売上原価率・販売手数料上昇による全社収益圧迫
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
太洋テクノレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「損益については、産機システム事業の売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、希望退職者の募集等に伴い人件費が減少したこと並びに電子基板事業、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業の売上総利益率が上昇したことにより営業利益83百万円（前年同期は57百万円の営業損失）、経常利益79百万円（同59百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する中間純利益39百万円（同65百万円の中間純損失）となりました。」
希望退職者募集等による人件費減少と3事業の売上総利益率上昇により、営業損益は57百万円の損失から83百万円の利益へ改善した。 - 2026-07-29対処業績予想の修正
「損益については、テストシステム事業における売上高未達による影響はあったものの、人件費が当初予想を下回ったこと及び電子基板事業において売上高材料費率が想定を下回ったことから、営業損益、経常損益及び親会社株主に帰属する中間純損益は当初予想を上回る見込みであります。」
売上高未達の影響は残るものの、人件費と材料費率の下振れにより全社の損益圧迫が見込み上は緩和された。 - FY2025対処有価証券報告書
「損益については、テストシステム事業において売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、希望退職者の募集等に伴い人件費が減少したこと並びに電子基板事業及び産機システム事業の売上高が増加したことに伴う影響により営業利益142百万円（前年同期は54百万円の営業損失）」
テストシステム事業の減収影響は残ったが、人件費減少と電子基板・産機システムの増収により、営業損益は54百万円の損失から142百万円の利益へ改善した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業において売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業において売上高が減少したことに伴う影響により営業損失57百万円（前年同期は34百万円の営業損失）、経常損失59百万円（同35百万円の経常損失）」
電子基板事業の粗利率上昇や一部特別利益があった一方、テストシステム事業の減収により営業損失・経常損失が前年同期から拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「電子基板事業及び産機システム事業において販売は減少したものの、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業において販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、電子基板事業及び産機システム事業において売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業の売上高が増加したこと並びに人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴い損失が縮小したことから、営業損失54百万円（前年同期は141百万円の営業損失）」
テストシステム・鏡面研磨機の増収と人件費等の販管費減少により、営業損失は141百万円から54百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「損益については、テストシステム事業の売上高が増加したこと並びに人件費や広告宣伝費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業及び産機システム事業において売上高が減少したことに伴う影響により営業損失34百万円（前年同四半期は61百万円の営業損失）、経常損失35百万円（同41百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失26百万円（同33百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
電子基板・産機システムの減収要因は残ったが、テストシステムの増収と人件費・広告宣伝費等の減少により、営業損失は61百万円から34百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「損益については、産機システム事業の売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したこと並びに電子基板事業の売上総利益率が上昇したことにより営業利益１百万円（前年同四半期は73百万円の営業損失）、経常利益３百万円（同62百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益６百万円（同44百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
テストシステム・鏡面研磨機の増収と電子基板事業の粗利率上昇により、営業損益は前年同四半期の73百万円の損失から1百万円の利益へ改善し、経常損益・純損益も黒字化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業において売上高が増加したこと並びにテストシステム事業及び産機システム事業の売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業の売上高が減少したこと並びに販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失141百万円（前年同期は27百万円の営業損失）、経常損失108百万円（同45百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する当期純損失126百万円（同39百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）となりました。」
一部事業の粗利率上昇や研磨機事業の増収はあったが、電子基板事業の減収と販管費増加により、営業損失が27百万円から141百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業において売上高が増加したこと及び産機システム事業の売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業及びテストシステム事業の売上高が減少したこと並びに人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失138百万円（前年同四半期は66百万円の営業損失）、経常損失113百万円（同４百万円の経常損失）となりました。」
