有価証券報告書
「合計 3,093 2,256」
減損損失合計は2018年度30億93百万円から2019年度22億56百万円へ減少した一方、無形資産の減損は3億31百万円から15億97百万円へ増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 813 1,583」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は15億83百万円となり、前年同期の8億13百万円から増加した。固定資産の減損リスクが損失計上の増加として継続して表れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 84 1,498」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は1,498百万円となり、前年同期の84百万円から増加した。固定資産の減損リスクが損失計上の増加として表れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「減損損失合計 2,915 3,093」
減損損失は2017年度29億15百万円から2018年度30億93百万円へ増加した。高知工場などの処分予定資産、遊休資産、事業用無形資産で実際の減損損失を計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 185 813」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は813百万円となり、前年同期の185百万円から増加した。固定資産の減損リスクが実際の損失計上として継続して表れている。 - FY2018-Q2累計減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 184 84」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は84百万円で、前年同期の184百万円から減少した。 - FY2018-Q1四半期減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 95 5」
減損損失は前年同期の95百万円から当第1四半期は5百万円へ減少した。固定資産の減損リスクは残るが、当四半期の計上額は縮小している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「処分予定資産および遊休資産は、合わせて2,915百万円の特別損失を計上しております。」
処分予定資産・遊休資産の減損損失が2016年度の1,279百万円から2017年度は2,915百万円となった。うち事業構造改善費用に含まれる減損損失は1,697百万円、その他は1,218百万円である。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては拠点集約に伴う固定資産の減損損失や設備撤去費用など」
拠点集約に伴う固定資産の減損損失が新たに発生し、当第2四半期連結累計期間の減損損失は184百万円となった。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「処分予定資産および遊休資産は、合わせて1,279百万円の特別損失を計上しております。」
処分予定資産・遊休資産について12億79百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。」
当期は処分予定資産・遊休資産について合計40億75百万円の減損損失を計上している。