自動車産業の電動化・自動化による変革
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
ジーエス・ユアサ コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「エネルギーデバイスの開発・製造・販売から、エネルギーを社会全体で使いこなすためのエネルギーマネジメント、さらにその先にあるエネルギー資源循環にまで視野を広げ、サステナブルな社会の実現に貢献して参ります。」
自動車の電動化・産業用クリーンエネルギー対応という事業環境認識が、エネルギーマネジメントや資源循環まで含む事業領域の拡張として整理されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自動車電池事業においては、欧米諸国や中国に見られる急速な電動化を踏まえた需要予測を強化するとともに各拠点のニーズや顧客要求に沿った商品戦略を迅速に立案し、グローバルでの最適生産体制の構築を進めることで、アイドリングストップ車など環境対応車向け電池をはじめとした高付加価値商品の安定供給・販売拡大を図ってまいります。」
欧米諸国や中国での急速な電動化を事業環境として認識し、需要予測、商品戦略、最適生産体制で対応する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、海外市場における販売基盤の構築を進めるとともにグローバルな視点での商品戦略を推進してまいります。」
海外販売基盤の構築とグローバルな商品戦略を、自動車電動化等の環境変化への対応として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「産業電池電源事業においては、カーボンニュートラルを背景にした環境・エネルギー分野での売上拡大を図るとともに、AIによる蓄電池システムの故障予兆検知技術などの、デジタル技術を活用した「モノ・コトづくり」の実践により収益性向上に向けた取り組みも強化します。」
カーボンニュートラル、環境・エネルギー分野、AIなどのデジタル技術を、事業環境の変化への対応・成長施策として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社は、①環境問題に対する意識の変化、②デジタルシフトの加速、③集中型から分散化への加速に代表されるこの大きな社会変化を好機と捉えております。」
自動車電動化・クリーンエネルギー普及の加速という事実認識を、環境問題、デジタルシフト、分散化を成長機会として捉える経営課題へ整理している。 - FY2021-Q3脱炭素に向けた電動化・クリーンエネルギー対応が加速有価証券報告書
「また、脱炭素社会の実現に向けて、当社の主要な事業領域である自動車電池分野においては電動化の取組みが、産業用電池電源分野においてはクリーンエネルギー普及に向けた取組みが加速するなど、当社グループを取り巻く経営環境も大きく変化しております。」
脱炭素社会の実現に向け、自動車電池分野の電動化と産業用電池電源分野のクリーンエネルギー普及が加速していると事業環境を説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社事業の主力分野である自動車産業においては自動車の電動化や自動化の進展などにより「100年に一度」と言われる変革期を迎えており、各種産業用分野においても製品やサービスの販売から、新たな価値を提供する「コトづくり」への転換が加速しております。」
自動車産業の電動化・自動化と、産業分野における販売から「コトづくり」への転換を、事業環境の構造変化として初めて明示している。