ズーム（6694）・リスク顕在化
棚卸資産の市況悪化による評価減リスク
FY2019に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落202社が書いているテーマ・逆風205社・追い風0社
ズームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、前期比6.6％減の6,471,003千円となり、売上総利益率は前期比1.2％減少の37.1％となりました。これは主に、相互関税による売上原価の上昇や、在庫評価基準の保守的運用により棚卸資産評価損の増加が要因となります。」
市況悪化等を踏まえた棚卸資産評価損の増加が、売上総利益率の低下要因として実際に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「将来の財務健全性と収益性向上のために一部商品の評価額の見直しを行った影響」
市況悪化による棚卸資産評価減リスクについて、一部商品の評価額の見直しが実施され、売上総利益率の低下要因として実績に現れた。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、たな卸資産の保有期間及び将来の需要予測に基づき検討した結果、正味売却価額が帳簿価額を下回るものについては商品評価損を計上しておりますが、想定よりも実際の市況が悪化した場合は追加の評価減が必要となる可能性があります。」
需要予測や市況の悪化により、棚卸資産の追加評価減が必要となる可能性を重要な会計上の見積りとして記載した。