日程計画通りの新製品開発と遅延防止
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025悪化有価証券報告書
「商品開発における一部開発品からの撤退費用108,303千円」
計画どおりの新製品開発を掲げる一方、2025年度には一部開発品からの撤退が発生し、関連費用を計上した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「プロフェッショナルフィールドレコーダーは、2023年以降新製品を発売していないことから、当中間連結会計期間の売上高は519,169千円（前年同期比20.3％減）となりました。」
計画どおりの新製品開発を掲げる一方、プロフェッショナルフィールドレコーダーでは2023年以降新製品の発売がなく、カテゴリー売上高が前年同期比20.3％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「さらに一部製品の開発中止により関連する金型の固定資産除却損33,112千円を特別損失に計上いたしました。」
計画どおりの新製品開発を掲げる施策について、一部製品の開発中止が発生し、関連金型の固定資産除却損33,112千円が計上された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社が開発、販売する主要製品のほぼすべてに同工場で生産された電子部品を使用していることから、最優先で他社製の代替部品への切り替えを進めております。しかしながら、設計変更の検証等に相当の時間を要することが見込まれているため、製品の生産及び販売数量の減少や、新製品開発の遅延等が生じる可能性があり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
代替部品への切り替えを進めているものの、設計変更の検証に相当の時間を要する見込みであり、計画どおりの新製品開発を阻害する可能性が示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に開発・発売した新製品では、総じて想定外の日程遅延が発生し、その売上不足分を補うための値引販売を行うなど、結果として利益を圧迫する結果を招きました。原因は製品企画段階での検討不足、新規部品の品質確認不足、外注先の納期遅れ、など様々であり、一律の処方箋はありませんが、予算の達成に影響を与えない範囲の遅延に留まるよう、過去の経験を踏まえたリスク管理を徹底してまいります。」
計画どおりの新製品開発を掲げる一方、当年度は総じて想定外の遅延が発生し、値引販売による利益圧迫も生じた。遅延原因を複数列挙し、リスク管理の徹底を課題としている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、引続き新製品開発日程の遵守と新しい販売チャンネルの開拓、及びWebマーケティングの強化に努めてまいりましたが、一部の新製品については予定していたスケジュールから開発が遅延したことによる販売機会損失が生じております。」
新製品開発日程の遵守を掲げ続ける一方、一部製品で予定スケジュールからの開発遅延と販売機会損失が記載され、施策の実行状況が悪化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、新製品開発日程の遵守、新しい販売チャンネルの開拓やWebマーケティングを中心としたプロモーションの強化に努めてまいりました。」
新製品開発日程の遵守を引き続き掲げている。新たな期限、具体的な遅延防止策、計画完了の記載はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、新製品開発日程の遵守、新しい販売チャンネルの開拓やWebマーケティングを中心としたプロモーションの強化に努めてまいりました。」
新製品開発日程の遵守を引き続き掲げている。新たな期限や具体的な遅延防止策、計画完了の記載はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、引続き新製品開発日程の遵守と新しい販売チャンネルの開拓、及びWebマーケティングの強化に努めてまいりました。」
新製品開発日程の遵守を継続して掲げている。新たな期限や遅延防止策、完了実績の追加はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、新製品開発日程の遵守、新しい販売チャンネルの開拓やWebマーケティングを中心としたプロモーションの強化に努めてまいりました。」
新製品開発日程の遵守を引き続き掲げている。具体的な遅延防止策や新たな期限の追加はない。 - FY2017初出有価証券報告書
「「予期せぬ事態」の発生回数や発生確率を下げ、その深刻さを低減し、対処へのトリガーを早めるなど、あらゆる方策や知恵を動員して遅延を防止し、計画通りの新製品開発を行う方針であります。」
新製品開発の遅延リスクに対し、予期せぬ事態の発生抑制、深刻度低減、早期対応によって計画通りの開発を目指す施策を独立した課題として示している。