IoT・クラウド・モバイル・ビッグデータを軸とするデジタルイノベーション
FY2016に初出。20回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特に、当社グループの成長領域であるサービスソリューションをはじめとするビジネスに貢献するため、「Computing」、「AI」、「Network」、「Data＆Security」、「Converging Technologies」の５つの先進テクノロジーを重点領域として、これらのキーテクノロジーを「AI」を中心に融合させることで新たな価値創出に取り組んでおります。」
五つの先進テクノロジーをAI中心に融合し、サービスソリューションの価値創出へ実装する方針を継続・具体化した。 - 2026-05-28再定義経営計画
「社会課題に対し、３つの領域でテクノロジーを起点に解決」
従来の重点技術領域・AI中心の技術戦略を、Sovereign Platform、Physical AI、Intelligent Societyの3領域による事業創出として再構成した。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に、当社グループの成長領域であるサービスソリューションをはじめとするビジネスに貢献するため、「Computing」、「AI」、「Network」、「Data＆Security」、「Converging Technologies」の５つの先進テクノロジーを重点領域として、これらのキーテクノロジーを「AI」を中心に融合させることで新たな価値創出に取り組んでおります。」
従来の重点技術領域を、5つの先進テクノロジーをAI中心に融合し、サービスソリューションの価値創出へつなげる方針として実行している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「今後は、AIを核にキーテクノロジーを強化し、付加価値としてビジネスに実装してまいります。」
5つのキーテクノロジーへの集中方針に加え、AIを中核に据えて技術を事業の付加価値として実装する方向へ整理した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「三つ目、テクノロジー戦略では、Fujitsu Uvanceを支える5つのキーテクノロジーであるコンピューティング、ネットワーク、AI、データ＆セキュリティ、そしてコンバージングテクノロジーに引き続きリソースを集中させ重点的に研究開発を行ってまいります。」
従来の7つの重点技術領域から、Fujitsu Uvanceを支える5つのキーテクノロジーへ重点領域を整理し直した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「そのために、ヒューマンセントリックなテクノロジーを開発・提供することを通して、直面する社会課題（イシュー）の解決に貢献し、世界の持続可能性に大きなインパクトを与えることを重要な技術戦略に位置付けております。」
ヒューマンセントリックな技術による社会課題の解決と持続可能性への貢献を技術戦略とする方針が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「そのために、ヒューマンセントリックなテクノロジーを開発・提供することを通して、直面する社会課題（イシュー）の解決に貢献し、世界の持続可能性に大きなインパクトを与えることを重要な技術戦略に位置付けております。」
ヒューマンセントリックな技術による社会課題の解決と持続可能性への貢献を重要な技術戦略とする方針が再確認されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「そのために、ヒューマンセントリックなテクノロジーを開発・提供することを通して、直面する社会課題（イシュー）の解決に貢献し、世界の持続可能性に大きなインパクトを与えることを重要な技術戦略に位置付けております。そして、デジタル技術とデータを駆使して革新的なサービスやビジネスプロセスの変革をもたらす、DX（デジタルトランスフォーメーション）企業として、イノベーションが絶えず生まれるために必要な先端テクノロジー開発に取り組んでおります。」
デジタルイノベーションの技術戦略を、ヒューマンセントリックな技術による社会課題・持続可能性への貢献と、デジタル技術・データによるDX企業化に結び付けて再整理した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コンピューティング、AI、5Gネットワーク、サイバーセキュリティ、クラウド、データマネジメント、IoTの７つを重点技術領域として定め、リソースを集中し強化してまいります。」
DXを支える7つの重点技術領域へのリソース集中方針を再確認した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これらを支えるテクノロジーについては、当社ならではの強みの確立に取り組んでおり、コンピューティング、AI、5Gネットワーク、サイバーセキュリティ、クラウド、データマネジメント、IoTの７つを重点技術領域として定め、リソースを集中し強化してまいります。」
