研究開発体制の合理化と無駄のない経営基盤の構築
FY2020に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-05-26。
テクノメディカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-26再定義決算説明資料
「販管費は、賃上げによる人件費の増加、研究開発計画に基づいた研究開発費を織込み、中計3ヶ年は37億円台で推移。」
研究開発費と賃上げによる人件費を中期計画に織り込む、投資型の経営基盤を継続して示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、採血管準備装置・システムに関する研究開発費を積極的に投入した他、賃上げに伴う人件費の増加などにより、3,627,973千円(前期比9.5%増加)となり」
従来の諸経費削減・合理化中心の説明から、採血管準備装置・システムへの積極的な研究開発投資と賃上げを含む投資型の経営基盤へ重点が移っている。研究開発費は690,523千円となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当事業年度の研究開発活動におきましては、採血管準備装置および関連システムの研究開発費404,027千円、検体検査装置分野の研究開発費112,223千円、合計516,250千円を費用計上しております。」
研究開発費を合計516,250千円計上し、従来の諸経費削減・合理化中心の説明から、2023中期経営計画に基づく積極的な研究開発投資と事業構造転換へ重点を置く説明を継続している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、人的資本投資の一環としての賃上げ、育成のための教育費用等の増加や、投資計画に基づく研究開発体制の基盤整備、業務のシステム化に伴う費用の増加等により2,300,961千円(前年同期比5.7%増加)となり」
研究開発体制について、従来の諸経費削減・合理化中心の説明から、投資計画に基づく基盤整備と業務のシステム化へと重点が広がった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費は189,310千円となりました。また、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費189,310千円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。研究開発体制の合理化や無駄のない経営基盤について、新たな施策・マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は237,778千円であります。また、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載しており、研究開発体制の合理化や無駄のない経営基盤に関する新たな施策・マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費は160,608千円となりました。また、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載しており、研究開発体制の合理化や無駄のない経営基盤に関する新たな施策・マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は89,370千円であります。また、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載しており、研究開発体制の合理化や無駄のない経営基盤に関する新たな施策・マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発費は187,104千円となりました。また、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発体制の合理化や無駄のない経営基盤に関する新たな施策・マイルストーンは示されていない。研究開発費は187,104千円である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は77,347千円であります。また、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発体制の合理化・無駄のない経営基盤に関する新たな施策やマイルストーンは示されていない。研究開発費は77,347千円である。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は2,846,648千円（前期比12.2％減少）となった結果、営業利益は1,607,791千円（前期比27.8％増加）となりました。販売費及び一般管理費の主な減少要因は、新型コロナの影響が長期化する中で、広告宣伝費や旅費交通費をはじめとした諸経費の削減努力を進めたことによるものであります。」
諸経費の削減努力により販売費及び一般管理費を前期比12.2％削減し、営業利益を27.8％増加させた。研究開発費は433,255千円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、コロナ禍において諸経費の削減を進めたこと等により2,068,825千円(前年同期比9.4%減少)となり」
コロナ禍における諸経費の削減を進め、販売費及び一般管理費を前年同期比9.4％減少させた。無駄のない経営基盤の構築に向けた具体的な対応が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面に関しては、売上高の減少に伴い売上総利益が1,769,037千円(前年同期比16.7%減少)となり、販売費及び一般管理費は、コロナ禍における諸経費の削減努力や、営業・研究開発活動の自粛等により1,364,367千円(前年同期比10.0%減少)となり」
コロナ禍における諸経費の削減努力と営業・研究開発活動の自粛が実施され、販売費及び一般管理費は前年同期比10.0％減少した。安定的で無駄のない経営基盤に向けた具体的な対応が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「必要な投資を果断に実行しつつも、研究開発体制の合理化等にも注力し、より安定的で無駄のない経営基盤を構築することが求められております。」
必要な研究開発投資を継続しながら、研究開発体制の合理化を進め、安定的で無駄のない経営基盤を構築する施策を初めて明示している。