各国経済・市場動向と顧客層縮小のリスク
FY2016に初出。34回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-13。
ズームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1緩やかな回復と市場不透明感の併存有価証券報告書
「当社グループが属する楽器関連機器業界におきましても、インフレによる小売市場の販売不振や流通在庫の調整が続いており、回復基調にあるもののそのペースは緩やかなものにとどまるなど、引き続き予断を許さない状況となっております。」
市場環境は回復基調に転じたものの、インフレによる小売市場の販売不振と流通在庫の調整が続き、回復ペースは緩やかで予断を許さない状況と記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループが属する楽器関連機器業界においては、コロナ特需の2021年をピークに下方傾向にあり、旅行やレジャー等の体験消費が旺盛なことや中古市場が拡大傾向にあること、世界的なインフレに伴う特に若年層の可処分所得の減少や金利差を背景とする急激な為替レートの変動により市況感が低迷していることから需要が減少しており、先行きの不透明な状況が続いております。」
コロナ特需後の需要下方傾向に、体験消費・中古市場・若年層の可処分所得減少・急激な為替変動が加わり、市場環境の悪化要因を継続して記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する楽器関連機器業界においては、関税の引き上げを受け、販売価格の見直しや生産国の変更などの対応を迫られました。その結果、小売市場における販売減が、米国のみならず世界規模で見られたことに加え、中国からの生産移管先として挙げられていた東南アジア諸国における関税率が想定よりも下がらなかったことから、更なる対策が求められるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
関税引き上げにより販売価格・生産国の見直しが必要となり、販売減が米国から世界規模へ広がった。中国からの生産移管先である東南アジアの関税率も想定を下回らず、外部市場環境の下振れ要因が拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「コロナ特需の2021年をピークに下方傾向にあり、旅行やレジャー等の体験消費が旺盛なことや中古市場が拡大傾向にあること、世界的なインフレに伴う特に若年層の可処分所得の減少や金利差を背景とする急激な為替レートの変動により市況感が低迷していることから需要が減少しており、先行きの不透明な状況が続いております。」
コロナ特需後の需要下方傾向に、中古市場拡大、体験消費、若年層の可処分所得減少、急激な為替変動が加わり、市場環境の悪化要因を具体化している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する楽器関連機器業界においては、コロナ特需が終了し、世界的なインフレに伴う特に若年層の可処分所得の減少や製品価格の値上げに加え、金利差を背景とする急激な為替レートの変動により市況感が低迷していることから、需要が減少しており、先行き不透明な状況が続いております。」
コロナ特需終了後の需要減少について、若年層の可処分所得減少、製品価格の値上げ、急激な為替変動が引き続き下振れ要因として記載された。プロフェッショナルフィールドレコーダーやハンディビデオレコーダーなど複数カテゴリーで減収が現れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する楽器関連機器業界においては、コロナ特需が終了し、世界的なインフレに伴う特に若年層の可処分所得の減少や製品価格の値上げに加え、金利差を背景とする急激な為替レートの変動により市況感が低迷していることから、需要が減少しており、先行き不透明な状況が続いております。」
コロナ特需の終了に加え、若年層の可処分所得減少、製品価格の値上げ、急激な為替変動が需要減少と市況感の低迷要因として明示され、市場環境の悪化要因が具体化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、ウクライナ情勢が長期化する中、米国では、個人消費は底堅いものの、ガソリン価格やローン金利の上昇が与える景気への影響が懸念される状況下にあり、欧州では、金融引き締めによる利上げの継続により、高インフレが常態化しており、低成長が続く見通しであります。中国では、ゼロコロナ政策の解除を受けた反発で一時期景気が持ち直しましたが、不動産市況低迷と輸出低迷を要因とした景気回復の減速など、先行きの景況感は依然不透明となっております。」
米国のガソリン価格・ローン金利上昇、欧州の高インフレ・低成長、中国の不動産・輸出低迷による景気回復減速が記載され、市場環境の不透明さと下振れ要因が継続・具体化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「中国ではゼロコロナ政策の解除を受けた反発で一時期景気が持ち直しましたが、デフレマインドが強まり、個人消費が停滞を見せたことで、景気は急減速を見せています。欧州では金融引き締めによる利上げの継続により、高インフレが常態化しており、低成長が続く見通しであります。」
