海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-08-13その他業績予想の修正
「加えて為替相場が前回発表予想の前提より大幅な円安水準で推移したことから、円換算後の売上高も押し上げられました。」
業績予想の前提平均為替レートを、1ドル145.0円・1ユーロ170.0円から、1ドル155.1円・1ユーロ180.7円へ変更した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 55,566 5,570」
海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動リスクは継続しているが、為替差損は前年同期の55,566千円から5,570千円へ減少し、当中間連結会計期間の損益への影響は低減した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度における当社（提出会社）の売上高6,850,967千円のうち、5,635,297千円と約82％を占める海外への売上高は主に米国ドル建であり、加えて、生産委託先からの仕入高についても米国ドル建であるため、為替相場の変動は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
海外売上の約82％がドル建てであることを示し、2025年度には為替差損132,204千円を計上した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 28,655 55,566」
前年同期の為替差損28,655千円に対し、当中間連結会計期間は55,566千円となり、海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動の損失影響が拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度における当社（提出会社）の売上高8,067,311千円のうち、6,819,283千円と約85％を占める海外への売上高は主に米国ドル建であり、加えて、生産委託先からの仕入高についても米国ドル建であるため、為替相場の変動は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
海外売上高の約85％がドル建てであることを具体化し、ユーロ変動も加わる中、2024年度は為替差損53,483千円を計上した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「営業外費用は、支払利息44,962千円、為替差損28,655千円等により74,124千円となりました。」
海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動について、前年同期の為替差益65,866千円から当中間連結会計期間は為替差損28,655千円へ転じ、損益への影響が損失方向に現れた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 14,756」
前年同期の為替差益7,032千円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差損14,756千円を計上した。円安により売上高は押し上げられた一方、海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動の影響は損失方向にも現れている。 - FY2023-Q3円安継続と為替差益の縮小有価証券報告書
「前年同期に比べ円安に推移したこと」
円安が売上増加要因として記載され、為替差益は28,844千円となった。前年同期の30,354千円からは縮小しているが、当四半期累計ではドル建て取引等の為替変動が利益方向に現れている。 - FY2023-Q2円安による為替差益の拡大有価証券報告書
「前年同期に比べ円安に推移したこと」
円安を背景に、当第2四半期累計期間の為替差益は65,866千円となり、前年同期の44,178千円から増加した。ドル建て取引に伴う為替変動リスクは継続しているが、当四半期は利益方向に影響した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足の影響による製品の供給不足からの回復の兆しがみられる一方、金利差を背景とする急激な為替レートの変動や世界的なインフレの加速が大きな下振れ要因となっており、先行き不透明な状況が続いております。」
金利差を背景とする急激な為替レートの変動が、業界の大きな下振れ要因として明示された。なお、当四半期の為替差益は7,032千円で、前年同期の26,512千円から減少した。 - FY2022海外売上比率低下とユーロ・為替予約対応の追加有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は78.8％（2022年12月期）と高く、海外への売上高は主に米国ドル建であり、加えて、生産委託先からの仕入高についても米国ドル建であるため、為替相場の変動は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。なお、イタリアに本社を置く販売代理店、Mogar Music S.r.l.に加え、2023年１月よりドイツに本社を置くSound Service社が連結子会社となったことから、ユーロの変動についても当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率は78.8％となり、米ドルに加えてユーロ変動も対象となった。米ドル建て売掛金への為替予約も対応策として記載している。 - FY2022-Q3円安効果による為替差益の継続有価証券報告書
「一部販売代理店による在庫調整及び半導体不足による売れ筋製品の供給不足等により、売上高は前年同期比減少となりました。また、一部製品の開発中止により関連する金型の固定資産除却損33,112千円を特別損失に計上いたしました。」
円安効果が継続し、当第3四半期累計期間は前年同期の為替差損13,092千円に対し、為替差益30,354千円を計上した。 - FY2022-Q2円安効果による為替差益継続有価証券報告書
「為替差益 － 44,178」
前年同期の為替差損6,499千円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益44,178千円を計上した。ドル建て取引に伴う為替変動の影響が、円安効果により利益方向に現れている。 - FY2022-Q1円安効果による為替差益有価証券報告書
「円安効果があったものの」
前年同期の為替差損3,390千円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益26,512千円を計上した。ドル建て取引に伴う為替変動の影響が、当四半期は利益方向に現れている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 13,394 13,092」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は13,092千円となり、前年同期の13,394千円から減少した。海外売上・ドル建て取引に伴うリスクは継続しているが、損益への影響は前年同期比で小幅に低減している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 7,138 6,499」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は6,499千円となり、前年同期の7,138千円から減少した。海外売上・ドル建て取引に伴うリスクは継続しているが、損益への影響は前年同期比で低減した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 2,078 3,390」
