ズーム（6694）・リスク対処
新株予約権行使による株式価値希薄化
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2024。
9記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化382社が書いているテーマ・逆風382社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの382件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「権利行使1,200 失効2,400 未行使残－」
残存していた新株予約権について1,200株の行使と2,400株の失効が記載され、未行使残はなくなっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、提出日現在発行数には、2024年５月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。」
2024年5月1日から四半期報告書提出日までに新株予約権の行使による株式発行があったことが記載されているが、発行株式数は示されていない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、提出日現在発行数には、2023年11月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。」
四半期末後の2023年11月1日から提出日までに、新株予約権の行使による株式発行があったことが記載されている。発行株式数はこの記載では示されていない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の自己株式の減少60,900株は、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分による減少29,400株及び新株予約権の行使による減少31,500株であります。」
新株予約権の行使により31,500株が処分され、希薄化可能性に関係する株式変動が継続して実績化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、新株予約権の行使に伴い自己株式17,400株の処分を行いました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式17,400株の処分が実際に行われ、株式価値希薄化に関係する株式の変動が記載されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「普通株式の自己株式の減少4,500株は、新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により4,500株が発行され、希薄化可能性が追加の株式発行として現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「普通株式の自己株式の減少6,300株は、新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使に伴い6,300株が発行され、希薄化可能性が追加の株式発行として現れた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の増加299,400株は、公募増資による新株の発行による増加210,000株及び新株予約権行使による新株の発行89,400株であります。」
新株予約権の行使により89,400株が発行され、株式価値希薄化の可能性が実際の株式発行として表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権の目的である株式数は、同日現在の発行済株式総数の8.3％であります。」
役職員向けストックオプションの行使による1株当たり価値の希薄化可能性を数値化している。