前四半期に示された地域別のばらつきに加え、中国景気の急減速と個人消費停滞、欧州の高インフレ常態化・低成長見通しが記載され、市場環境の悪化要因が強まった。 - FY2023-Q1感染影響一服と地域別景気のばらつき有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響がひと段落し、行動制限の緩和により、緩やかな景気回復の兆しを見せる中、米国では金融システムに対する不安から景気後退の懸念は根強い状況にあるものの、個人消費は底堅く推移している一方、欧州では高インフレの沈静化には未だ時間が掛かる見通しであり、ウクライナ戦争による資源高の継続に加え、金融引き締めが景気下押し圧力となる等、景気の低迷が続いております。中国ではゼロコロナ政策の解除を受け、個人消費を中心に景気が急回復を見せています。」
感染拡大の影響が一服し、中国では景気が急回復する一方、欧州では高インフレ、資源高、金融引き締めによる景気低迷が続くなど、地域別の状況が変化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループが属する楽器関連機器業界においては、コロナ禍におけるリモートワークやステイホームの浸透によるライフスタイルの変化による堅調な需要は一巡し、ロシアのウクライナ侵攻による原材料価格の高騰及びインフレの加速、半導体の供給不足や物流網の混乱が大きな下振れ要因となっており、先行き不透明な状況が続いております。」
ステイホーム需要の堅調さが一巡した一方、原材料価格高騰、インフレ、半導体不足、物流網混乱が下振れ要因として加わった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、引続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受ける中、米国ではインフレが加速しているものの、良好な雇用・所得環境や経済対策に支えられ個人消費は引き続き堅調である一方、欧州においては、これまで景気を支えてきたサービス業の回復ペースの鈍化に加え、世界的なインフレや金融引き締めの影響を受け、先行き不透明な状況となっております。中国では新型コロナウイルスの感染再拡大に伴う行動制限が広範囲に発動されており、個人消費は低迷しております。我が国経済は、新型コロナウイルスの全国的な感染者数の減少を受け、持ち直しつつあるものの、依然として個人消費は伸び悩んでおります。」
米国の個人消費が堅調である一方、欧州ではサービス業の回復鈍化、インフレ、金融引き締めが加わり、中国では広範な行動制限と個人消費低迷が記載され、市場環境の悪化要因が広がっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、引続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受ける中、米国ではインフレが加速しているものの、良好な雇用・所得環境や経済対策に支えられ個人消費は引き続き堅調であり、欧州においても、ウクライナ情勢の影響による不透明感はあるものの、EU域内入国制限の撤廃に伴うインバウンド需要の復調から雇用・所得環境とも回復傾向にあり、個人消費は底堅く推移しております。中国では新型コロナウイルスの感染再拡大に伴う活動制限は緩和されつつあるものの、個人消費は低迷しております。」
米国のインフレ加速、欧州のウクライナ情勢による不透明感、中国の感染再拡大と個人消費低迷が記載され、市場環境の悪化要因が拡大している。一方、米欧の個人消費には底堅さ・回復傾向も併記されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、引続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受ける中、米国では製造業の復調や経済対策により個人消費は回復基調にある一方、欧州ではインフレによる物価上昇に加え、ウクライナ情勢の影響により景気の回復が遅れております。中国では新型コロナウイルスの感染が再拡大しており、活動制限が強化され個人消費は低迷しております。」
従来の感染症影響に加え、欧州ではインフレとウクライナ情勢による回復遅延、中国では感染再拡大と活動制限による消費低迷が記載され、市場環境の悪化要因が強まった。 - FY2021-Q3感染再拡大による米欧回復鈍化と中国堅調・日本弱含み有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、引続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けており、米国及び欧州においてワクチン接種の普及による経済活動の正常化により回復基調にあった個人消費は、感染再拡大により回復のペースは緩やかになっている一方、中国においては新型コロナウイルスの感染拡大が引続き抑えられており、個人消費は堅調に推移いたしました。我が国経済は、東京オリンピックは無事に開催されたものの、インバウンド需要の消失や緊急事態宣言の再発令による行動自粛制限の影響を受けたことにより、個人消費の回復は弱含みとなりました。」
