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沖電気工業(6703)・施策前進

センシング等の基盤技術の融合・進化

FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

24記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q3 – FY2020-Q1再掲FY2024-Q32016: 120162017: 220172018: 220182019: 320192020: 220202021: 420212022: 320222023: 320232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
基幹技術の深化・融合による研究開発8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度のOKIグループの研究開発費は7,953百万円であり、各事業及び全社共通等における研究開発活動の主な成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    研究開発費7,953百万円を計上し、フォトニクス、CFB、GNSS-R、医療及び自動運転関連などの研究成果を示した。
  2. 2026-05-13引き上げ決算説明資料

    「研究開発投資 80 110 +30」

    2026年度の研究開発投資を110億円とし、2025年度実績の80億円から30億円増加させる計画を示した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、4,176百万円であります。 また、当中間連結会計期間における、研究開発活動の状況の変化点は次のとおりであります。 全社共通等領域の活動として、グローバルオープンイノベーションの活用に向けた活動のさらなる強化をしております。 ・フォトニクス技術の強化、社会実装を目指し、2025年6月にドイツ(ベルリン)に研究開発拠点「OKI Berlin Lab」を設立」

    研究開発費4,176百万円を計上し、フォトニクス技術の強化・社会実装に向けてベルリン研究開発拠点を設立した。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、8,825百万円であります。主な研究成果として、信越化学工業株式会社が独自改良したQST®基板(注1)からOKIのCFB®技術(注2)を用いてGaN(窒化ガリウム)機能層のみを剥離し、異種材料基板へ接合する技術を開発しました。本技術によりGaNの縦型導電が可能となり、大電流を制御できる縦型GaNパワーデバイスの実現と社会実装への道が大きく開けました。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費8,825百万円と、縦型GaNパワーデバイスに向けた異種材料基板接合技術の開発を再掲した。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、5,535百万円であります。主な研究成果として、信越化学工業株式会社が独自改良したQST®基板(注1)からOKIのCFB®技術(注2)を用いてGaN(窒化ガリウム)機能層のみを剥離し、異種材料基板へ接合する技術を開発しました。本技術によりGaNの縦型導電が可能となり、大電流を制御できる縦型GaNパワーデバイスの実現と社会実装への道が大きく開けました。」

    研究開発費5,535百万円を計上し、信越化学工業との技術を用いてGaN機能層を異種材料基板へ接合する技術を開発した。縦型GaNパワーデバイスの実現・社会実装に向けた具体的な研究成果を示した。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、2,627百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を2,627百万円と記載した。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、6,862百万円であります。主な研究成果として、コンポーネント&プラットフォーム事業において、KRYSTAL株式会社との共同開発により、超音波センサーの感度を20倍にする圧電単結晶薄膜接合技術を確立し、単結晶薄膜を接合したウエハーによる圧電MEMSデバイスの試作に成功いたしました。」

    研究開発費6,862百万円と、超音波センサー感度20倍の技術確立及び圧電MEMSデバイス試作成功を再掲した。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、4,492百万円であります。 主な研究成果として、コンポーネント&プラットフォーム事業において、KRYSTAL株式会社との共同開発により、超音波センサーの感度を20倍にする圧電単結晶薄膜接合技術を確立し、単結晶薄膜を接合したウエハーによる圧電MEMSデバイスの試作に成功いたしました。」

    研究開発費4,492百万円を計上し、共同開発による超音波センサー感度20倍の技術確立と圧電MEMSデバイス試作成功という具体的成果を示した。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、2,286百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費を22億86百万円と記載した。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、8,429百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を84億29百万円と記載した。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、5,629百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費を5,629百万円と記載した。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、2,711百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を27億11百万円と記載した。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「OKIグループ(当社及び連結子会社)は、2020年11月に発表した「中期経営計画2022」のとおり、「クリティカルなモノづくり・コトづくりを通じて社会課題を解決する企業」であり続けるために必要な先進技術を注力研究テーマとして研究開発活動を推進しております。当連結会計年度のOKIグループの研究開発費は11,215百万円であります。」

