価格競争激化とFPC試作・評価案件の減少
FY2016-Q2に初出。28回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2025。
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- FY2025対処有価証券報告書
「医療機器メーカー向け及びディスプレイメーカー向けのFPCの販売は減少したものの、産業機器メーカー向け及びその他セットメーカー向けのFPCの量産案件や一般試作案件が増加したことから、売上高は増加いたしました。」
医療機器・ディスプレイ向け販売の減少は残るが、産業機器・その他セットメーカー向けの量産案件および一般試作案件が増加し、FPC案件減少テーマは結果面で緩和された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「民生品及び産業機器向け製品の在庫調整が長期化している影響等により、その他セットメーカー及びディスプレイメーカー向け等のFPCの販売が減少した」
価格競争や試作案件という従来の要因ではなく、民生品・産業機器向け在庫調整の長期化がFPC販売減少として現れた。FPC案件の弱さは継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「民生品の在庫調整が長引いている影響等により、その他セットメーカー向けの販売、及び高機能品FPC案件の減少により、医療機器メーカー向けの販売が減少したことから、売上高は減少いたしました。」
高機能品FPC案件の減少が医療機器メーカー向け販売の減少として通期で現れ、民生品在庫調整による販売減少も重なった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「在庫調整が長引いている影響等によりその他セットメーカー向けの販売、及び高機能品FPC(※3)案件の減少により医療機器メーカー向けの販売が減少したことから、売上高は減少いたしました。」
高機能品FPC案件の減少が医療機器メーカー向け販売の減少として継続し、その他セットメーカー向けでも長期化する在庫調整の影響が明示された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「高機能品FPC(※3)案件の減少から医療機器メーカー向けの販売、及び社内量産案件の減少からその他のセットメーカー(※4)向けの販売は減少したものの、産業用タッチパネル等の需要が堅調に推移したことによりディスプレイメーカー向けの販売、及び高機能モデルの開発が活発に行われたことによりカメラメーカー向けの販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。」
高機能品FPC案件の減少と社内量産案件の減少が、医療機器メーカー向け・その他セットメーカー向け販売の減少として現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「医療機器向けのFPC(※3)の需要に一服感がみられ、高機能品の案件が減少したこと及びセットメーカー(※4)向けの産業機器の社内量産案件が減少したことから、売上高は減少いたしました。」
医療機器向けFPCの需要一服、高機能品案件の減少、産業機器向け社内量産案件の減少が同時に現れ、電子基板事業は減収となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「デジタルカメラ及び産業機器向けのFPC(※3)の試作案件は、研究開発が一服したことに伴い減少したものの、海外での生産管理コストの増加に伴う国内回帰志向の高まりも相まって、産業機器及び医療機器向けの社内量産案件の受注が堅調に推移したことから、売上高は増加いたしました。」
研究開発の一服に伴いFPC試作案件の減少が続いた。一方、産業機器・医療機器向け社内量産案件の受注増が減少影響を補った。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「電子モバイル端末の材料開発案件等の一服に伴い、セットメーカー(※3)向けのFPC(※4)の試作案件は減少したものの、カメラメーカー及び医療機器メーカーをはじめとしたセットメーカー向けの量産案件の受注増により販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。」
FPC試作案件の減少が再発したため、試作案件減少リスクは前回の好調説明から悪化した。ただし、量産案件の受注増により電子基板事業は増収となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「高難度製品の販売は医療機器メーカー向けの受注減により減少したものの、製品開発の本格的な回復や産業用機器関連市場の活況に伴い、FPCメーカー及びカメラメーカーをはじめとしたセットメーカー(※4)向けの試作案件の販売が引き続き好調に推移したことから、売上高は増加いたしました。損益については、利益率の高い試作案件の受注増及び材料費低減に向けた諸施策の実施により、売上総利益率が上昇したことから増益となりました。」
医療機器メーカー向け高難度製品の受注減は残る一方、FPC・カメラメーカー等向け試作案件は好調に推移し、高採算試作案件の受注増と材料費低減施策により増収増益となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「高難度製品の受注減により医療機器メーカー向けの販売は減少したものの、製品開発が復調したことに伴うFPC(※3)試作案件の受注獲得により、カメラメーカーをはじめとしたセットメーカー(※4)向けの販売が増加したことから、売上高は増加いたしました。」