一部事業の増収・粗利率上昇はあったものの、電子基板・テストシステム事業の減収と販管費増加により営業損失は66百万円から138百万円へ、経常損失は4百万円から113百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業及び産機システム事業の売上高が減少したこと、電子基板事業及びテストシステム事業の売上総利益率が低下したこと並びに人件費や広告宣伝費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失61百万円（前年同四半期は24百万円の営業損失）、経常損失41百万円（同18百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失33百万円（同10百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
一部事業の増収はあったものの、複数事業の減収、粗利率低下、人件費・広告宣伝費等の販管費増加により、営業損失は24百万円から61百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、産機システム事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業の売上高が減少したことや電子基板事業の売上総利益率が低下したこと、広告宣伝費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失73百万円（前年同四半期は29百万円の営業損失）、経常損失62百万円（同９百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失44百万円（同８百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
3事業の減収、電子基板事業の粗利率低下、広告宣伝費等の販管費増加により、全社営業損失は29百万円から73百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業の売上高が減少したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失66百万円（前年同四半期は17百万円の営業損失）、雇用調整助成金等の助成金収入を営業外収益に計上したことにより経常損失４百万円（同80百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失４百万円（同77百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
電子基板・鏡面研磨機事業の増収要因はあったが、テストシステム事業の減収と人件費等の販管費増により、営業損失は17百万円から66百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業の売上高が減少したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失24百万円（前年同四半期は３百万円の営業利益）、雇用調整助成金等の助成金収入等を営業外収益に計上したことにより経常利益18百万円（前年同四半期比75.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益10百万円（同85.8％減）となりました。」
電子基板・鏡面研磨機の増収要因はあったが、テストシステムの減収と人件費等の販管費増により、営業損益は3百万円の利益から24百万円の損失へ悪化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業及び産機システム事業の売上高が減少したことや、人件費や研究開発費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失29百万円（前年同四半期は42百万円の営業利益）、雇用調整助成金等の助成金収入を営業外収益に計上したことにより経常損失９百万円（同94百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失８百万円（同88百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
電子基板・鏡面研磨機の増収要因はあったものの、テストシステム・産機システムの減収と人件費・研究開発費等の販管費増により、営業損益は42百万円の利益から29百万円の損失へ悪化した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業において売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業、テストシステム事業及び産機システム事業の売上総利益率が上昇したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴い損失が縮小したことから、営業損失17百万円（前年同四半期は284百万円の営業損失）、雇用調整助成金等の助成金収入を営業外収益に計上したことにより経常利益80百万円（同216百万円の経常損失）、前第２四半期連結会計期間に計上した減損損失等がなくなったことから親会社株主に帰属する四半期純利益77百万円（同553百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
鏡面研磨機事業の減収は残るものの、3事業の粗利率上昇、販管費減少、助成金収入、減損損失の消失により、営業損失は284百万円から17百万円へ縮小し、経常利益・親会社株主帰属利益は黒字化した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業において売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業及びテストシステム事業の売上総利益率が上昇したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴う影響により営業利益３百万円（前年同四半期は73百万円の営業損失）、雇用調整助成金等の助成金収入を営業外収益に計上したことにより経常利益74百万円（同63百万円の経常損失）」