当第1四半期連結累計期間の為替差損は3,390千円となり、前年同期の2,078千円から増加した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、円高のリスクを取込んだうえで予算を作成すること、及び米国ドル建資産と米国ドル建負債のバランスを保つことにより為替差損益がなるべく生じないよう管理することにより、上記リスクに対応しております。」
海外売上高比率91.1％に加えてユーロ変動も対象に含めつつ、予算への円高織込みとドル建て資産・負債のバランス管理を対応策として明示した。為替差損は前年度の33,221千円から20,646千円へ減少した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 38,792 13,394」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は13,394千円で、前年同期の38,792千円から減少した。海外売上・ドル建て取引に伴うリスクは継続しているが、前年同期との比較では損益への影響が低減している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 33,200 7,138」
当第２四半期連結累計期間の為替差損は7,138千円で、前年同期の33,200千円から減少した。ドル建て取引に伴うリスクは残るが、損益への影響は前年同期より低減している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 6,981 2,078」
当第1四半期の為替差損は2,078千円で、前年同期の6,981千円から減少した。ドル建て取引に伴う為替リスクは残るが、当四半期の損益への影響は前年同期より低減した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は91.1％（2019年12月期）と高く、海外への売上高は主に米国ドル建であり、また、中国の生産委託先からの仕入高についても米国ドル建であるため、為替相場の変動は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。為替差損を33,221千円計上したこと等により、経常利益は318,958千円（前期比7.9％減）となりました。」
海外売上高比率は91.1％へ上昇し、為替差損も前年度の7,079千円から33,221千円へ増加した。ドル建て取引に伴う為替影響が損益により大きく現れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損を38,792千円計上したこと等により、営業利益は124,621千円（前年同期比2.8％減）、経常利益は101,386千円（前年同期比46.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は85,928千円（前年同期比50.3％減）となりました。」
為替差損38,792千円を計上し、前年同期の4,476千円から増加した。海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動の損益影響が前年同期より大きく現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方、為替差損を33,200千円計上したこと等により、経常利益は22,092千円（前年同期比59.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15,348千円（前年同期比64.4％減）となりました。」
為替差損33,200千円を計上し、前年同期の17,769千円から増加した。海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動の損益影響が前年同期より大きく現れている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「我が国経済は、為替レートが円安基調に推移する中、雇用、所得環境の改善に支えられ、消費が堅調に推移しております。」
円安基調への転換もあり、為替差損は6,981千円と前年同期の27,641千円から減少した。海外売上・ドル建て取引に伴う為替リスクは残るが、当四半期の損益への影響は前年同期より低減している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「我が国経済は、為替レートが前連結会計年度末から当初は円高に推移したものの、４月頃から緩やかに円安に転じたこと、及び好調な世界経済が追い風となったこと等により、堅調に推移いたしました。」
為替環境は当初円高だったものの4月頃から円安に転じ、四半期累計の為替差損は4,476千円と前年同期の30,630千円から減少した。海外売上・ドル建て取引のリスクは残るが、損益への影響は低減している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「我が国経済は、為替レートが前連結会計年度末から比べるとやや円高に推移したものの当第２四半期連結会計期間末にかけて円安に転じたこと、及び好調な世界経済が追い風となったことにより、堅調に推移いたしました。」
円高局面はあったものの、四半期累計の為替差損は17,769千円で、前年同期の32,253千円から減少した。為替リスクは引き続き存在するが、損益への現れ方は前年同期より低減している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「我が国経済は、為替レートが円高に推移したものの、世界経済の緩やかな拡大に伴い設備投資、消費が堅調に推移しております。」
円高推移が続き、当第1四半期の為替差損は27,641千円となった。海外売上・ドル建て取引に伴う為替変動が引き続き損益に現れている。為替差損は前年同期の24,036千円から増加した。 - FY2017対処有価証券報告書
「営業外費用は前連結会計年度から35.6％減少の114,123千円となりました。これは主に、上場関連費用20,728千円を計上した一方で、為替差損が前連結会計年度から80,880千円減少したことによるものであります。」
海外売上高比率は88.2％と高い状態が続く一方、為替差損は前年度の106,917千円から26,036千円へ減少した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「我が国経済は、為替レートが前連結会計年度末から比べるとやや円高に推移したものの、アベノミクスの効果もあり雇用環境や企業収益の改善が続いており、引き続き堅調に推移しております。」
円高方向の為替推移が続き、当第3四半期累計期間の損益計算書では為替差損30,630千円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替レートが前連結会計年度末から比べるとやや円高に推移したものの、」
円高方向の為替変動に加え、当第２四半期連結累計期間に為替差損32,253千円を計上しており、為替変動が損益に現れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は88.3％(平成28年12月期)と高く、海外への売上高は基本的に米国ドル建であり、また、中国の生産委託先からの仕入高についても米国ドル建であるため、為替相場の変動は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
当年度は円高により売上原価率が悪化し、為替差損106,917千円を計上しており、為替リスクが業績に現れている。