DXを支える7つの重点技術領域にリソースを集中する方針が再掲されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「そして、DXを支えるテクノロジーとして、コンピューティング、AI、5Gネットワーク、サイバーセキュリティ、クラウド、データマネジメント、IoTの７つを重点技術領域として定め、リソースを集中し強化してまいります。」
DXを支える重点技術領域を7つに定め、リソースを集中して強化する方針が再掲されている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「そして、DXを支えるテクノロジーとして、コンピューティング、AI、5Gネットワーク、サイバーセキュリティ、クラウド、データマネジメント、IoTの７つを重点技術領域として定め、リソースを集中し強化してまいります。」
従来のIoT・AI・クラウド等を軸とするデジタルイノベーションを、DXを支える7つの重点技術領域へのリソース集中として再整理した。 - FY2019デジタルビジネス本格化の進捗評価を明示有価証券報告書
「一方で、「質を変える」変革については、想定したスピードで進んでおらず、成長ドライバーとしてのデジタルビジネスの本格化など十分な成果を出しているとは言えない状況です。」
デジタルビジネスを成長ドライバーとする取り組みについて、想定した速度で本格化しておらず、十分な成果に至っていないとの評価を示した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「収益力の強化に向け、IoT時代に向けた新しいデジタルテクノロジーを活かしたビジネスモデル創出に取り組んでまいります。」
IoT時代のデジタルテクノロジーを活用したビジネスモデル創出を、収益力強化の方針として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、2018年4月には、営業部門内にお客様やパートナーの皆様との共創ビジネスをスピーディに立上げ先進テクノロジーをグローバル展開するため、従来独自性強く活動してきた新ビジネス、イノベーション系ビジネスを一つの組織に統合した共創ビジネスグループを新設したほか、AIビジネスにおいてはコンサル部門やAIインフラ基盤を統合し、IoTビジネスにおいてはデータ利活用によるお客様の事業革新を支える基盤提供機能を一層強化するなど事業体制を強化しております。」
共創ビジネスグループの新設、AI関連機能の統合、IoTのデータ利活用基盤強化により、デジタルビジネスの事業体制を具体的に拡張した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「試作システムを仮想マシン300台規模で実証した結果、原因特定作業に、従来2日かかっていたものが2時間程度になり、約10分の1の時間で分析ができました。」
デジタル技術の具体的な適用として、仮想デスクトップの性能劣化原因を自動特定する技術を実証し、分析時間を約10分の1に短縮した。 - FY2017前進有価証券報告書
「AI、IoTなどのデジタルテクノロジーを駆使する新たなビジネスを既存のデリバリー組織とは別にお客様に直接デリバリーする「デジタルフロント」を組織するなどグローバルサービスインテグレーション部門の体制を強化しております。」
デジタルフロントを組織し、既存のデリバリー組織とは別にデジタルビジネスを直接提供する体制へ進展した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「オープンソースソフトウェアのDeep Learningフレームワーク「Caffe」に実装し高速化と精度向上を実現しました。富士通のＡＩ技術「Human Centric AI Zinrai」の基盤を支えるひとつとして実用化をしていきます。」
デジタルイノベーション領域で、Deep Learningの学習処理高速化・高精度化技術を実装し、Zinraiの基盤技術としての実用化方針を示した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「今般、無線機器の設置場所を自動決定する電波シミュレーション技術と電波干渉の状況を可視化する技術を開発しました。」
IoTサービスの迅速な提供に向け、無線機器の設置場所決定と電波干渉可視化の技術を開発した。 - FY2016初出有価証券報告書
「2016年4月には、新たな成長領域であるデジタル・イノベーションのビジネス拡大に向け、コアテクノロジー分野であるＩｏＴ／クラウド／モバイル／ビッグデータ関連事業部を集約したデジタルサービス部門を設立しました。」
関連事業部と人材を集約し、デジタルサービス部門を設立する組織面の施策が示されている。