新製品開発の失敗・遅延リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2025。
ズームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「商品開発における一部開発品からの撤退費用108,303千円」
新製品開発に関して、一部開発品からの撤退が発生し、事業構造改善費用として108,303千円を計上した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、週次で開発会議を開催し進捗をコントロールするとともに、複数の新製品開発を同時並行で行うことでリスクを分散することにより、上記リスクに対応しております。」
新製品開発の失敗・遅延リスクと、週次会議・複数開発による対応策を継続して記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「さらに一部製品の開発中止により関連する金型の固定資産除却損33,112千円を特別損失に計上いたしました。」
新製品開発の失敗・遅延リスクに関連して、一部製品の開発中止と、それに伴う金型の固定資産除却損33,112千円の計上が実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、週次で開発会議を開催し進捗をコントロールするとともに、複数の新製品開発を同時並行で行うことでリスクを分散することにより、上記リスクに対応しております。」
新製品開発の失敗・遅延リスクへの対応として、週次開発会議による進捗管理と複数開発の同時並行を具体化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「2020年10月に発生した当社電子部品調達先の工場火災により、当社製品に使用する同工場で生産された電子部品の調達が当面困難となりました。当社が開発、販売する主要製品のほぼすべてに同工場で生産された電子部品を使用していることから、最優先で他社製の代替部品への切り替えを進めております。しかしながら、設計変更の検証等に相当の時間を要することが見込まれているため、製品の生産及び販売数量の減少や、新製品開発の遅延等が生じる可能性があり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
電子部品調達先の工場火災により、代替部品への切り替えと設計変更検証が必要となり、新製品開発の遅延可能性が新たに具体化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に開発・発売した新製品では、総じて想定外の日程遅延が発生し、その売上不足分を補うための値引販売を行うなど、結果として利益を圧迫する結果を招きました。原因は製品企画段階での検討不足、新規部品の品質確認不足、外注先の納期遅れ、など様々であり、一律の処方箋はありませんが、予算の達成に影響を与えない範囲の遅延に留まるよう、過去の経験を踏まえたリスク管理を徹底してまいります。」
遅延が一部製品から当年度の新製品全般へ広がった形で記載され、販売機会損失だけでなく値引販売と利益圧迫も実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、引続き新製品開発日程の遵守と新しい販売チャンネルの開拓、及びWebマーケティングの強化に努めてまいりましたが、一部の新製品については予定していたスケジュールから開発が遅延したことによる販売機会損失が生じております。プロフェッショナルフィールドレコーダーは、新製品F6の販売開始時期が遅れたこと及びF1シリーズの初期需要が一巡したこと等により、当第３四半期連結累計期間の売上高は385,147千円（前年同期比12.8％減）となりました。」
一部新製品の開発遅延による販売機会損失が実際に発生し、F6についても販売開始時期の遅れとして具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは世界初のユニークな製品を開発することを目指しておりますが、期待通りの成果が得られず製品化を断念した場合、あるいは開発の遅延により予想外の追加コストが発生した場合や販売開始が遅れた場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
新製品開発の失敗・遅延リスクを継続して開示している。一方、遅延防止の具体策は別途「日程計画通りの新製品開発」として示している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「期待通りの成果が得られず製品化を断念した場合、あるいは開発の遅延により予想外の追加コストが発生した場合や販売開始が遅れた場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
当年度のオーディオインターフェースでは、開発遅延により販売開始時期が当初予定より遅延したと記載している。