鏡面研磨機事業の減収はあったが、電子基板・テストシステム事業の粗利率上昇と販管費減少により、営業損益は前年の73百万円の損失から3百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業において売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業及びテストシステム事業の売上総利益率が上昇したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴う影響により営業利益42百万円（前年同四半期は36百万円の営業損失）、雇用調整助成金等の助成金収入を営業外収益に計上したことにより経常利益94百万円（同35百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益88百万円（同32百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
鏡面研磨機事業の減収はあったものの、電子基板・テストシステムの粗利率上昇、販管費減少、助成金収入により全社損益が前年の営業損失・経常損失・純損失から利益へ改善。 - FY2020悪化有価証券報告書
「これらの結果、連結売上高は3,175百万円（前年同期比18.5％減）と、前連結会計年度に比べ721百万円の減収となりました。損益については、人件費及び旅費交通費等が減少したことやテストシステム事業の売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、売上高減少や産機システム事業及び鏡面研磨機事業の売上総利益率が低下したことに伴う影響により営業損失425百万円（前年同期は113百万円の営業損失）となりました。」
減収に加え、産機システム・鏡面研磨機事業の粗利率低下が影響し、営業損失は113百万円から425百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の減少による利益増加要因はあったものの、テストシステム事業、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が減少したことや、売上総利益が低下したことに伴う影響により営業損失284百万円（前年同四半期は60百万円の営業損失）」
販管費減少による改善要因はあったものの、3事業の減収と売上総利益低下により、営業損失は60百万円から284百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の減少による利益増加要因はあったものの、テストシステム事業及び電子基板事業において売上高が減少したことや、売上総利益率が低下したことに伴う影響により営業損失73百万円（前年同四半期は65百万円の営業損失）、経常損失63百万円（同49百万円の経常損失）となりました。」
販管費減少による改善要因はあったものの、テストシステム・電子基板事業の減収と全社売上総利益率低下により、営業損失は65百万円から73百万円へ、経常損失は49百万円から63百万円へ拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業における売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業における売上高が減少したことや、販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失36百万円（前年同四半期は35百万円の営業損失）、経常損失35百万円（同20百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失32百万円（同15百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
電子基板事業の粗利率上昇はあったものの、テストシステム減収と販管費増加により営業損失、経常損失、親会社株主帰属損失はいずれも前年同期より拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業における売上高増加に伴う影響はあったものの、テストシステム事業、電子基板事業及び産機システム事業における売上高減少や、売上総利益率が低下したことに伴う影響により営業損失113百万円（前年同期は122百万円の営業利益）」
3事業の減収と売上総利益率低下により、全社営業損益は前年の122百万円の利益から113百万円の損失へ悪化。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益については、テストシステム事業、電子基板事業及び産機システム事業における売上高減少や、売上総利益率が低下したことに伴う影響により営業損失60百万円（前年同四半期は115百万円の営業利益）、第１四半期連結会計期間において受取保険金等を営業外収益に計上したことにより経常損失36百万円（同122百万円の経常利益）となりました。」
複数事業の減収と粗利率低下により、営業損益は前年の115百万円の利益から60百万円の損失へ悪化した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率が低下したことや、電子基板事業、テストシステム事業及び産機システム事業における売上高減少に伴う影響により営業損失65百万円（前年同四半期は22百万円の営業利益）」
粗利率低下と複数事業の減収により、全社営業損益は前年同四半期の22百万円の利益から65百万円の損失へ悪化した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「損益については、電子基板事業における売上総利益率低下の影響による利益減少要因はあったものの、テストシステム事業における売上高増加に伴う影響により、損失が縮小し営業損失35百万円（前年同四半期は37百万円の営業損失）、受取保険金等を営業外収益に計上したことから、経常損失20百万円（同36百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失15百万円（同34百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
電子基板事業の粗利率低下要因はあったが、テストシステム事業の増収などにより営業・経常・親会社株主帰属損失が前年同期から縮小。 - FY2018対処有価証券報告書
「商社事業、鏡面研磨機事業及び検査システム事業における売上高減少に伴う影響はあったものの、基板検査機事業における売上高増加に伴う影響及び電子基板事業における売上総利益率の上昇の影響により、営業利益122百万円（前年同期は29百万円の営業損失）、経常利益130百万円（前年同期比495.6％増）となりました。」
