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太洋テクノレックス(6663)・施策前進

売上総利益率の改善とコスト最小化

FY2016に初出。32回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-26。

32記載
10年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2018前進FY2020 – FY2021-Q3悪化FY2022-Q2 – FY2023-Q3前進FY2024 – 2026-10-262017: 420172018: 320182019: 320192020: 420202021: 420212022: 120222023: 320232024: 320242025: 220252026: 52026
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売上総利益率の目標管理と原価生産性向上16社が書いているテーマ・逆風3社・追い風14社

太洋テクノレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-26前進決算

    「全事業セグメントの売上総利益率が上昇したことにより営業利益139百万円(前年同四半期は33百万円の営業損失)」

    全事業セグメントで売上総利益率が上昇し、全社営業利益の改善として現れた。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「損益については、産機システム事業の売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、希望退職者の募集等に伴い人件費が減少したこと並びに電子基板事業、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業の売上総利益率が上昇したことにより営業利益83百万円(前年同期は57百万円の営業損失)」

    人件費減少と電子基板・テストシステム・鏡面研磨機事業の売上総利益率上昇が、営業利益83百万円への改善として現れた。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「売上原価率は70.0%となり、前年同期より1.3ポイント低下いたしました。販売費及び一般管理費は、主として人件費の減少により、981百万円(同7.8%減)となりました。売上高販管費率は26.2%となり、前年同期より4.0ポイント低下いたしました。」

    売上原価率と販管費率が低下し、粗利率・コスト面の改善が全社損益に現れた。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「損益については、自己都合退職による労務費等の減少及び社内製造品の売上高増加による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高1,159百万円(前年同期比0.5%増)、セグメント利益213百万円(同30.2%増)となりました。」

    電子基板事業では、自己都合退職による労務費減少と社内製造品の売上増加を通じて粗利率が上昇し、0.5%増収下でセグメント利益が30.2%増加した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「売上原価率は71.3%となり、前年同期より1.0ポイント低下いたしました。販売費及び一般管理費は、主として人件費の減少により、1,064百万円(同2.0%減)となりました。売上高販管費率は30.2%となり、前年同期より1.6ポイント低下いたしました。」

    売上原価率と販管費率が低下し、粗利・コスト面は前年より改善した。人件費減少も含め、コスト最小化の効果が全社損益に現れた。
  6. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「損益については、売上高減少に伴う影響及び賃上げ等に伴う売上高労務費比率の上昇等により減益となりました。その結果、売上高1,152百万円(前年同四半期比12.4%減)、セグメント利益163百万円(同33.1%減)となりました。」

    電子基板事業では、賃上げ等による労務費比率上昇と減収により減益となり、コスト最小化・粗利率改善の実績面が悪化した。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「損益については、売上高減少に伴う影響はあったものの、原価構造の改善や仕入販売製品の減少による売上総利益率の上昇に伴う影響により増益となりました。その結果、売上高572百万円(前年同四半期比7.9%減)、セグメント利益102百万円(同3.9%増)となりました。」

    原価構造の改善と仕入販売製品の減少により電子基板事業の粗利率が上昇し、7.9%減収下でもセグメント利益は3.9%増加した。
  8. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、主として売上高が当初予想を下回ったことから、売上総利益率は目標数値28.4%より0.7ポイント低下、前年同期より1.0ポイント低下し27.7%となりました。なお、2024年12月期の売上総利益率の目標数値は29.1%であります。」

    当年度の売上総利益率は27.7%で目標28.4%を下回った一方、翌年度目標を29.1%に設定した。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「売上高減少による影響や仕入販売製品の増加等により売上総利益率が低下したこと、及び人件費や海外拠点での売上増に伴う費用が増加したことにより減益となりました。」

    電子基板事業では仕入販売製品の増加等により売上総利益率が低下し、人件費・海外拠点関連費用も増加したため、粗利率改善とコスト最小化の実績面は悪化。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「電子基板事業及びテストシステム事業の売上総利益率が低下したこと並びに人件費や広告宣伝費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失61百万円(前年同四半期は24百万円の営業損失)」

    粗利率改善とコスト最小化を掲げる一方、電子基板・テストシステム事業の粗利率低下と販管費増加により営業損失が拡大した。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「損益については、産機システム事業において売上高が増加したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業、テストシステム事業及び鏡面研磨機事業の売上高が減少したことや電子基板事業の売上総利益率が低下したこと、広告宣伝費等の販売費及び一般管理費が増加したことに伴う影響により営業損失73百万円(前年同四半期は29百万円の営業損失)となりました。」

