日本電気（6701）・目標再定義
ROEを最重要視する収益性経営
FY2017に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載は2026-05-12。
7記載
10年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標250社が書いているテーマ・逆風3社・追い風250社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中25社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの254件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「これらの施策を通じて、2025年度に、EBITDA成長率9%およびエンゲージメントスコア50%、ならびに、売上収益3兆5,000億円、調整後営業利益3,000億円（利益率8.6%）、調整後当期利益1,850億円（利益率5.3%）、EBITDA4,500億円（利益率12.9%）、ROIC6.5%の達成を目指します。」
従来のROE重視の表現から、2025中期経営計画ではROIC、EBITDA成長率、調整後利益等を含む複数指標による企業価値管理へ整理した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの施策を通じて、2020年度に売上収益3兆円、営業利益率5％、当期利益900億円、フリー・キャッシュ・フロー1,000億円、ROE10％の達成を目指します。」
ROE10％を含む2020年度の財務目標を引き続き掲げている一方、当年度のROE実績は4.6％だった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「これらの施策を通じて、2020年度に売上収益3兆円、営業利益率5％、当期利益900億円、フリー・キャッシュ・フロー1,000億円、ROE10％の達成を目指します。」
ROEを最重要視する方針のもと、2020年度のROE目標を10％と明示した。2017年3月期実績3.4％から、より高い中期目標を設定している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＮＥＣグループでは、グローバルリーディングカンパニーとしての業績水準の実現を目指し、収益性の向上に軸足を置いた経営指標として、自己資本利益率（ROE）を最重要視していますが、2017年3月期のROEは3.4%となりました。」
収益性を測る最重要指標としてROEを明示し、2017年3月期の実績を3.4％と開示している。