映像配信分野におけるSTB販売とVAR販売パートナー網
FY2018-Q2に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。
トラース・オン・プロダクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに70社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「近年、動画配信サービスの世界的普及を背景に、客室テレビとスマートフォンを連携させる当社の次世代型製品の導入が進んでおります。足元では、AI半導体需要等に起因するSTB端末価格の高騰が普及ペースの重石となったものの、新たな価格水準への市場の受容が徐々に進み、再成長に向けた道筋がみえてまいりました。過去に累計20万台超をホテル市場へ提供してきた実績を活かし、当事業の業績をコロナ禍前の水準へ回復させるべく、引き続き市場開拓に注力してまいります。」
ホテル向けSTBについて、客室テレビとスマートフォンを連携させる次世代型製品の導入が進み、新たな価格水準への市場受容と再成長への道筋を記載している。累計20万台超の提供実績を基礎に、コロナ禍前の水準への回復を目指している。 - FY2026前進有価証券報告書
「受注型Product事業の当連結会計年度におきましては、インバウンド需要の拡大に伴うホスピタリティ市場の回復を受けて、主にホテル、飲食店等からの引き合いによる大型のSTB開発納品案件が進行し、順次納品が完了いたしました。」
大型STB開発・納品案件について、進行中案件の順次納品完了という具体的な進展を記載している。 - 2026-03-12前進決算説明資料
「当社が長年培ったSTBの開発技術力と調達ネットワークを活かした的確な提案により、既存取引先からの安定受注や新機能を付加したSTBの受注等を着実に獲得。」
既存取引先からの受注に加え、新機能を付加したSTBの受注獲得を記載し、受注型Product事業の拡大を示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「受注型Product事業の当中間会計期間におきましては、ホテル、飲食店等のホスピタリティ市場の回復により、お客様からのSTB等の引き合いが増加し、堅調に推移いたしました。以上の結果、売上高は75,052千円（前年同期比95.8％増）、セグメント利益は40,467千円（同58.9％増）となりました。」
ホスピタリティ市場の回復を背景にSTB等の引き合いが増加し、受注型Product事業の売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ホスピタリティ市場の回復と共に、STB及びサーバー等の受注が想定を上回り順調に推移」
インバウンド需要によるホスピタリティ市場の回復を背景に、STB・サーバー案件の受注が想定超で進み、受注型Product事業の売上高127,874千円、前年同期比28.4％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「受注型Product事業の当中間会計期間におきましては、主に既存顧客からのSTB案件の受注増に加え、Cygnus2の引き合いも増加し、堅調に推移いたしました。以上の結果、売上高は38,336千円（前年同期比26.8％増）、セグメント利益は25,471千円（同20.6％増）となりました。」
既存顧客からのSTB案件の受注増とCygnus2の引き合い増加を背景に、受注型Product事業の売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「受注型Product事業の当第１四半期累計期間におきましては、主に既存顧客からのSTB案件の受注増に加え、Cygnus2の引き合いも増加し、堅調に推移いたしました。以上の結果、売上高は26,203千円（前年同期比21.6％増）、セグメント利益は20,076千円（同17.5％増）となりました。」
既存顧客からのSTB案件の受注増とCygnus2の引き合い増加を記載し、受注型Product事業の売上高・利益が前年同期比で増加した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「受注型Product事業においては、前期の既存顧客からのSTB大型受注案件の反動減に加え、当事業年度の下半期に見込んでいたSTBのプロジェクトの一部が取引先様都合により中止となったことから前年同四半期比で売上高は減少しております」
STB事業について、前期大型受注案件の反動減に加え、下半期に見込んでいたプロジェクトの一部が取引先都合で中止となり、売上高が前年同四半期比で減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「受注型Product事業においては、前期の既存顧客からのSTB大型受注案件の反動で前年同四半期比で売上高は減少しております」
前期のSTB大型受注案件の反動により、受注型Product事業の売上高が前年同四半期比で減少したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「受注型Product事業におきましては、第１四半期では前期からのサーバー納品の期ずれ案件も堅調に着地し、前期より進めていた既存のお客様からの大型受注案件が売上高に大きく貢献し、半導体市況の回復に伴い、製品受注も増加し始めた事から売上高は前年比で大幅に増加いたしました。その結果、受注型Product事業の売上高は260,525千円（前年同期比87.1％増）となりました。」
