グループ構造改革による企業体質改善と成長戦略基盤整備
FY2018-Q1に初出。21回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに76社。
- FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この様な市況環境の中、当社グループでは、2021年中期経営計画の最終年次となる2024年３月期において、中長期の成長戦略実現のため、その基盤となる先行投資を実行しています。」
構造改革中心の実行から、21中計最終年次における中長期成長の基盤整備として、EV用パワーモジュールや前工程への先行投資を実行する段階へ進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、米国子会社Polar Semiconductor, LLCに対するPEファンドを引受先とする第三者割当増資の実施を決定いたしました。これにより、安定的なウェーハ調達力の拡大と長期的視点から見た設備投資等の負担軽減につながる「ファブ・ライト戦略」を進め」
構造改革・成長基盤整備が、Polar Semiconductorへの外部資本導入によるファブ・ライト戦略、サンケンコアの収益性改善、EV向け生産能力拡大へ展開された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「こうした環境の下、当社グループでは、当期の重点項目を「構造改革の成果出し」「成長戦略の実現」「ＥＳＧ経営」「ＤＸ推進」「財務戦略の強化」と設定し、成長戦略実現に向けた具体的な施策に注力してまいりました。成長戦略の要であるSPPコンセプトによるパワーモジュールの新製品投入により、売上高新製品比率を高めるとともに、新たなスマートファクトリーの技術を導入した生産ラインの立ち上げ、採算性向上を進めてまいりました。」
構造改革の成果出しと成長基盤整備が、パワーモジュール新製品の投入、新スマートファクトリー技術を導入した生産ライン立ち上げ、採算性向上として実行段階にある。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「計画初年度となる当期におきましては、サンケンコアへの経営リソース集中を図り、また、18中計から構造改革として進めてきた半導体デバイス国内２工場の閉鎖に向けた作り込み在庫の生産を昨年12月末までに終了し、生産体制の最適化が概ね完了いたしました。」
構造改革が、国内2工場閉鎖に向けた在庫生産の終了と生産体制最適化の概ね完了という実行段階へ進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「21中計初年度の当第１四半期におきましては、18中計から構造改革として進めてまいりました社会システム事業の譲渡を完了させるとともに、サンケンコアへの経営リソース集中を進めてまいりました。また、５月に稼働を開始したものづくり開発センターを核とした開発改革を加速し、サンケンコアでの新製品比率の増加を狙った開発活動に注力してまいりました。」
構造改革による社会システム事業の譲渡完了、サンケンコアへの資源集中、開発改革の加速が21中計初年度の実行内容として示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「半導体デバイス事業の生産体制最適化及びパワーシステム事業の戦略的オプションの実現といった収益構造の抜本的再構築を図る構造改革を遂行するとともに」
構造改革が、生産体制最適化に加え、パワーシステム事業の戦略的オプションを実現する段階へ進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「半導体デバイス事業の生産体制最適化及びパワーシステム事業の戦略的オプションの具体化といった収益構造の抜本的再構築を図る構造改革を遂行するとともに、半導体デバイスの商品力向上を狙った開発改革を進め、次世代製品の生産拠点整備についても取り組んでまいりました。」
構造改革、開発改革、次世代製品の生産拠点整備を引き続き遂行している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本吸収分割及び本株式譲渡を実行することで、当社としては、半導体デバイス及びパワーモジュールに経営リソースを集中させ、一層の競争力強化や経営効率向上を推進していくことが可能となり、今後、更なる成長を実現してまいります。」
構造改革が、社会システム事業の譲渡を通じて半導体デバイスとパワーモジュールへ経営資源を集中する具体的な再編段階に進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この様な状況下、当社グループでは、「構造改革」、「成長戦略の実現」、「財務体質の強化」、「働き方改革の推進」を当期の基本方針に据え、半導体デバイス事業の生産体制最適化及びパワーシステム事業の戦略的オプションの具体化といった収益構造の抜本的再構築を狙った構造改革を遂行するとともに、半導体デバイスの商品力向上を狙った開発改革と、その成果である次世代製品の生産拠点整備などに取り組んでまいりました。」