医療機器向け高難度製品の受注減は残る一方、製品開発の復調に伴いFPC試作案件を獲得し、セットメーカー向け販売が増加した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「セットメーカー(※3)向けの販売はFPC(※4)の試作及び量産案件の受注増により増加したものの、医療機器メーカー向けの販売は高機能製品の受注減及びカメラメーカー向けの販売は試作案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。」
医療機器・カメラメーカー向けの受注減は残る一方、セットメーカー向けではFPC試作・量産案件の受注が増加し、従来のFPC案件減少リスクに緩和要因が現れた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「FPCメーカー向けの販売は試作及び量産案件の受注増により増加したものの、カメラメーカー及びディスプレイメーカー向けの販売が試作案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。」
FPCメーカー向けの試作・量産案件は増加した一方、カメラ・ディスプレイメーカー向け試作案件は減少し、事業全体では減収となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「FPCメーカー向けの販売は量産案件の受注増により増加したものの、カメラメーカー及びディスプレイメーカー向け等の販売がFPC試作案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。」
量産案件の受注増があった一方、FPC試作案件の受注減が継続し、カメラメーカー・ディスプレイメーカー向け販売の減少として現れた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「量産案件の受注増によりセットメーカー及びFPCメーカー向けの販売は増加したものの、FPC試作案件の受注減によりカメラメーカー及びディスプレイメーカー向けの販売が減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、従業員の自然減等により労務費が減少したこと及び工程内不良の低減を推進したことに伴い売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。その結果、売上高1,144百万円(前年同四半期比5.7%減)、セグメント利益173百万円(同0.6%増)となりました。」
FPC試作案件の受注減は継続し、カメラメーカー・ディスプレイメーカー向け販売の減少として現れた。一方、量産案件の受注増と工程内不良の低減等により、減収下でもセグメント利益は0.6%増加。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「FPC試作案件の受注減によりディスプレイメーカー及びカメラメーカー向けの販売は減少したものの、新型コロナウイルス感染症の影響で中国における生産活動が停滞し、一部で国内への需要回帰がみられたことによりその他のセットメーカー向けの販売が増加したこと等から、売上高は増加いたしました。」
FPC試作案件の受注減がディスプレイメーカー・カメラメーカー向け販売の減少として再び現れた。ただし、国内への需要回帰によるその他セットメーカー向け販売増が一部を補った。 - FY2019悪化有価証券報告書
「FPC試作案件及び量産案件の受注減によりセットメーカー向けの売上が減少したことから、売上高は減少いたしました。その結果、売上高2,436百万円(前年同期比9.7%減)、セグメント利益343百万円(同21.5%減)となりました。」
FPC試作案件に加えて量産案件の受注減が通期で確認され、電子基板事業は9.7%減収、セグメント利益21.5%減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「FPC試作案件の受注減によりカメラメーカー向け、高難度製品の受注減により医療機器メーカー向け及び量産案件の受注が伸びなかったことによりディスプレイメーカー向けの販売が減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、売上高減少に伴う影響により減益となりました。」
FPC試作案件の受注減に加え、医療機器向け高難度製品の受注減、ディスプレイ向け量産案件の伸び悩みが重なり、減収減益となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「車載機器向けの堅調な需要によりディスプレイメーカー向けの売上は増加したものの、FPC試作案件の受注減によりカメラメーカー向け、及び高難度製品の受注減により医療機器メーカー向けの売上が減少したこと等から、売上高は減少いたしました。」
車載向けの一部増加がある一方、FPC試作案件に加え医療機器向け高難度製品の受注も減少し、電子基板事業は減収減益となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「車載機器向けの需要が堅調に推移したことによりディスプレイメーカー向けの売上は増加したものの、量産案件の受注減によりカメラメーカー及びその他のセットメーカー(※3)向け等の売上が減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、売上高減少に伴う影響や労務費等の増加により売上総利益率が低下したことから、減益となりました。」
