製品構成の転換による収益力向上
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026通期営業損失拡大有価証券報告書
「固定費削減や後工程の生産再編に伴う作り込みのプラス効果に対し、金属建値の高騰及び中国市場における売上減から、連結営業損失は47億28百万円（前連結会計年度 連結営業損失37億88百万円）となり」
固定費削減と後工程の生産再編による効果が示された一方、金属建値高騰と中国市場の売上減により通期営業損失は37億88百万円から47億28百万円へ拡大した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上減及び素材価格の高騰といった下押し要因に対し、固定費削減や後工程の生産再編に伴う作り込みの結果、連結営業損失は９億16百万円（前年同期 連結営業損失56億58百万円）となり」
固定費削減と後工程の生産再編に伴う作り込みにより、連結営業損失が前年同期の56億58百万円から9億16百万円へ縮小した。 - FY2025前進有価証券報告書
「今後の３ヶ年を本格的な成長実現フェーズと位置付けています。24中計期間中にサンケンコアとして最優先に取り組むべき課題を収益性改善と定め、そのために、新製品売上高比率向上の継続や既存製品の適正売価条件の獲得に加え、徹底した原価改善に取り組むことで実現してまいる所存です。」
24中計における収益性改善の手段として、新製品売上高比率の向上、適正売価条件の獲得、原価改善が明示され、震災からの立て直し後の3年間を成長実現フェーズと位置付けている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「早期にリカバリーを実現し、2026年３月期以降の本格的な収益性改善のため、新製品比率向上や既存製品の適正売価条件獲得、原価低減活動への取り組みを進めております。」
製品構成転換による収益力改善が、2026年3月期以降の本格的な収益性改善に向けた新製品比率向上、適正売価の獲得、原価低減として具体化された。 - FY2023前進有価証券報告書
「最重要課題であるサンケンコアの収益性改善を実現するためのＫＰＩである新製品売上高比率につきましては、ＳＰＰコンセプトを主体とした研究開発に注力するとともに、スマートファクトリー化での生産性向上を狙った生産ライン構築による新製品投入を行い、目標であった15%に達しました。」
新製品投入とスマートファクトリー化による生産ライン構築を通じ、新製品売上高比率が目標の15％に到達した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「成長戦略の要であるSPPコンセプトによるパワーモジュールの新製品投入により、売上高新製品比率を高めるとともに、新たなスマートファクトリーの技術を導入した生産ラインの立ち上げ、採算性向上を進めてまいりました。」
新製品投入、生産ライン立ち上げ、採算性向上を通じた製品構成・収益力改善の取り組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、５月に稼働を開始したものづくり開発センターを核とした開発改革を加速し、サンケンコアでの新製品比率の増加を狙った開発活動に注力してまいりました。」
製品構成転換の方向性が、サンケンコアにおける新製品比率の増加を狙う開発活動として具体化された。 - FY2021前進有価証券報告書
「パワーシステム事業は、５Ｇ規格の本格普及に向けた通信基地局用電源製品の売上が伸長いたしましたが、ユニット製品における非戦略市場向け製品の販売撤退が着実に進んでいることから、連結売上高は195億61百万円と、前連結会計年度比26億73百万円（12.0％）減少しましたが、損益面では、通信基地局用電源製品の売上が伸長したことにより連結営業利益が8億82百万円となり、前連結会計年度比3億34百万円（60.9％）増加いたしました。」
非戦略市場向け製品からの撤退を進めながら、パワーシステム事業は売上高を12.0％減らし、営業利益を60.9％増加させた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、引き続き不採算製品への対策を行うとともに、生産ラインの自動化を含めた生産性の改善に努めてまいりました。」
不採算製品対策、生産ライン自動化、生産性改善を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、こうした成長分野に向けて売上の拡大、新製品生産ラインの立ち上げ、生産性の改善に努めると共に、不採算製品の対策を引き続き行ってまいりました。」
成長分野向けの売上拡大、生産ライン立ち上げ、生産性改善、不採算製品対策を引き続き実施している。 - FY2019前進有価証券報告書
「しかしながら、損益面につきましては、構造改革により製品構成が良化し、連結営業利益５億49百万円と前連結会計年度比74百万円（15.8％）増加いたしました。」
製品・事業構成の転換による収益力改善が通期でも確認され、パワーシステム事業の営業利益が５億49百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「パワーシステム事業では、不採算のＡＶ・ＯＡ市場向け製品の撤退を進めていることから、連結売上高は194億30百万円と、前年同四半期比29億48百万円（13.2％）減少いたしました。損益面につきましては、製品構成の改善により、連結営業利益１億５百万円（前年同四半期 連結営業損失26百万円）を計上いたしました。」
不採算製品の撤退と製品構成の改善が進み、パワーシステム事業は前年同期の営業損失から１億５百万円の営業利益となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「パワーシステム事業では、通信市場向け製品の販売は回復基調が継続いたしましたが、不採算のＡＶ・ＯＡ市場向け製品の撤退を進めていることから、当事業の連結売上高は130億49百万円と、前年同四半期比12億44百万円（8.7％）減少いたしました。その一方で損益面につきましては、売上製品構成の改善により、連結営業利益89百万円（前年同四半期 連結営業損失60百万円）と、黒字化いたしました。」
不採算市場向け製品の撤退と製品構成改善が進み、パワーシステム事業が前年同期の営業損失から89百万円の営業利益へ黒字化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「パワーシステム事業では、通信市場向け製品の販売は回復基調が継続いたしましたが、不採算のＡＶ・ＯＡ市場向け製品について販売抑制を行ったことから、当事業の連結売上高は61億94百万円と、前年同四半期比64百万円（1.0％）減少いたしました。損益面につきましては、売上製品構成の改善により、連結営業損失１億７百万円（前年同四半期 営業損失３億５百万円）となりました。」
製品構成の改善が進み、パワーシステム事業の営業損失が前年同期の３億５百万円から１億７百万円へ縮小した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「特に、諸外国における白物家電製品の省エネ化進展、自動車市場における電装化の拡大や自動運転の進化などの成長機会を新製品投入により捕捉し売上拡大を図るとともに、従来からの経営課題であったＰＭ事業の撤退、半導体デバイス事業における不採算製品の終息、本社固定費の削減などの構造改革を実行してまいりました。」
製品・事業構造の転換が、ＰＭ事業の撤退、不採算製品の終息、本社固定費の削減を実行する段階まで進んだ。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ＰＭ事業の撤退、半導体デバイス事業における事業構造シフト、特別早期退職プログラムの実施といった構造改革を実行するとともに」
製品構成・事業構造の転換が、ＰＭ事業からの撤退と半導体デバイス事業の構造シフトを実行する段階に進んだ。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社では成長実現のための基本方針として「成長市場への注力」及び「財務体質の強化」の２つを掲げ、エコ・省エネ、グリーンエネルギーの重点戦略市場で新製品の売上拡大に努めるとともに、固定費の削減に取り組んでまいりました。」
製品構成転換による収益力向上という従来の方向性に関連して、重点市場での新製品売上拡大と固定費削減を進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「市場動向に合わせた製品構成の転換を図り収益力向上に努めるとともに」
市場動向に応じた製品構成の転換による収益力向上を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「製品構成の転換を図り収益力向上に努めるとともに」
製品構成の転換による収益力向上を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「製品構成の転換を図り収益力の向上に努めるとともに」
製品構成を転換し、収益力の向上を図る施策が示されている。