既存顧客の大型受注案件が売上に貢献し、受注型Product事業の売上高が前年同期比87.1％増となった具体的な進展を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「前期より商談を進めていた既存顧客からのSTB大型受注案件も売上に大きく貢献いたしました。」
既存顧客からのSTB大型受注案件が売上に貢献し、STB販売について具体的な受注・売上寄与が記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、パートナーであるVAR（Value Added Resellerの略称）に対して、VARの要望する機能を満たしたターミナル及びシステムを開発製造し、提供しております。」
VARを販売・事業展開のパートナーとし、要望に応じたターミナル及びシステムを提供するモデルを引き続き記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかし、映像配信分野における旧型STBの売上の落ち込みや生産遅延に伴う納品遅れによる影響を、新製品・サービスで補てんすることはできませんでした。この結果、当連結会計年度の売上高は694,460千円（前年同期比44.8％減）、営業損失は144,783千円（前年同期は251,873千円の営業利益）」
旧型STBの売上減少に加え、生産遅延による納品遅れが発生し、新製品・サービスで補完できず、通期業績が悪化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「また、例年ターミナルの納品時期が集中する第４四半期連結会計期間を控え、第３四半期連結会計期間は販売パートナーへの納品が少なくなる傾向にあり、ターミナルの納品は少量にとどまりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、IT業務支援サービスにおいては、前年同期に近い水準の売上高を確保いたしましたが、IoTソリューションサービスにおいては、前年同期比で売上高は減少し、売上高は348,291千円（前年同期比51.3％減）」
第4四半期前の季節的な納品減少が続き、販売パートナーへの納品は少量にとどまった。IoTソリューションサービスの売上高も前年同期比51.3％減となっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、IT業務支援サービスが堅調に推移したものの、IoTソリューションサービスの映像配信分野においては、主力であるホテルVOD向け端末の次世代モデルの発表に伴い、顧客に買い控えの動きがありました。」
次世代モデル発表に伴う顧客の買い控えが発生し、映像配信分野の主力端末販売が停滞した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「しかし、売上高の大部分を占めるIoTソリューションサービスの映像配信分野に展開するセットトップボックス(STB)の販売は、当第１四半期連結会計期間において受注については当初の計画通り順調に積み上がりましたが、ターミナルの納品時期が第２四半期連結会計期間と第４四半期連結会計期間に集中する傾向があるため、当第１四半期連結会計期間では、販売パートナー（Value Added Reseller(VAR)）へのターミナルの納品が少数にとどまり、売上高が低調に推移いたしました。」
受注は計画通り積み上がった一方、納品時期の集中により第1四半期のVAR向け納品と売上高が低調となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「ホテルVODやIP放送向けにSTBやサービスを提供する映像配信分野において、ホテルVODはホテルの新設及びリニューアルに伴う引き合いが増加し、また、IPTV国際標準規格に準拠したSTBを新規に開発し、IP放送向けの製品・サービス拡充にも取り組みました。」
IPTV国際標準規格に準拠したSTBを新規開発し、IP放送向けの製品・サービスを拡充した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「しかし、売上高の大部分を占めるIoTソリューションサービスの映像配信分野に展開するセットトップボックス(STB)をはじめとするターミナルの販売は、当第３四半期連結会計期間において受注については当初の計画通り順調に積み上がりましたが、ターミナルの納品時期が第２四半期連結会計期間と第４四半期連結会計期間に集中する傾向があるため、当第３四半期連結会計期間では、販売パートナー（Value Added Reseller(VAR)）へのターミナルの納品が少数にとどまり、売上高が低調に推移いたしました。」
受注は当初計画通りとする一方、第3四半期のVAR向け納品が少数にとどまり、売上高が低調に推移した。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「映像配信分野において販売パートナーであるValue Added Reseller(VAR)へのセットトップボックス（STB）の納品が大幅に増加いたしました。」
VARを販売パートナーとするSTB供給を、映像配信分野の販売拡大手段として示している。