不採算製品の原価改善活動
FY2017-Q3に初出。21回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- 2026-11-11前進業績予想の修正
「金から銅への材料仕様の見直しによる製造コストの最適化を進めるほか、金材料を使用している従来製品について適正売価の獲得に向けた取り組みを進めることにより、約23億円の利益改善を見込んでおります。」
原価改善活動が、金から銅への材料変更と従来製品の適正売価獲得による約23億円の利益改善見込みとして具体化された。 - FY2026前進有価証券報告書
「変動費削減としては、前下期から緊急的に実施した経費削減策を継続するとともに、金から銅への材料仕様見直しによる製造コストの最適化を進め、また、金材料を使用している従来製品については、適正売価の獲得に向けた取組を強化してまいります。」
原価改善活動が、金から銅への材料仕様見直し、従来製品の適正売価獲得、新製品への低調達コスト材料の使用へ具体化された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「半導体デバイス事業において、工場の統廃合による生産最適化に伴い生産終息となる棚卸資産について棚卸資産評価損（484百万円）を計上しております。」
不採算・終息製品への対応が、工場統廃合による生産最適化と、生産終息となる棚卸資産の評価損計上に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「ユニット製品における非戦略市場向け製品の販売撤退が着実に進んでいることから、連結売上高は195億61百万円と、前連結会計年度比26億73百万円（12.0％）減少しましたが、損益面では、通信基地局用電源製品の売上が伸長したことにより連結営業利益が8億82百万円となり、前連結会計年度比3億34百万円（60.9％）増加いたしました。」
非戦略市場向け製品の撤退を進めながら、通信基地局用電源の伸長によりパワーシステム事業を営業黒字化し、利益を60.9％増加させた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ユニット製品の非戦略市場向け製品の販売撤退が着実に進んでいることから、当事業の連結売上高は128億23百万円と、前年同四半期比30億13百万円（19.0％）の減少となりましたが、損益面では、連結営業利益２億50百万円（前年同四半期 連結営業損失76百万円）を計上いたしました。」
非戦略市場向け製品の販売撤退が進み、売上高を縮小させながらパワーシステム事業の営業損益を黒字化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ユニット製品は非戦略市場向け製品の販売撤退が着実に進んだことから、当事業全体では売上高が減少いたしました。この結果、当事業の連結売上高は81億35百万円と、前年同四半期比22億77百万円（21.9％）の減少となりましたが、損益面では、連結営業利益３百万円（前年同四半期 連結営業損失２億71百万円）を計上いたしました。」
非戦略市場向け製品の販売撤退が進み、売上高は減少した一方、パワーシステム事業は前年同期の営業損失から3百万円の営業利益へ改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「一方で、ユニット製品は非戦略市場向け製品の販売撤退が着実に進んだことから、当事業全体では売上が減少いたしました。この結果、当事業の連結売上高は35億43百万円と、前年同四半期比７億７百万円（16.7％）減少し、損益面では、連結営業損失１億98百万円（前年同四半期連結営業損失４億２百万円）を計上する結果となりました。」
非戦略市場向け製品の販売撤退が着実に進み、売上高は減少した一方、パワーシステム事業の営業損失は4億2百万円から1億98百万円へ縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「半導体デバイス事業のうちLED灯具事業において、事業撤退が決定した生産設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改革費用（184百万円）として計上しています。」
不採算製品対策が、LED灯具事業の撤退決定と生産設備・棚卸資産の評価損計上の段階へ進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「半導体デバイス事業のうち、不採算状態が続いているLED灯具事業からの撤退に伴うたな卸評価損を計上しております。」
不採算製品への対応が、販売撤退の継続から、LED灯具事業そのものの撤退決定と、それに伴う棚卸資産評価損の計上へ進んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「半導体デバイス事業のうち、不採算状態が続いているLED灯具事業からの撤退に伴うたな卸評価損を計上しております。」
不採算製品への対応が、LED灯具事業からの撤退を実施し、それに伴うたな卸資産評価損を計上する段階へ進んだ。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、ユニット製品では、引き続き不採算製品の販売撤退を進めていることから」
不採算製品の販売撤退を引き続き進めているが、パワーシステム事業の営業損失は前年同期の１億７百万円から４億２百万円へ拡大した。 - FY2019前進有価証券報告書
「構造改革により製品構成が良化し、連結営業利益５億49百万円と前連結会計年度比74百万円（15.8％）増加いたしました。」
不採算製品の撤退・販売抑制を含む製品構成改善が通期の営業利益増加として示された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、製品構成の改善により、連結営業利益１億５百万円（前年同四半期 連結営業損失26百万円）を計上いたしました。」
製品構成の改善により、パワーシステム事業の営業損益が前年同期の26百万円の損失から１億５百万円の利益へ改善した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「その一方で損益面につきましては、売上製品構成の改善により、連結営業利益89百万円（前年同四半期 連結営業損失60百万円）と、黒字化いたしました。」
売上製品構成の改善により、パワーシステム事業の営業損益が前年同期の60百万円の損失から89百万円の利益へ改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、売上製品構成の改善により、連結営業損失１億７百万円（前年同四半期 営業損失３億５百万円）となりました。」
売上製品構成の改善により、パワーシステム事業の営業損失が３億５百万円から１億７百万円へ縮小した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「パワーシステム事業では、採算の厳しいテレビ向けおよび小型プリンター向けアダプターをはじめとするＡＶ・ＯＡ市場向け製品について、販売を抑制したことにより売上減となりましたが、通信市場におきまして携帯電話基地局向け製品が回復したことなどから、当事業の連結売上高は223億78百万円と、前年同四半期比22億37百万円（11.1％）増加いたしました。損益面につきましては、低採算製品の売上が減少した結果、連結営業損失26百万円（前年同四半期 連結営業損失10億21百万円）となり、事業損益が改善いたしました。」
低採算製品の販売抑制・売上減少を通じ、パワーシステム事業の営業損失が前年同期の10億21百万円から26百万円へ縮小した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、低採算製品の売上が減少した結果、連結営業損失60百万円（前年同四半期 営業損失７億12百万円）となり、改善が進みました。」
低採算製品の売上減少を通じた改善が進み、パワーシステム事業の営業損失が７億12百万円から60百万円へ縮小した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「半導体デバイス事業における電源デバイス部門を中心に、製品ポートフォリオの転換を図り不採算製品からの撤退を加速」
不採算製品の原価改善活動という従来の取り組みに加え、電源デバイス部門を中心に不採算製品からの撤退を加速する具体的な方針が示された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「損益面につきましては、固定費の削減を進めましたものの、不採算製品の原価改善活動が推進途上にあることから」
ＰＭ事業において、不採算製品の原価改善活動を進めているが、当該活動は推進途上と説明している。