円高進行による海外売上の円貨換算額減少
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-02。
オプトエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替相場の変動に伴う為替差損64百万円を営業外費用に計上したことで為替差損益が計１億10百万円悪化したことによるものです。」
前年同期の為替差益から当中間期は64百万円の為替差損へ転じ、為替差損益が110百万円悪化した。 - 2026-04-03悪化決算
「為替相場の変動に伴う為替差損72百万円を営業外費用に計上したことで為替差損益が計１億15百万円悪化したことによるものです。」
為替差損益が前年同期比で115百万円悪化し、経常損失の拡大要因となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「前述の営業利益の要因に加え、為替差損１億85百万円を営業外費用に計上したこと等によるものです。」
為替差損は前年度の102百万円から185百万円へ増加し、経常損失の縮小を抑える要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「主な要因は、為替差損益が計１億21百万円改善したことによるものです。」
為替差損益が前年同期比で121百万円改善し、経常損失の縮小要因となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「前述の営業利益の減少に加え、為替差損が90百万円増加したこと等によるものです。」
円安等に伴う為替差損の増加が、経常損失の拡大要因として実績化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 61,888 75,413」
為替差損は前年同期の61百万円から75百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「さらに、円安の進行を受け訴訟損失引当金の外貨換算評価替えを行った結果、為替差損が前年同期比で44百万円増加となりました。」
円安に伴う訴訟損失引当金の外貨換算評価替えにより、為替差損が前年同期比44百万円増加し、為替変動の損益影響が拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「前述の営業利益の減少に加え、受取利息が前年度比39百万円増加、為替差損が83百万円減少したこと等によるものです。」
為替差損は前年度の95百万円から12百万円へ減少し、為替変動の損益影響は前年度から縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 123,283 37,835」
為替差損は前年同期の123百万円から38百万円へ減少したが、為替変動の影響は引き続き損益に現れている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 67,223 61,888」
為替差損は前年同期の67百万円から62百万円へ減少したが、引き続き為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「さらに、円安の進行により為替差損が前年度比で28百万円増加したこと等が主な要因です。」
円安の進行に伴う為替差損が前年同期比28百万円増加し、為替変動リスクが損益に実現した影響の拡大が示された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「前述の営業利益の減少に加え、受取賃貸料が前年度比で減少となったこと、円安の進行を受け、前年度に計上した訴訟損失引当金の換算レートを改定したこと等から為替差損95百万円を計上したこと等によるものです。」
従来の想定超の為替変動リスクについて、円安の進行に伴う訴訟損失引当金の換算差により為替差損95百万円が実際に計上された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 123,283」
当第3四半期連結累計期間に為替差損123百万円を計上した。前第3四半期連結累計期間には為替差損の計上はなかった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 67,223」
当第2四半期連結累計期間に為替差損6722万3千円を計上した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このため、海外子会社の仕入及び決済による為替の変動リスクが軽減されました。しかしながら、当社グループは、従来から為替予約を実施しておりませんので、今後も想定以上の大きな為替相場の変動が起こった場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
ドル出荷体制により一部の為替変動リスクを軽減しつつ、為替予約を行っていないことによる想定超の変動リスクを継続して示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため、海外子会社の仕入及び決済による為替の変動リスクが軽減されました。しかしながら、当社グループは、従来から為替予約を実施しておりませんので、今後も想定以上の大きな為替相場の変動が起こった場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
ドル出荷体制により海外子会社の仕入・決済に関する為替変動リスクを軽減しつつ、想定超の為替変動を引き続きリスクとして記載している。 - FY2018為替換算影響による実績説明から、将来の為替変動リスク管理へ有価証券報告書
「当社グループは、以前は海外子会社への製品の販売に関して円建てで取引を行っておりましたが、第34期よりドル出荷体制を確立し、海外子会社は基本ドル建てで外注先から直接製品を仕入れる体制に変更いたしました。このため、海外子会社の仕入及び決済による為替の変動リスクが軽減されました。しかしながら、当社グループは、従来から為替予約を実施しておりませんので、今後も想定以上の大きな為替相場の変動が起こった場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
海外売上の円貨換算額の減少という実績説明から、ドル出荷体制で一部リスクを軽減しつつ、想定超の為替変動を将来リスクとして説明する形に変わった。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「海外では、米国は６億10百万円（前年同期比1.5％増）、欧州・アジア他は16億６百万円（前年同期比3.1％増）となりました。」
前回まで記載されていた円高による海外売上の円貨換算額減少について、今回は売上の説明において明示されていない。 - FY2018-Q1為替影響下でも海外は予定通り堅調有価証券報告書
「海外においては為替の影響はあるものの、当初の予定通り堅調に推移しております。」
為替の影響は引き続き認識されているが、海外事業については当初の予定通り堅調に推移していると説明している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「欧州・アジア他は二次元モジュール及びスキャナが好調で現地通貨の売上高は増加しているものの、為替が円高傾向になった影響で23億６百万円（前年同期比1.9％減、為替の影響による減少は4.6％）となりました。」
円高傾向による海外売上の円貨換算額への影響が続き、欧州・アジア他では為替影響による減少が4.6％と数値化されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「海外ではモジュール及びターミナルの売上が伸びず、かつ為替が前期比円高基調にあるため、米国が６億２百万円（前年同期比28.1％減、内為替の影響による減少は5.2％）となり、欧州・アジア他が15億57百万円（前年同期比9.2％減、内為替の影響による減少は7.5％）となりました。」
円高基調による海外売上の円貨換算額への影響が続き、米国では5.2％、欧州・アジア他では7.5％が為替影響による減少と数値化されている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「海外売上につきましては、世界経済の先行きに不透明感が広がるなか、現地通貨ベースで減少したことと、為替レートの円高進行により円貨換算額が減少しました。」
円高進行により、海外売上の円貨換算額が実際に減少したと記載している。