鉛価格の変動による製造コスト・収益性への影響
FY2017に初出。23回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024。
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- FY2024対処有価証券報告書
「需要変動への迅速な対応と在庫削減を両立する供給体制を構築するとともに原材料価格などの適正な売価反映による収益率の向上を図ります。」
原材料価格等の変動に対し、適正な売価反映を進める対応を明示した。通期の自動車電池事業では売価是正と利益増加が記載されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「海外における売上高は、販売価格是正の取組により、1,254億20百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて35億80百万円増加(2.9％)しました。セグメント損益は、75億99百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて15億12百万円増加(24.8％)しました。」
海外自動車電池事業では販売価格是正の取組により売上高・セグメント損益が増加し、価格変動による収益圧迫への対処が進んだ。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、インフレによるコスト増に対する価格転嫁の取組を進めましたが、27億62百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて２億59百万円減少(△8.6％)しました。」
インフレによるコスト増が海外自動車電池事業のセグメント損益減少として実績に表れた。価格転嫁の取組を進めているが、損益は前年同期比8.6％減少した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等に起因する原材料価格上昇、エネルギーコスト増加など、先行きは引き続き不透明な状況です。」
ウクライナ情勢等を背景とする原材料価格上昇が継続しており、鉛価格を含む原材料価格変動の業績影響に関するリスクが引き続き実際の事業環境に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「自動車電池国内（のれん等償却前）のセグメント損益は、原材料価格上昇の影響により、58億78百万円と前連結会計年度に比べて27億91百万円減少（△32.2％）しました。」
原材料価格の上昇が国内自動車電池事業のセグメント損益を前年同期比32.2％減少させる要因として実績に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益（のれん等償却前）は、原材料価格上昇の影響により、42億74百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて21億21百万円減少（△33.2％）しました。」
原材料価格上昇が国内自動車電池事業のセグメント損益を前年同期比33.2％減少させる要因として実績に表れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、新車用電池の販売数量は前年同期を上回りましたが、収益認識に関する会計基準等の適用の影響などにより、352億28百万円と前第２四半期連結会計期間に比べて６億87百万円減少（△1.9％）しました。セグメント損益（のれん等償却前）は、原材料価格上昇の影響により、17億79百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて８億72百万円減少（△32.9％）しました。」
原材料価格上昇が国内自動車電池事業のセグメント損益を前年同期比32.9％減少させる要因として実績に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、原材料価格の上昇や販売構成の変化により、６億25百万円の損失と前第１四半期連結累計期間に比べて３億２百万円悪化しました。」
原材料価格の上昇が産業電池電源事業のセグメント損失要因として実績に表れ、損失は前年同期比で3億2百万円悪化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、補修用需要は堅調に推移しましたが、特に第１四半期の自動車新車の生産が大幅に減少したことによる新車用販売数量の減少に加え、鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響により、836億39百万円と前連結会計年度に比べて44億19百万円減少（△5.0％）しました。」
鉛価格の下落に伴う販売価格低下が、新車用販売数量減少とともに国内自動車電池の通期売上高減少要因となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、補修用需要は堅調に推移しましたが、特に第１四半期の自動車新車の生産が大幅に減少したことによる新車用販売数量の減少に加え、鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響により、609億70百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて43億57百万円減少（△6.7％）しました。」
鉛価格の下落に伴う販売価格の低下が、新車販売数量の減少とともに国内自動車電池売上高の前年同期比6.7％減少要因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、補修用需要は堅調に推移しましたが、特に第１四半期の自動車新車の生産が大幅に減少したことによる新車用販売数量の減少に加え、鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響により、359億15百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて49億75百万円減少（△12.2％）しました。」
鉛価格の下落に伴う販売価格の低下が、国内自動車電池売上高の前年同期比12.2％減少要因として引き続き実績に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、補修用需要が堅調に推移しましたが、自動車新車の生産が大幅に減少したことによる新車用販売数量の減少に加え、鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響により、159億33百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて31億95百万円減少（△16.7％）しました。」