車載向けの一部増加がある一方、量産案件の受注減がカメラメーカー等に及び、売上減少と粗利率低下として現れた。 - FY2018対処有価証券報告書
「量産案件及び高難度製品の受注増により医療機器メーカー及びその他のセットメーカー向けの売上が増加したことから、売上高は増加いたしました。」
価格競争やFPC試作案件減少が過去の業績変動要因として残る一方、量産案件・高難度製品の受注増により電子基板事業は増収となり、従前の悪化影響が緩和。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「カメラメーカー等その他のセットメーカー向けの売上がFPC試作及び量産案件の受注増により増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、FPC試作案件の受注増、設備投資の抑制及び外注加工の内製化等の費用圧縮により売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。」
FPC試作・量産案件の受注増により売上が増加し、設備投資抑制・外注加工内製化等も寄与して増益となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「カメラメーカー等その他のセットメーカー及びFPCメーカー向けの売上が増加したことから、売上高は増加いたしました。損益については、FPC案件の受注増、設備投資の抑制及び外注加工の内製化等の費用圧縮により売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。」
FPC案件の受注増により電子基板事業の売上が増加し、外注加工の内製化等による費用圧縮も寄与して増益となった。価格競争・FPC案件減少による従前の悪化は結果面で緩和。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「ディスプレイメーカー向け及びFPCメーカー向けの売上は、車載機器向けの需要が堅調であったことからFPC試作を中心に増加したものの、その他のセットメーカー向けの売上が、FPC試作及び量産案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。」
車載向け等の一部売上は増加したが、その他セットメーカー向けでFPC試作に加え量産案件も受注減となり、電子基板事業の減収が継続。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「ディスプレイメーカー向けの売上は車載機器向け需要の堅調な推移により増加したものの、カメラメーカー等その他のセットメーカー向けの売上がFPC試作及び量産案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。」
FPC試作案件に加えて量産案件も受注減となり、電子基板事業は売上高1,251百万円、前年同四半期比12.0%減。受注減少の範囲が広がった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「FPC試作の受注減によりカメラメーカー等その他のセットメーカー及びFPCメーカー向けの売上が減少したことから、売上高は減少いたしました。」
FPC試作受注の減少と、それに伴うカメラメーカー等その他のセットメーカー・FPCメーカー向け売上減少が継続。 - FY2016悪化有価証券報告書
「セットメーカーの一部であるカメラメーカー及びディスプレイメーカー向けの売上は前年同期並みを維持したものの、価格競争の激化によりその他のセットメーカー及びFPCメーカー向けの売上が減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、業績連動による賞与等の人件費の減少に伴う利益増加要因はあったものの、FPC試作の受注減に伴う売上原価率の上昇により、減益となりました。その結果、売上高2,954百万円(前年同期比6.2%減)、セグメント利益303百万円(同22.3%減)となりました。」
価格競争の影響が通期でも継続し、電子基板事業は減収減益。FPC試作受注減による原価率上昇も明示。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「セットメーカーの一部であるカメラメーカー向けの売上は増加したものの、価格競争の激化によりその他のセットメーカー及びFPCメーカー向けの売上が減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、FPC試作の受注減に伴う売上原価率の上昇等により、減益となりました。」
価格競争による売上減少がカメラメーカー以外のセットメーカーおよびFPCメーカーにも及び、FPC試作受注減に伴う原価率上昇と減益として現れた。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「セットメーカーの一部であるカメラメーカー向けの売上は増加したものの、価格競争の激化により試作案件及びディスプレイメーカー向け評価用FPCの売上が減少したことから、売上高は減少いたしました。その結果、売上高1,422百万円(前年同四半期比6.5%減)、セグメント利益120百万円(同44.7%減)となりました。」
価格競争および試作・評価用FPC案件減少が、電子基板事業の売上高・利益減少として現れている。