為替差損の増加
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度に比べ63億76百万円損失（純額）が減少し、41億11百万円の損失（純額）となりました。これは主として、為替差損が減少したこと等によるものであります。」
為替差損が前期の55億09百万円から12億43百万円へ減少し、営業外損益の損失が縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 5,925 826」
為替差損は前年同期の59億25百万円から8億26百万円へ大幅に減少し、為替による損益負担が軽減した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業外損益は、前連結会計年度に比べ91億95百万円損失（純額）が増加し、104億88百万円の損失（純額）となりました。これは主として、為替差損が増加したことなどによるものであります。」
通期の為替差損は55億09百万円となり、営業外損益の悪化を通じて経常損失142億76百万円の要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 567 5,925」
為替差損は前年同期の567百万円から59億25百万円へ増加し、経常損失の一因となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 651 － 為替差損 － 748」
前年同期の為替差益651百万円から、当四半期累計期間は為替差損748百万円へ転じ、為替影響が利益押上げから損益負担へ変化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 926 － 為替差損 － 567」
前年同期の為替差益9億26百万円から、当四半期は為替差損5億67百万円へ転じ、為替影響が利益押上げから損益負担へ変化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差益 769 －」
前年同期の為替差益769百万円から、当四半期は為替差益がなく、為替差損403百万円を計上した。為替影響は利益押上げから損益負担へ変化している。 - FY2023為替差益継続有価証券報告書
「営業外収益は、受取利息293百万円、受取配当金30百万円、為替差益324百万円、投資有価証券評価益1,027百万円などであります。」
為替差損の計上ではなく324百万円の為替差益を計上した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 150 651」
前年同期の為替差益150百万円から、当第3四半期累計期間は651百万円となり、為替による損益面の寄与が拡大した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 926」
前年同期の為替差損3百万円から、当第2四半期累計期間は為替差益9億26百万円へ転じた。急速な円安の進行が記載されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 13 769」
前年同期の為替差益13百万円から、当四半期は769百万円へ増加し、為替による損益負担は軽減した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 150」
前年同期の為替差損489百万円から、当四半期累計期間は為替差益150百万円へ転じ、為替による損益負担が軽減した。 - FY2022-Q1為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 74 13」
前年同期の為替差益74百万円から当四半期は13百万円へ縮小したが、為替差損ではなく為替差益を計上している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差損 1,115 615」
通期の為替差損は前期の11億15百万円から6億15百万円へ減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 4」
前年同期の為替差損627百万円から、当四半期は為替差益4百万円となり、為替による損益負担が軽減した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 74」
前年同期の為替差損230百万円から、当四半期は為替差益74百万円となり、為替による損益負担が軽減した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「前期平均レート（110.93円/$）と比較し、当期平均レート（108.71円/$）は、2円22銭の円高となったことなどから、連結での為替差損が1,115百万円発生しております。」
円高の影響などにより、通期の為替差損は1,115百万円となり、前期の1,069百万円から増加した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 852 447」
為替差損は前年同期の852百万円から447百万円へ減少し、為替による損益負担は前年同期比で軽減した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 512 627」
為替差損が前年同期の512百万円から627百万円へ増加し、経常損失の一因となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 517 230」
為替差損は前年同期の517百万円から230百万円へ減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「これは主として、当期の為替差損の発生などによるものであります。」
為替差損1,069百万円が発生し、営業外損益は前期比11億39百万円悪化、経常利益は前年同期比22.3％減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、構造改革効果などにより、営業利益は88億13百万円と、前年同四半期比２億22百万円（2.6％）増加いたしましたが、前年同期に比べ為替差損益が大幅に悪化したことから、経常利益は74億56百万円と、前年同四半期比14億37百万円（16.2％）減少いたしました。」
営業利益は増加した一方、為替差損益が大幅に悪化し、経常利益は前年同期比16.2％減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上の伸長に加え、前期に実施した構造改革の効果により、営業利益は63億19百万円と、前年同四半期比８億62百万円（15.8％）増加いたしましたが、前年同四半期に比べ為替差損益が大幅に悪化したことから、経常利益は53億17百万円と、前年同四半期比３億48百万円（6.1％）減少いたしました。」
営業利益が増加する一方、為替差損益が前年同期比で大幅に悪化し、経常利益は減少した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 206 517」
為替差損が前年同期の206百万円から517百万円へ増加した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、円安傾向で推移した為替の影響もあり、営業利益は85億91百万円と、前年同四半期比54億48百万円（173.4％）増加し、経常利益は88億93百万円と、前年同四半期比65億44百万円（278.6％）増加いたしました。」
為替差損ではなく円安傾向が利益の押上げ要因として記載され、為替影響による損益負担の軽減が続いている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、期初設定レートに比べ円安傾向で推移した為替の影響もあり、営業利益は54億57百万円と、前年同四半期比32億95百万円（152.5％）増加し、経常利益は56億65百万円と、前年同四半期比42億40百万円（297.5％）増加いたしました。」
前年同期の為替差損ではなく、円安傾向が営業利益・経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 632 206」
為替差損は前年同期の632百万円から206百万円へ減少した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「為替差損は808百万円から255百万円に減少し、経常利益は23億48百万円と、前年同四半期比１億17百万円（5.3％）増加いたしました。」
為替差損は前年同期の808百万円から255百万円へ減少し、為替影響による損益面の負担が低下している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「利益面では、期中の為替レートが円高で推移したことなどにより、営業利益は21億61百万円と、前年同四半期比７億76百万円（26.4％）減少し、経常利益は14億25百万円と、前年同四半期比１億円（6.6％）減少いたしました。」
前四半期の「為替差損の増加」という説明から、今回は円高による営業利益・経常利益の押下げへと為替影響の表現が変化した。為替差損自体は前年同期の814百万円から269百万円に減少しており、売建為替予約15,060百万円も開示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、為替差損の増加により、経常損失５億94百万円（前年同四半期 経常損失１億37百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失11億82百万円（前年同四半期 親会社株主に帰属する四半期純損失６億２百万円）を計上することとなりました。」
為替差損が増加し、経常損失・親会社株主帰属四半期純損失の計上につながっている。