ソフトウェア開発力の強化
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1研究開発活動金額の増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、無形資産に計上された開発費を含み、1,257億円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の1,189億円から1,257億円へ増加した。自動車向け事業および産業・インフラ・IoT向け事業への厳密な配賦は困難として、セグメント別の記載は省略している。 - FY2025研究開発費の減少有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は2,403億円となり、前連結会計年度の2,498億円と比べ95億円減少しました。」
研究開発費は前年度の2,498億円から2,403億円へ95億円減少した。一方、製品設計、システム開発、デバイス開発、プロセス技術開発および実装技術開発への投入は継続している。 - FY2025-H1研究開発活動金額の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、1,189億円であります。」
研究開発活動の金額は前年同期の1,261億円から1,189億円へ減少した。一方、研究開発活動の状況については重要な変更がないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は2,498億円となり、前連結会計年度の2,335億円と比べ164億円増加しました。これは主に、製品設計、システム開発、デバイス開発、プロセス技術開発、実装技術開発に使用しました。」
研究開発費は2,498億円へ増加し、製品設計、システム、デバイス、プロセス、実装技術開発への投資を拡大した。R-Car X5H、DDR5 MRDIMMチップセット、RISC-Vマイコンなどの成果も開示している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は1,261億円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発活動金額は1,261億円となった。研究開発活動の状況については重要な変更がないと記載され、製品設計、システム開発等への投資を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は601億円であります。」
2024年第1四半期の研究開発活動金額は601億円となった。販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費も前年同期の535億9百万円から599億64百万円へ増加しており、製品設計、システム開発等への投資が続いている。 - FY2023前進有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は、2,335億円となり、前連結会計年度の2,067億円と比べ268億円増加しました。これは主に、製品設計、システム開発、デバイス開発、プロセス技術開発、実装技術開発に使用しました。」
研究開発費は2,335億円へ増加し、製品設計・システム開発等への投資を拡大した。クイックコネクトスタジオやAI Workbenchなど、ソフトウェアとハードウェアを組み合わせた開発環境の提供開始も記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、自動車の開発に際し、ソフトウエアが自動車の価値を主導する「ソフトウエアファースト」と、自動車開発の初期段階からハードウエアがなくてもその仕様や機能、性能の検証を行うことができる「シフトレフト」の実現に貢献するための開発環境の拡充の一環として、統合開発環境の提供を開始しました。」
ソフトウェア開発力強化の取り組みが、ECUレベルの複数LSIシミュレーションを可能にする統合開発環境の提供開始まで進展した。研究開発費は2,067億円で、前年度比515億円増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、社内の開発効率化の推進やソフトウェアハウスなどのアウトソースの活用により、ソフトウェアの開発体制と顧客サポート・サービス体制の強化に努めていますが、今後も、インオーガニック的なアプローチや積極的な採用を通じて、開発人員の拡充・強化を図り、継続してソフトウェア開発に関する戦略を構築し、実行します。」
開発人員全体に占めるソフトウェア開発人員の割合は10％強となった。社内開発効率化、ソフトウェアハウスへの外注、買収および積極採用による開発体制強化を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおいてエンジニア全体に占めるソフトウェアエンジニアの割合は、当期末現在で10％にとどまっております。」
ソフトウェアエンジニアが全エンジニアの10％にとどまる状況を示し、長期的には買収などの外部成長と積極的な採用による開発人員の拡充・強化、速やかなソフトウェア開発戦略の構築・実行を掲げている。