日本電気（6701）・施策前進
スマートワークとオフィス改革による働き方の変革
FY2019に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
オフィスを従業員エンゲージメントと協働の場として再定義6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「具体的には、Face to Faceの活用機会を、原則として40％（週2日）以上設けることや、会社と従業員がインテグリティの高い行動をとることを基本的な考え方としています。」
Smart Work 2.0等の働き方改革を、2024年度からのFace to Face機会を原則週2日以上とする運用へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの取り組みに加え、経営幹部と社員との継続的なコミュニケーションを実施したことなどにより、「2025中期経営計画」で指標に掲げたエンゲージメントスコアが、2020年度の25％から36％へと改善しました。」
Smart Work 2.0、キャリア支援、多様性施策および経営幹部との対話を進め、エンゲージメントスコアは25％から36％へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の流行下の経験をもとに従来のハイブリッドワークへの取り組みをさらに強化させた「Smart Work 2.0」を開始し、働く場所・時間・キャリアの選択肢を増やすことなどにより、社員の自律的な働き方の実現と、働きがいの実感を高める施策を展開しています。…エンゲージメントスコアが、25％から35％へと改善しました。」
スマートワークをSmart Work 2.0へ拡張し、働く場所・時間・キャリアの選択肢を増やした。エンゲージメントスコアは25％から35％へ改善した。 - FY2019初出有価証券報告書
「社員の力を最大限に引き出すため、スマートワークやオフィス改革など、働き方の変革を加速するための制度改革や環境整備を進めます。」
実行力改革の一環として、スマートワーク、オフィス改革、制度改革および職場環境整備を新たに明示した。