鉛価格の下落が販売価格の低下を通じて国内自動車電池の売上高を前年同期比16.7％減少させる要因となり、鉛価格変動の業績影響が実績に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「主として自動車電池事業における鉛価格の下落に伴う販売価格の低下や円高の影響などにより、当連結会計年度の売上高は、3,955億53百万円と前連結会計年度に比べて175億35百万円減少（△4.2％）しました。」
鉛価格の下落が販売価格の低下を通じて通期売上高の減少要因となり、鉛価格変動による業績影響が引き続き実績に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、新車用の販売数量は堅調に推移したものの鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響などにより、653億28百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて23億42百万円減少（△3.5％）しました。」
鉛価格の下落が販売価格の低下を通じて国内自動車電池の売上高を前年同期比3.5％減少させた。鉛価格の変動による業績影響が引き続き実績に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、新車用および補修用の販売数量はともに堅調に推移したものの鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響により、408億91百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて５億28百万円減少（△1.3％）しました。」
鉛価格の下落が販売価格の低下を通じて国内自動車電池の売上高を前年同期比1.3％押し下げた。鉛価格の変動による業績影響が引き続き実績に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「国内における売上高は、新車向けの販売数量は堅調に推移したものの鉛価格の下落に伴う販売価格の低下の影響により、191億29百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて５億33百万円減少（△2.7％）しました。」
鉛価格の下落が販売価格の低下を通じて国内自動車電池の売上高減少に影響した。従来の価格上昇とは逆方向だが、鉛価格変動の業績影響が実績に表れている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「セグメント損益（のれん等償却前）は、上記の販売増加の影響に加え、鉛価格の上昇分の売価転嫁が進んだことなどにより、137億57百万円と前第3四半期連結累計期間に比べて30億66百万円増加（28.7％）しました。」
鉛価格上昇分の売価転嫁が進み、自動車電池事業のセグメント損益が前年同期比28.7％増加したため、原材料価格上昇による収益圧迫への対処が進んでいる。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「セグメント損益（のれん等償却前）は、上記の販売増加の影響に加え、鉛価格の上昇分の売価転嫁が進んだことなどにより、26億61百万円と前第2四半期連結累計期間に比べて6億21百万円増加（30.4％）しました。」
国内自動車電池では鉛価格上昇分の売価転嫁が進み、価格上昇による利益圧迫への対処が示されている。ただし、鉛価格上昇自体は引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、鉛価格の上昇の影響などにより、3億6百万円の損失と前第1四半期連結累計期間に比べて4億45百万円減少しました。」
鉛価格の上昇が産業電池電源事業の損失および前年同期比4億45百万円の損益悪化として実際に発生している。一方、海外自動車電池事業では上昇分の売価転嫁が進んだと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の利益は、上記のとおり国内の自動車電池事業が堅調に推移したものの、産業電池事業や海外の自動車電池事業において主要材料である鉛価格の高騰により利益が減少したほか、のれん等償却の影響により営業利益は137億21百万円（のれん等償却前営業利益は153億38百万円）と前第3四半期連結累計期間に比べて9億53百万円減少（△6.5％）しました。」
鉛価格の高騰が産業電池事業および海外自動車電池事業の利益減少として当第3四半期累計期間にも実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の利益は、上記のとおり国内の自動車電池事業が堅調に推移したものの、産業電池事業や海外の自動車電池事業において主要材料である鉛価格の高騰により利益が減少したほか、のれん等償却の影響により営業利益は59億86百万円と前第2四半期連結累計期間に比べて11億87百万円減少（△16.6％）しました。」
鉛価格の高騰が産業電池事業および海外自動車電池事業の利益減少として当第2四半期累計期間にも実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「海外における売上高は、主に欧州や東南アジア諸国での販売が増加したことにより、444億19百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて19億33百万円増加（4.6％）しました。セグメント損益は、販売は増加したものの主要材料である鉛価格の上昇により、27億12百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて76百万円減少（△2.7％）しました。」
鉛価格の上昇が実際に海外自動車電池事業のセグメント損益を前年同期比76百万円押し下げたと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの主要製品である鉛蓄電池は、主要原材料に鉛を使用しておりますが、鉛相場が変動した場合もただちに製品価格に反映することができず、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料である鉛の相場変動を、製品価格への転嫁が直ちにはできないことによる業績・財務リスクとしている。