車載用リチウムイオン電池事業における遊休資産と減損
FY2017-Q3に初出。6回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025。
ジーエス・ユアサ コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに12社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「京都府福知山市 遊休資産 建物及び構築物679 機械装置及び運搬具3,753 建設仮勘定480 その他有形固定資産9 合計4,922」
京都府福知山市の遊休資産について、合計49億22百万円の減損損失を計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「「車載用リチウムイオン電池」セグメントにおける12Vリチウムイオン電池事業は、連結子会社である株式会社ＧＳユアサのリチウムイオン電池事業部における12VLIB事業及びGS Yuasa Hungary Ltd.の２つの資産グループで構成されております。いずれの資産グループにおいても、継続して営業損失を計上しており、事業立上げ時に策定された事業計画から著しく下方に乖離することとなったため、減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の判定及び測定を行っております。」
12Vリチウムイオン電池事業の事業計画からの著しい下方乖離を受け、滋賀県栗東市とハンガリーの資産グループについて合計29億12百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年３月期第２四半期において、車載用リチウムイオン電池事業に属する連結子会社である㈱リチウムエナジー ジャパンにおいて、主要顧客の新たな事業戦略により、今後の販売数量が著しく減少し、経営環境の著しい悪化が見込まれることから、生産設備等の固定資産に減損の兆候に該当するとし、減損損失の認識の判定及び測定を行っております。その結果、所有する生産設備等（減損損失計上前帳簿価額 6,216百万円）に係る減損損失2,760百万円を計上しております。」
主要顧客の事業戦略による販売数量減少見込みを受け、リチウムエナジー ジャパンの生産設備等について27億60百万円の減損損失を通期計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「車載用リチウムイオン電池」セグメントにおいて、連結子会社が所有する生産設備等の収益性の低下により、所有している固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において2,760百万円であります。」
車載用リチウムイオン電池セグメントで生産設備等の収益性が低下し、27億60百万円の減損損失が計上された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「車載用リチウムイオン電池」及び「国内産業電池及び電源装置」セグメントにおいて、連結子会社が所有する事業用資産の一部が遊休となったため、…減損損失391百万円を特別損失に計上しております。」
遊休資産の減損は年度にも発生しており、内訳は車載用リチウムイオン電池339百万円、国内産業電池及び電源装置51百万円である。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「車載用リチウムイオン電池」セグメントにおいて、連結子会社が所有する事業用資産の一部が遊休となったため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間において339百万円であります。」
車載用リチウムイオン電池セグメントで事業用資産の一部が遊休化し、339百万円の減損損失が実際に計上された。