2020年12月期のコストダウンと営業利益改善
FY2019に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-08-13。
- 2026-08-13前進決算説明資料
「為替・関税還付の影響を除いても営業利益4.0億円を確保」
原価・固定費等の改善を4.7億円と分解し、為替・関税還付を除いた営業利益の回復額も示した。収益改善施策の効果が具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、増収効果に加え、構造改革に伴う原価改善・固定費削減が進展したほか、米国関税の違法判決に伴う還付金（当期販売相当額）を売上原価の控除項目として処理したこと等により、売上総利益及び営業利益以下の各段階利益は大幅に増加いたしました。以上の結果、営業利益は615,273千円（前年同期は営業損失147,879千円）となりました。」
構造改革に伴う原価改善・固定費削減が進展し、営業利益は前年同期の147,879千円の損失から615,273千円の利益へ転じた。関税還付金も利益増加要因として記載されている。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「売上総利益の改善および構造改革効果により営業利益は黒字転換」
売上総利益の回復と構造改革効果が営業利益の黒字転換として現れ、コスト構造・収益性改善施策の具体的な成果が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、2025年に実施したリストラクチャリングや資産評価の見直しを通じて損益分岐点を引き下げ、外部環境の変化を織り込んだうえで利益を創出できる体制への転換を進めております。」
リストラクチャリングと資産評価の見直しを実施し、損益分岐点の引下げと次期以降の固定費削減・資産健全化を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、各種経費の削減に努めた結果、前年同期比で126,141千円減少しましたが、売上総利益の減少を補うには至らず、営業損失以下、各段階利益は損失を計上する結果となりました。」
各種経費の削減により販売費及び一般管理費は前年同期比126,141千円減少したが、売上総利益の減少を補うには至らず、営業損失以下の各段階利益は損失となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年に市場投入した製品の利益率については、約３ポイント向上しました。」
収益率向上、価格正常化交渉、部品集約化及び内部構造簡素化の施策について、2024年市場投入製品の利益率約3ポイント向上という具体的な前進を記載している。一方、通期営業利益は前期比7.3％減となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期に計上した新規連結に伴う一時費用の解消により売上総利益が増加したものの、新製品開発に伴う研究開発費の増加及び海外子会社における販売費及び一般管理費が円安に伴い増加したこと等から、前年同期と比較して減少いたしました。」
コストダウンと営業利益改善を課題とする中、研究開発費は490,299千円となり、前年同期の389,516千円から増加した。海外子会社の販売費及び一般管理費も円安に伴い増加し、営業利益は前年同期比79.6％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期に計上した新規連結に伴う一時費用の解消により売上総利益が増加したものの、研究開発費及び海外での展示会関連費用の増加に加え、海外子会社における販売費及び一般管理費が円安に伴い増加したことから、前年同期と比較して減少いたしました。」
コストダウンと営業利益改善を課題とする中、売上総利益は増加したものの、研究開発費、海外展示会関連費用、海外子会社の販売費及び一般管理費の増加により営業利益は前年同期比30.2％減となった。 - FY2022粗利益率悪化と営業利益減少有価証券報告書
「売上総利益は、前期比8.5％減の5,221,606千円となり、売上総利益率は3.0ポイント悪化し39.5％となりました。以上の結果、営業利益は664,159千円（前期比47.2％減）となりました。」
輸送コスト上昇や高価な市場流通品の購入等により売上総利益率が39.5％へ悪化し、営業利益は前期比47.2％減となった。 - FY2022-Q3販管費増加と営業利益大幅減有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は8,835,780千円（前年同期比9.5％減）、営業利益は38,128千円（前年同期比96.1％減）、経常利益は61,744千円（前年同期比93.3％減）及び親会社株主に帰属する四半期純損失は44,978千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益631,494千円）となりました。」
コストダウンと営業利益改善を課題とする中、営業利益は前年同期比96.1％減の38,128千円となり、親会社株主に帰属する四半期純損失44,978千円を計上した。販売費及び一般管理費も3,303,085千円となった。 - FY2022-Q2販管費増加と営業赤字有価証券報告書
「また、株式会社フックアップの損益計算書を９ヶ月分（前年同期は３ヶ月分）連結したこと等により、当第２四半期連結累計期間は販売費及び一般管理費が前年同期比で171,536千円増加いたしました。」
コストダウンと営業利益改善を課題とする中、フックアップの連結期間拡大等により販管費が前年同期比171,536千円増加し、営業損失94,421千円となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、コストダウンとWebマーケティングの強化によるe-コマースの拡大に努めてまいりました」
コストダウンとWebマーケティング強化によるe-コマース拡大を、2020年12月期の課題として継続して実施している。 - FY2019初出有価証券報告書
「従いまして、2020年12月期につきましては、安定した粗利益率の確保、仕入コストの低減、一般管理費の削減、結果として営業利益の増加に、全社を挙げて取り組んでまいります。」
上場準備・上場後の投資に伴う経費や償却費の増加が利益を圧迫しているとの認識を示し、2020年12月期の課題として粗利益率の安定、仕入コスト低減、一般管理費削減を新たに明示した。