積極的な環境経営による社会貢献と発展成長
FY2022に初出。8回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2024。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「カーボン・ニュートラルの推進においては、今後も継続把握並びに精度向上に努め、当社グループの気候変動に関する戦略策定とも併せて、2029年に2019年度比で42.4％以上（Scope１,２）、45％以上（Scope３）の温室効果ガス（GHG）削減を目標として、グループ一丸となって取り組んでまいります。」
GHG削減目標は、前年度の2029年・Scope1・2で42％以上、Scope3で25％以上から、Scope1・2で42.4％以上、Scope3で45％以上へ引き上げられた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また高周波新領域関連分野においては、過熱水蒸気装置を用いた食品や廃棄物の処理における需要の創出を進めるため、過熱水蒸気技術の高度化、課題の検証、データ・ノウハウの蓄積を図り、また知名度向上のための展示会への出展など、新たな事業領域の開拓に向けた取り組みをさらに強化しております。」
高周波新領域で、過熱水蒸気技術の高度化、課題検証、データ・ノウハウ蓄積及び展示会出展による需要創出を継続・強化している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「カーボン・ニュートラルの推進においては、今後も継続把握並びに精度向上に努め、当社グループの気候変動に関する戦略策定とも併せて、2029年に2019年度比で42％以上（Scope１,２）、25％以上（Scope３）の温室効果ガス（GHG）削減を目標として、グループ一丸となって取り組んでまいります。」
GHG削減目標は、前年度に示した2030年・2019年度比Scope1・2で30％以上、Scope3で15％以上から、2029年・Scope1・2で42％以上、Scope3で25％以上へ引き上げられた。 - FY2025-H1環境配慮製品の需要開拓具体化有価証券報告書
「LED航空障害灯や燃料電池といった環境負荷の低い製品において、積極的に需要開拓を進めております。」
環境経営の具体的な事業施策として、LED航空障害灯及び燃料電池など環境負荷の低い製品の需要開拓を明示している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2030年に2019年度比で30％以上（Scope１，２）、15％以上（Scope３）の温室効果ガス（GHG）削減を目標として、グループ一丸となって取り組んでまいります。」
環境経営について、2030年・2019年度比のScope1・2で30％以上、Scope3で15％以上という定量的なGHG削減目標を初めて明示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「「積極的な環境経営の実践による社会貢献と発展成長の実現」の５方針からなる経営重点方針を策定し、DKK-Plan2025の基本方針である「サステナビリティ経営の推進による企業価値の向上」に向けて事業活動を展開いたします。」
環境経営を次期の経営重点方針の一つとして初めて明示し、社会貢献・発展成長およびサステナビリティ経営との関係を示している。