継続的な営業利益の確保
FY2016に初出。35回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-26。
太洋テクノレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- 2026-10-26前進決算
「損益については、産機システム事業の売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、全事業セグメントの売上総利益率が上昇したことにより営業利益139百万円（前年同四半期は33百万円の営業損失）、経常利益139百万円（同31百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益74百万円（同29百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
産機システム事業の減収影響は残るものの、全事業セグメントの売上総利益率上昇により、営業損益は前年同期の損失から139百万円の利益へ改善した。継続的な達成の確定までは示されていない。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益については、産機システム事業の売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、希望退職者の募集等に伴い人件費が減少したこと並びに電子基板事業、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業の売上総利益率が上昇したことにより営業利益83百万円（前年同期は57百万円の営業損失）」
継続的な営業利益確保を課題とする中、希望退職者募集等による人件費減少と複数事業の粗利率上昇により、営業損益は前年同期の57百万円の損失から83百万円の利益へ改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において営業損益は４期ぶりに黒字転換したものの、当社グループを取り巻く経営環境は依然として厳しい状況にあります。このような状況の中、継続的、安定的に営業利益を確保するために、以下の課題に対する諸施策を講じることで、事業の強化及び企業価値の向上を図ってまいります。」
継続的・安定的な営業利益確保を課題とする中、営業損益は4期ぶりに黒字転換し、営業利益142百万円となった。目標の継続達成までは記載されていない。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業において売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業において売上高が減少したことに伴う影響により営業損失57百万円（前年同期は34百万円の営業損失）」
継続的な営業利益確保を課題とする中、営業損失は前年同期の34百万円から57百万円へ拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において３期連続で営業損失となり、当社グループを取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。このような状況の中、継続的、安定的に営業利益を確保するため、以下の課題に対する諸施策を講じることで、事業の強化及び企業価値の向上を図ってまいります。」
3期連続の営業損失を認識しつつ、営業損失は前年の141百万円から54百万円へ縮小した。継続的・安定的な営業利益の確保は未達のまま、改善の進展を記載。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益については、テストシステム事業の売上高が増加したこと並びに人件費や広告宣伝費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業及び産機システム事業において売上高が減少したことに伴う影響により営業損失34百万円（前年同四半期は61百万円の営業損失）、経常損失35百万円（同41百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失26百万円（同33百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
継続的な営業利益確保を課題とする中、営業損失は前年同四半期の61百万円から34百万円へ縮小した。ただし、営業利益の黒字化には至っていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益１百万円（前年同四半期は73百万円の営業損失）、経常利益３百万円（同62百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益６百万円（同44百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
継続的な営業利益確保を課題とする中、営業損益は前年同四半期の73百万円の損失から1百万円の利益へ改善した。ただし、継続的な目標達成とは記載されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において営業損失となり、当社グループを取り巻く市場環境が依然として厳しい状況にある中、中長期的な企業価値向上のために、以下の課題に対する諸施策を講じることで、サステナビリティ経営を推進してまいります。」
継続的な営業利益確保を課題とする中、当年度は営業損失141百万円となり、前年の営業損失27百万円から悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、連結売上高は2,504百万円（前年同四半期比4.2％減）と、前年同四半期連結累計期間に比べ110百万円の減収となりました。損益については、鏡面研磨機事業において売上高が増加したこと及び産機システム事業の売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業及びテストシステム事業の売上高が減少したこと並びに人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失138百万円（前年同四半期は66百万円の営業損失）となりました。」
営業利益を安定的に確保する課題を掲げる中、4.2％減収となり、営業損失は前年同四半期の66百万円から138百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業損失61百万円（前年同四半期は24百万円の営業損失）」
営業利益を安定的に確保する課題を掲げる中、営業損失は前年同四半期の24百万円から61百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業損失73百万円（前年同四半期は29百万円の営業損失）」
継続的な営業利益確保を課題とする中、営業損失は前年同四半期の29百万円から73百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業の売上高が減少したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失66百万円（前年同四半期は17百万円の営業損失）」
継続的な営業利益の確保を課題とする中、営業損失は前年同四半期の17百万円から66百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業損失24百万円（前年同四半期は３百万円の営業利益）」
継続的な営業利益確保を課題とする中、営業損益は前年同四半期の3百万円の利益から24百万円の損失へ悪化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業及び産機システム事業の売上高が減少したことや、人件費や研究開発費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失29百万円（前年同四半期は42百万円の営業利益）」