    中期経営計画2022に基づく先進技術の研究を注力テーマとし、通期研究開発費11,215百万円を計上した。
  14. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「なお、2020年10月に発表した「中期経営計画2022」のとおり、「クリティカルなモノづくり・コトづくりを通じて社会課題を解決する企業」であり続けるために必要な先進技術の研究に投資をしてまいります。」

    研究開発の説明が、従来の個別技術テーマの継続から、中期経営計画2022の下で先進技術へ投資する方針として再整理された。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間のOKIグループ(当社及び連結子会社)の研究開発活動の金額は、5,243百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を5,243百万円と記載した。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間のOKIグループの研究開発活動の金額は、7,524百万円であります。主な研究成果として、情報通信事業において、社会インフラを始めとするエッジ領域にAI技術を適用する場合に必要となる、リアルタイム性、信頼性、セキュリティ性が高いAIエッジコンピューターを開発いたしました。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費7,524百万円と、社会インフラ等のエッジ領域向けAIエッジコンピューターの開発を記載した。
  17. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間のOKIグループの研究開発活動の金額は、4,957百万円であります。主な研究成果として、情報通信事業において、社会インフラを始めとするエッジ領域にAI技術を適用する場合に必要となる、リアルタイム性、信頼性、セキュリティ性が高いAIエッジコンピューターを開発いたしました。」

    研究開発費4,957百万円を計上し、社会インフラ等のエッジ領域向けにリアルタイム性・信頼性・セキュリティ性の高いAIエッジコンピューターを開発した。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「OKIは得意とする信頼性の高いモノづくり技術をベースとして事業展開しています。また、130年を超える歴史で築き上げたインストールベースと顧客基盤を企業価値創造の源泉として、ネットワークやセンシング、データ処理・分析の技術を融合し、新しいニーズにマッチしたビジネスの拡大に取り組んでいます。」

    ネットワーク、センシング、データ処理・分析の技術を融合する方針を、信頼性の高いモノづくり技術や顧客基盤と結び付けて再確認した。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるOKIグループの研究開発活動の金額は、8,092百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を80億92百万円と記載した。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるOKIグループの研究開発活動の金額は、5,418百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を5,418百万円と記載した。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるOKIグループの研究開発活動の金額は、5,997百万円であります。 なお、平成29年5月に発表した「中期経営計画2019」のとおり、「スマートセンシング」と「人にやさしいメカトロ」を注力研究テーマとして研究開発活動を推進してまいります。」

    研究開発費5,997百万円と、「スマートセンシング」「人にやさしいメカトロ」を注力テーマとする方針を再確認した。
  22. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「なお、平成29年5月に発表した「中期経営計画2019」のとおり、「スマートセンシング」と「人にやさしいメカトロ」を注力研究テーマとして研究開発活動を推進してまいります。」

    基盤技術の融合・進化という研究開発方針が、スマートセンシングと人にやさしいメカトロという注力テーマに具体化された。
  23. FY2017前進有価証券報告書

    「OKIの強みである「センシング」、「音響」、「ネットワーク」、「データ解析・処理」、及び「メカトロニクス」技術の融合と進化を目指した研究開発を実施しております。当連結会計年度のOKIグループの研究開発費は10,275百万円であり」

    基盤技術の融合・進化を継続し、当年度の研究開発費10,275百万円と複数の新技術開発成果を示した。
  24. FY2016初出有価証券報告書

    「OKIの強みである「センシング」、「音響」、「ネットワーク」、「データ解析・処理」、及び「メカトロニクス」技術の融合と進化を目指した研究開発を実施しています。当連結会計年度のOKIグループの研究開発費は13,317百万円であり、各事業及び全社共通等における研究開発活動の主な成果及び研究開発費は次のとおりであります。」

    基盤技術の融合を研究開発の軸とし、研究開発費も記載。
一緒に動いた変遷

「安定収益を基盤とした持続的成長」は、この変遷が動いた24回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1安定収益を基盤とした持続的成長6回
  3. 2事業基盤の強化と新たな成長事業の創出5回
  4. 3フリー・キャッシュ・フローによる有利子負債の圧縮5回
  5. 4構造改革の実行5回
  6. 5情報通信分野の事業融合による成長事業創出4回
  7. 6海外事業のカントリーリスクと為替変動4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
沖電気工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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