構造改革が方針提示から遂行段階へ進み、生産体制最適化、パワーシステム事業の戦略的オプション具体化、開発改革、次世代製品の生産拠点整備が並行して進められている。 - FY2020前進有価証券報告書
「その後、2020年２月には半導体デバイス事業の生産体制最適化の具体的施策を発表し、計画の確実な遂行に向けて取り組んでまいりました。」
構造改革が方針発表から、半導体デバイス事業の生産体制最適化に関する具体策の発表・遂行段階へ進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、2019年11月には新たな構造改革案として、今後、半導体デバイス事業を主力とする事業の選択と集中を目指す方針を発表し、具体的には、半導体デバイス事業に関わる工場の統廃合による生産体制の最適化、パワーシステム事業の売却を含めた戦略的オプションの検討、ＬＥＤ灯具事業の撤退、一部拠点の売却を進めていくことといたしました。」
従来の構造改革の実行・効果確認から、新たな構造改革案として、工場統廃合、事業売却の検討、LED灯具事業撤退、拠点売却を含む具体的な再編計画の発表へ進んだ。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、こうした成長分野に向けて売上の拡大、新製品生産ラインの立ち上げ、生産性の改善に努めると共に、不採算製品の対策を引き続き行ってまいりました。」
成長分野向けの売上拡大、生産ライン立ち上げ、生産性改善、不採算製品対策を通じた構造改革・成長基盤整備を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「しかしながら、損益面につきましては、構造改革により製品構成が良化し、連結営業利益５億49百万円と前連結会計年度比74百万円（15.8％）増加いたしました。」
構造改革の効果が通期のパワーシステム事業の製品構成改善と営業利益増加として示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、構造改革効果などにより、営業利益は88億13百万円と、前年同四半期比２億22百万円（2.6％）増加いたしました。」
前期に実施した構造改革の効果が、当第３四半期連結累計期間の営業利益増加要因として引き続き示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、売上の伸長に加え、前期に実施した構造改革の効果により、営業利益は63億19百万円と、前年同四半期比８億62百万円（15.8％）増加いたしました。」
前期に実施した構造改革の効果が当四半期の営業利益増加要因として継続して示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、前期の構造改革実施による効果から、営業利益は25億29百万円と、前年同四半期比４億92百万円（24.2％）の増加、経常利益は18億３百万円と、前年同四半期比２億89百万円（19.1％）の増加となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億63百万円と、前年同四半期比15百万円（2.9％）の増加となりました。」
前期に実施した構造改革の効果が当四半期の営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の増加として示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「特に、諸外国における白物家電製品の省エネ化進展、自動車市場における電装化の拡大や自動運転の進化などの成長機会を新製品投入により捕捉し売上拡大を図るとともに、従来からの経営課題であったＰＭ事業の撤退、半導体デバイス事業における不採算製品の終息、本社固定費の削減などの構造改革を実行してまいりました。」
グループ構造改革が継続して実行され、ＰＭ事業の撤退、不採算製品の終息、本社固定費の削減が具体的な施策として示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループでは、平成29年７月18日に公表しました通り、米国子会社サンケン ノースアメリカ インクでの第三者割当増資により資金を確保した上で、従来からの重要な経営課題であった個別業績の改善と自己資本の充実、また米国事業の成長加速に対応すべく、ＰＭ事業の撤退、半導体デバイス事業における事業構造シフト、特別早期退職プログラムの実施といった構造改革を実行するとともに、グループ全体の成長に向けた諸施策に着手しております。」
グループ構造改革が方針提示段階から、ＰＭ事業撤退、半導体デバイス事業の構造シフト、特別早期退職プログラムの実行段階に進んだ。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、個別業績の改善並びに自己資本の充実及び連結業績において重要な地位を占めるＳＫＮの成長戦略が重要な経営課題となっております。このため従来からグループ内の事業構造改革を進めてまいりましたが、更なる構造改革推進による企業体質の改善と次期の中期経営計画に向けて成長戦略の基盤整備を促進しております。」
個別業績改善、自己資本充実、ＳＫＮの成長戦略を背景に、次期中期経営計画に向けた追加のグループ構造改革を進める方針が初めてまとまって示された。