継続的な営業利益確保を課題とする中、営業損益は前年同四半期の42百万円の利益から29百万円の損失へ悪化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業損失17百万円（前年同四半期は284百万円の営業損失）」
継続的な営業利益確保という課題に対し、営業損失は前年同四半期の284百万円から17百万円へ大幅に縮小した。ただし、営業利益の黒字化には至っていない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益３百万円（前年同四半期は73百万円の営業損失）」
継続的な営業利益確保という課題に対し、営業損益は前年同四半期の73百万円の損失から3百万円の利益へ改善した。ただし、継続的な目標達成とは記載していない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益42百万円（前年同四半期は36百万円の営業損失）」
継続的な営業利益確保という課題に対し、営業損益は前年同四半期の36百万円の損失から42百万円の利益へ改善した。ただし、継続的な目標達成とは記載していない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業損失425百万円（前年同期は113百万円の営業損失）」
営業利益を安定的に確保する課題を掲げる一方、営業損失は前年の113百万円から425百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、連結売上高は2,434百万円（前年同四半期比18.4％減）と、前年同四半期連結累計期間に比べ548百万円の減収となりました。損益については、テストシステム事業、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が減少したことや、売上総利益が低下したことに伴う影響により営業損失284百万円（前年同四半期は60百万円の営業損失）」
営業利益を安定的に確保する課題に対し、連結売上高は18.4％減少し、営業損失は前年同四半期の60百万円から284百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業損失73百万円（前年同四半期は65百万円の営業損失）、経常損失63百万円（同49百万円の経常損失）」
営業利益を安定的に確保する課題に対し、営業損失は前年同四半期の65百万円から73百万円へ拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、電子基板事業における売上総利益率が上昇したことに伴う影響はあったものの、テストシステム事業における売上高が減少したことや、販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失36百万円（前年同四半期は35百万円の営業損失）」
営業利益を安定的に確保する課題に対し、営業損失は前年同期の35百万円から36百万円へ拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、取り巻く市場環境が依然として厳しい状況にある中、継続的に企業価値の向上を図っていくために、営業利益を安定的に確保することを当面の課題としております。」
営業利益の安定確保を課題として掲げる一方、当年度は営業損失113百万円を計上し、前年の営業利益から悪化。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、連結売上高は2,983百万円（前年同四半期比12.9％減）と、前年同四半期連結累計期間に比べ440百万円の減収となりました。損益については、テストシステム事業、電子基板事業及び産機システム事業における売上高減少や、売上総利益率が低下したことに伴う影響により営業損失60百万円（前年同四半期は115百万円の営業利益）となりました。」
継続的な営業利益確保という課題に対し、連結売上高は12.9％減少し、営業損益は前年の115百万円の利益から60百万円の損失へ悪化した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率が低下したことや、電子基板事業、テストシステム事業及び産機システム事業における売上高減少に伴う影響により営業損失65百万円（前年同四半期は22百万円の営業利益）」
営業利益の安定的確保という課題に対し、営業損益は前年同四半期の22百万円の利益から65百万円の損失へ悪化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益については、電子基板事業における売上総利益率低下の影響による利益減少要因はあったものの、テストシステム事業における売上高増加に伴う影響により、損失が縮小し営業損失35百万円（前年同四半期は37百万円の営業損失）」
営業利益の安定的確保という課題に対し、営業損失は前年同期の37百万円から35百万円へ縮小した。ただし、なお営業損失であり、目標達成とは記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、取り巻く市場環境が依然として厳しい状況にある中、継続的に企業価値の向上を図っていくために、営業利益を安定的に確保することを当面の課題としており、製販一体となって以下の施策を実施してまいります。」
営業利益の安定的確保を当面の課題として継続し、当連結会計年度には営業利益122百万円を計上して前年の営業損失から黒字転換した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「損益については、鏡面研磨機事業や商社事業等における売上高減少の影響による利益減少要因はあったものの、基板検査機事業における売上高増加及び電子基板事業における売上総利益率の上昇等の影響により、営業利益115百万円（前年同四半期は58百万円の営業損失）となりました。」
継続的な営業利益確保という課題に対し、当第3四半期累計では営業利益115百万円となり、前年同期の営業損失から具体的に改善した。ただし、継続性の達成とは記載していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
継続的な営業利益の確保など、従来の事業上・財務上の課題認識に重要な変更や新規課題はないと説明した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
継続的な営業利益の確保など、前期に示した事業上・財務上の課題に重要な変更や新規課題はないと説明。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更や新規課題はないとし、継続的な営業利益確保など従来の課題認識を維持。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更や新規課題はないとし、継続的な営業利益確保など前期の課題認識を維持。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更や新規課題はないとし、前期の課題認識を継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、取り巻く市場環境が依然として厳しい状況にある中、この状況を改善するために継続的に営業利益を確保することを当面の課題としており、売上規模の拡大、売上総利益率の改善及び販管費の削減を目的に、製販一体となって以下の対応策を実施してまいります。」
継続的な営業利益の確保を当面の課題として明示し、売上規模、粗利率、販管費を改善対象としている。