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オプトエレクトロニクス(6664)・事実納入延期があった一方、大口受注で国内増収

大口案件の獲得による国内需要増

FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-05。

11記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q2 – FY2019-Q2悪化FY2020-Q1前進FY2021-Q2 – FY2021悪化FY20222018: 220182019: 220192020: 220202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 020252026: 22026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-05前進topics.smt.docomo.ne.jp

    「一部の大口顧客から受注が入ったことで国内売上高が大幅増となり、粗利益率も改善している。」

    大口顧客からの受注による国内需要の増加が、今回の業績改善要因として具体化された。
  2. FY2026-H1納入延期があった一方、大口受注で国内増収有価証券報告書

    「日本国内においては、第1四半期において大口顧客の納入延期等はあったものの、一部の大口顧客から受注が入ったことなどから、売上は前年同期比で増加となりました。」

    大口顧客の納入延期が発生した一方、一部の大口顧客からの受注により日本売上は前年同期比3.5%増となった。
  3. FY2022悪化有価証券報告書

    「また、主要取引先において前年度に在庫確保のための需要増が生じており、この反動で当該顧客の売上が減少したことも一因となりました。」

    前年度の在庫確保需要による売上増の反動として、主要取引先の売上減少が生じ、大口案件・需要による国内売上の押上げ効果が後退した。
  4. FY2021前進有価証券報告書

    「米国においては、前年度から第2四半期にかけて、2次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症検査装置の付属機器として採用された案件が寄与したことから、大幅な売上増となりました。」

    L-22Xの採用案件が米国売上の増加に具体的に寄与し、米国売上は前年度比69.2%増となった。
  5. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「米国では第1四半期に引き続き、2次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症の検査装置に採用された案件が寄与し、大幅な売上増となりました。」

    前年度に案件減少が示されていた米国で、L-22Xの採用案件が第1四半期から継続して大幅増収に寄与した。ただし当該案件は第2四半期で終了した。
  6. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「米国においては、獲得案件の減少及び価格低下の圧力により、前年同期比で減収となりました。」

    前年度に2次元スキャナ・モジュールの大口案件が米国売上を押し上げたとの説明から変化し、今回は獲得案件の減少が減収要因として示された。
  7. FY2019国内大口案件の寄与後に失注、米国では大口案件を獲得有価証券報告書

    「日本においては第1四半期に大口の案件を獲得したことを受け、順調に推移しておりましたが、第4四半期において失注が生じたことから、前年度比で売上が減少となりました。米国においては2次元モジュールで大口案件の獲得があり、前年度比で増加となりました。」

    大口案件による売上寄与は継続したが、国内では第4四半期の失注により効果が後退し、米国では2次元モジュール案件が増収に寄与した。
  8. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「海外においては、米国は第2四半期会計期間では低調であったものの、第1四半期の2次元スキャナ及びモジュールの大口案件による大幅な売上増が寄与し、前年同期比で増加となりました。」

    第1四半期に獲得した2次元スキャナおよびモジュールの大口案件が、米国の累計売上増に寄与したことが具体的に確認された。
  9. FY2018大口案件の複数獲得が通期売上増に寄与有価証券報告書

    「新製品の卓上/組込式2次元スキャナ「M-11」のほか、モジュール、ハンディスキャナ、定置式スキャナ等の2次元コード対応のスキャナ製品を中心に、単発かつ大口の案件を複数獲得したことよるものです。」

    第1四半期に獲得した大口案件から、M-11など複数製品を含む単発・大口案件の複数獲得へと実績が拡大して説明された。
  10. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「日本国内では第1四半期において獲得したハンディスキャナの大口案件をはじめ、ハンディスキャナ及び定置式スキャナの売上が堅調に推移し、15億10百万円(前年同期比15.5%増)となりました。」

    前回の大口案件による国内需要増が、今回は第1四半期に獲得したハンディスキャナ案件として具体化され、その後の売上への寄与も記載されている。
  11. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「大口案件の獲得による需要増等があったことから、前年同期比で売上が増加いたしました。」

    大口案件の獲得による国内需要増を、国内売上増加の要因として初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「原価率の大幅改善による営業利益増加」は、この変遷が動いた11回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1原価率の大幅改善による営業利益増加7回
  3. 2減収増益の業績推移6回
  4. 3国内ターミナル・データコレクタの販売好調6回
  5. 4海外におけるモジュール・ターミナル売上不振4回
  6. 5現金及び現金同等物の増加4回
  7. 6たな卸資産減少を主因とする営業活動キャッシュ・フロー増加4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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