米国・欧州では感染再拡大により個人消費の回復ペースが鈍化し、中国では堅調、日本では個人消費の回復が弱含みとなる地域差が示された。 - FY2021-Q2米欧の回復基調と日本の消費低迷の併存有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、引続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受ける中、米国及び欧州においてはワクチン接種の普及による経済活動の正常化により個人消費は回復基調にあり、また、中国においても新型コロナウイルスの感染拡大が抑えられており、個人消費は堅調に推移しております。我が国経済は、インバウンド需要の消失や緊急事態宣言の再発令による行動自粛を受け、個人消費は伸び悩んでおります。」
米国・欧州ではワクチン接種普及による個人消費の回復基調、中国では消費の堅調さが示された一方、日本ではインバウンド需要消失と行動自粛により個人消費が伸び悩んでいる。 - FY2021-Q1米国・中国堅調と欧州停滞・日本消費低迷の併存有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、引続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受ける中、米国では製造業の復調や経済対策により個人消費は回復基調にある一方、欧州では感染が再拡大しており景気の回復が遅れております。中国では新型コロナウイルスの感染拡大が抑えられており、個人消費は堅調に推移しております。我が国経済は、インバウンド需要の消失や緊急事態宣言の再発令による行動自粛を受け、個人消費は伸び悩んでおります。」
米国と中国では消費の回復・堅調さが記載される一方、欧州の回復遅延と日本の個人消費の伸び悩みが併存している。 - FY2020米国好調と欧州回復遅延の併存有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大、米中間の政治的対立が続く中、英国がEUを離脱し、不透明感が増しているものの、米国では経済対策による所得補填により、年末商戦は前年を上回りました。一方、欧州においては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う活動制限により景気の回復に遅れが見られました。」
世界経済の不透明さが続く一方、米国の年末商戦は前年を上回り、欧州では活動制限による回復遅延が見られるという地域差を記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、引き続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響下にあり、先行きが見えない状況が継続いたしました。米国では、給付金の支給等の経済対策により中・低所得者の個人消費が回復し、全体的に堅調な推移となりましたが、欧州では、雇用・所得環境の悪化により個人消費は低調に推移いたしました。また、中国においては、政策主導による景気回復が進んでいるものの、雇用不安により消費は伸び悩みました。」
米国の個人消費回復と、欧州の消費低調、中国の消費伸び悩みが併存している。世界経済の先行き不透明さについて、従来の市場・経済動向リスクを再確認している。 - FY2020-Q2一部回復と消費低調の併存有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、引き続き新型コロナウイルスの感染拡大の影響下にあり、各国政府が実施した経済対策によって、一部の地域では回復傾向に転じたように思われるものの、予断を許さない状況が継続いたしました。米国における個人消費は、米国政府による給付金支給により、4月に底入れしたと見られるものの、激化した人種差別デモの影響により、緩やかな回復に留まりました。欧州では、経済活動の再開により、全体として景気は回復に向かうと見られるものの、失業率は高止まりし、個人消費は低調に推移いたしました。中国では、製造活動の再開により輸出が一時的に回復した一方で、世界的な輸出入取引が正常化していないこと、中国内の一部地域における感染再拡大による新たな移動制限等により、本格的な景気回復には至っていません。」
各国の経済活動再開や経済対策による一部回復が記載される一方、欧州の個人消費低調、中国の感染再拡大や移動制限など、外部市場環境の不透明さが継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、米国での個人消費は減少に転じ、欧州では行動制限や店舗閉鎖により個人の消費マインドが悪化いたしました。中国では、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため行われた移動制限や店舗閉鎖等により、一部の工場に稼働の低下が見られるとともに個人の所得が減少、消費が減速いたしました。」
従来の市場・経済動向リスクについて、新型コロナウイルス感染拡大に伴う米国・欧州・中国の消費減速や工場稼働低下が実際の経済環境として記載された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、米中間の貿易摩擦が拡大し不透明感が増しているものの、米国では良好な雇用環境等を背景に個人消費が好調に推移しました。欧州では、英国のEU離脱問題等の不確定要素による景気の減速リスクにより、個人消費は低成長に留まりました。また、中国をはじめとする新興国においては、各国の保護主義的な通商政策による景気下振れにより、個人消費に減速がみられました。」