一部事業の減収要因は残るものの、基板検査機の増収と電子基板事業の粗利率上昇により、全社損益は営業損失から122百万円の営業利益へ改善。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「鏡面研磨機事業や商社事業等における売上高減少の影響による利益減少要因はあったものの、基板検査機事業における売上高増加及び電子基板事業における売上総利益率の上昇等の影響により、営業利益115百万円（前年同四半期は58百万円の営業損失）、経常利益122百万円（同14百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益68百万円（同26百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
一部事業の減収要因は残るものの、基板検査機の増収と電子基板事業の粗利率上昇により、全社損益は前年の損失から利益へ改善した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「鏡面研磨機事業や商社事業等における売上高減少の影響による利益減少要因はあったものの、基板検査機事業における売上高増加及び電子基板事業における売上総利益率の上昇等の影響により、営業利益22百万円（前年同四半期は89百万円の営業損失）、経常利益30百万円（同64百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益14百万円（同58百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
基板検査機の増収と電子基板事業の粗利率上昇により、営業・経常・親会社株主帰属損益がいずれも前年の損失から利益へ改善した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「損益については、売上高減少に伴う影響はあったものの、主として電子基板事業における売上総利益率の上昇の影響により、営業損失37百万円（前年同四半期は59百万円の営業損失）、経常損失36百万円（同59百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失34百万円（同45百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上高は減少したものの、電子基板事業の売上総利益率上昇により営業損失、経常損失、親会社株主帰属損失がいずれも前年同四半期から縮小した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業における売上高増加や電子基板事業における売上原価率の低下の影響に伴う利益増加要因はあったものの、主として基板検査機事業における売上高減少に伴う影響により、営業損失58百万円（前年同四半期は14百万円の営業損失）、第２四半期連結会計期間において保険解約返戻金を営業外収益に計上したこと等から、経常損失14百万円（同10百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失26百万円（同３百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
一部事業の増収や電子基板事業の原価率低下はあったが、基板検査機事業の減収を主因に営業損失・経常損失・親会社株主帰属損失を計上。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業における売上高増加や電子基板事業における売上原価率の低下の影響に伴う利益増加要因はあったものの、主として基板検査事業における売上高減少に伴う影響等により、営業損失89百万円（前年同四半期は70百万円の営業損失）、保険解約返戻金を営業外収益に計上したことから、経常損失64百万円（同39百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失58百万円（同47百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
一部事業の増収や電子基板事業の原価率低下はあったが、基板検査事業の減収を主因に営業損失・経常損失・親会社株主帰属損失が前年同期より拡大。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業における売上高増加や電子基板事業における売上原価率の低下の影響に伴う利益増加要因はあったものの、主として売上高減少に伴う影響により、営業損失59百万円（前年同四半期は35百万円の営業損失）、助成金収入が減少したことから、経常損失59百万円（同12百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失45百万円（同21百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
一部事業の増収・原価率低下はあったものの、売上高減少と助成金収入減少により営業損失・経常損失・親会社株主帰属損失が前年同期より拡大。 - FY2016対処有価証券報告書
「基板検査機事業における販売手数料の増加により販売費及び一般管理費は増加したものの、売上高増加や業績連動による賞与等の人件費の減少により、営業利益57百万円（前年同期比155.5％増）、先駆的産業技術研究開発支援事業に係る助成金収入を営業外収益に計上したことから、経常利益93百万円（同118.6％増）となりました。」
販売手数料の増加は続く一方、増収、人件費減少、助成金収入により営業利益・経常利益は改善。 - FY2016-Q3対処有価証券報告書
「損益については、基板検査機事業における販売手数料の増加により販売費及び一般管理費は増加したものの、基板検査機事業及び商社事業における売上高増加に伴う影響等により、営業損失14百万円（前年同四半期は96百万円の営業損失）、第１四半期連結会計期間において先駆的産業技術研究開発支援事業に係る助成金収入を営業外収益に計上したことから、経常利益10百万円（同70百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失３百万円（同82百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
販売手数料増加は続くが、売上増加等により営業損失は96百万円から14百万円へ縮小し、助成金収入もあって経常利益は黒字化。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「損益については、基板検査機事業及び商社事業における売上高増加に伴う利益増加要因はあったものの、電子基板事業における売上原価率の上昇や検査システム事業における売上高減少に伴い、売上総利益が減少したこと、加えて、基板検査機事業における販売手数料の増加により販売費及び一般管理費が増加したこと等から、営業損失70百万円（前年同四半期は８百万円の営業損失）となりました。」
事業別の増収要因がある一方、原価率上昇、検査システム減収、販売手数料増加により営業損失を計上。