米中貿易摩擦の拡大、欧州の景気減速リスク、中国をはじめとする新興国の景気下振れと個人消費の減速が記載され、外部市場環境の不透明さ・悪化要因が強まっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、堅調な雇用・所得環境を背景に米国での個人消費、ユーロ圏の個人消費は概ね堅調に推移しておりますが、中国の景気に見られる減速感は未だ継続しており、米中の対立や英国のEU離脱による影響が懸念されるなど、先行き不透明な状況で推移しております。」
米国・ユーロ圏の個人消費は堅調としつつ、中国景気の減速、米中対立、英国のEU離脱による影響を引き続き懸念している。事業等のリスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、米国での個人消費は拡大傾向にあり、欧州での個人消費は底堅く推移しております。米中の対立により中国の景気には減速感があり、また、英国のEU離脱の行末は不透明であるものの、総じて良好な環境となりました。」
中国景気の減速感や英国のEU離脱の不透明感を挙げつつ、世界経済は総じて良好と説明している。事業等のリスクについては重要な変更がないと記載しており、既存の市場・経済動向リスクを再確認している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、米中間の貿易摩擦が拡大し不透明感が増しているものの、米国では景気が拡大し個人消費が好調に推移しました。欧州では、英国のEU離脱問題等、様々な不確定要素による景気の減速リスクを含みながらも、安定した個人消費が持続しました。中国をはじめとする新興国においては、各国の保護主義的な通商政策による景気下振れのリスクが増しており、個人消費の動向に一定の影響がみられました。」
米中貿易摩擦の拡大、欧州の不確定要素、新興国における保護主義的通商政策による景気下振れリスクの増加が記載され、外部経営環境の不透明さが強まっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「モバイルデバイスアクセサリは、米国販売代理店による在庫調整等により、当第2四半期連結累計期間の売上高は45,529千円(前年同期比11.6%減)となりました。オーディオインターフェースは、一部製品の在庫調整が継続していること等により、当第2四半期連結累計期間の売上高は47,755千円(前年同期比22.6%減)となりました。」
米国販売代理店および一部製品の在庫調整が継続し、モバイルデバイスアクセサリとオーディオインターフェースの売上減少として市場・顧客動向のリスクが実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「モバイルデバイスアクセサリは、米国市場における在庫調整により、当第1四半期連結累計期間の売上高は22,447千円(前年同期比10.7%減)となりました。」
米国市場の在庫調整が実際のカテゴリー売上減少に結びついた。なお、四半期報告書の「事業等のリスク」では、前事業年度の有価証券報告書記載事項について重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該リスクに対応するため、新しい製品カテゴリーの開拓を当社グループの戦略目標の一つとしておりますが、新しい製品カテゴリーの開拓に失敗した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
各国経済、市場動向、顧客層縮小のリスクを継続開示し、新カテゴリー開拓を対応策であると同時に失敗時のリスクとして位置付けている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「プロフェッショナルフィールドレコーダーは、業務用レコーダーの市場規模が予想を下回り販売代理店が仕入れを抑制したこと等により、当第3四半期連結累計期間の売上高は346,965千円(前年同期比22.4%減)となりました。」
業務用レコーダー市場の想定未達と販売代理店の仕入れ抑制が実際の売上減少に結びつき、前年同期比22.4%減となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「欧州及び中国をはじめとする新興国においては景気の改善がみられるものの先行き不透明な状況が続いております。」
欧州・中国などの景気や市場の先行き不透明さを引き続き外部環境として記載している。事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品は世界各国で販売されているため、各国の経済状況や競合他社との価格競争を含む市場の動向に大きな変化がみられた場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
中国景気減速、趣味の多様化、少子化、限られたユーザー層の動向などを外部環境リスクとして挙げている。