    電子基板事業の粗利率低下と複数事業の減収、販管費増加により、コスト最小化・粗利率改善の実績面は悪化した。
  12. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「損益については、社内量産案件の受注増に伴う売上高外注加工費率及び売上高材料費率の上昇により売上総利益率が低下した影響はあったものの、売上高増加に伴う影響により増益となりました。」

    社内量産案件の受注増による増益要因はあったが、外注加工費率・材料費率の上昇により電子基板事業の売上総利益率が低下した。
  13. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「損益については、鏡面研磨機事業において売上高が減少したことに伴う影響はあったものの、電子基板事業、テストシステム事業及び産機システム事業の売上総利益率が上昇したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴い損失が縮小したことから、営業損失17百万円(前年同四半期は284百万円の営業損失)」

    3事業の売上総利益率上昇と人件費等の販管費減少が確認され、全社営業損失の大幅な縮小につながった。
  14. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「損益については、利益率の高い試作案件の受注増及び歩留まり改善をはじめとした生産効率の向上により、売上総利益率が上昇したことから増益となりました。」

    高採算試作案件の受注増、歩留まり改善、生産効率向上により粗利率が上昇し、電子基板事業の増益につながった。
  15. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「損益については、試作案件の受注増及び歩留まり改善をはじめとした生産効率向上により売上総利益率が上昇したことや、人件費等の販売費及び一般管理費が減少したことに伴う影響により増益となりました。その結果、売上高588百万円(前年同四半期比3.9%減)、セグメント利益131百万円(同52.9%増)となりました。」

    FPC試作案件の受注増、歩留まり改善、生産効率向上、販管費減少により粗利率が上昇し、減収下でもセグメント利益は52.9%増加。
  16. FY2020引き上げ有価証券報告書

    「なお、2021年12月期の売上総利益率の目標数値は28.6%であります。」

    売上総利益率の次期目標を28.6%に設定した。一方、当連結会計年度の実績は20.0%で、2020年の目標数値23.3%を3.3ポイント下回った。
  17. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費の減少による利益増加要因はあったものの、テストシステム事業、電子基板事業及び鏡面研磨機事業において売上高が減少したことや、売上総利益が低下したことに伴う影響により営業損失284百万円(前年同四半期は60百万円の営業損失)」

    粗利率改善・コスト最小化を掲げる一方、3事業の減収と売上総利益低下により全社営業損失が拡大した。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「損益については、従業員の自然減等により労務費が減少したこと及び工程内不良の低減を推進したことに伴い売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。その結果、売上高1,144百万円(前年同四半期比5.7%減)、セグメント利益173百万円(同0.6%増)となりました。」

    従業員の自然減等による労務費減少と工程内不良の低減を推進し、電子基板事業では減収下でも売上総利益率が上昇し、セグメント利益が0.6%増加した。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「工程内不良の低減を推し進めたこと等に伴う外注加工費圧縮により売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。その結果、売上高612百万円(前年同四半期比1.0%増)、セグメント利益86百万円(同23.7%増)となりました。」

    工程内不良の低減と外注加工費の圧縮を進め、電子基板事業の粗利率上昇とセグメント利益23.7%増を実現した。
  20. FY2019後退有価証券報告書

    「主として、歩留まり改善及び外注加工の内製化の費用圧縮に取り組んだものの、売上高の減少の影響により、売上総利益率は目標数値28.2%に対し、前年同期より1.5ポイント低下し27.3%となりました。」

    歩留まり改善・内製化に取り組んだものの、粗利率は目標28.2%を下回る27.3%となった。2020年12月期の目標数値は27.7%と示され、従来目標から引き下げられている。
  21. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「損益については、テストシステム事業、電子基板事業及び産機システム事業における売上高減少や、売上総利益率が低下したことに伴う影響により営業損失60百万円(前年同四半期は115百万円の営業利益)となりました。」

    粗利率改善・コスト最小化を掲げる一方、当四半期は売上総利益率が低下し、全社営業損失につながった。
  22. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「大型機対応に伴う外注加工費の増加により売上総利益率が低下したことから、損失となりました。」

    粗利率改善・コスト最小化を掲げる一方、当四半期は大型機対応に伴う外注加工費増加により売上総利益率が低下したと記載。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「主として、設備投資の抑制及び外注加工の内製化の費用圧縮により、売上総利益率は目標数値27.6%に対し、前年同期より1.8ポイント上昇し28.8%となりました。」

    設備投資抑制・外注加工内製化による費用圧縮を継続し、粗利率は目標27.6%を上回る28.8%へ上昇。
  24. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「設備投資の抑制及び外注加工の内製化等の費用圧縮により売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。その結果、売上高1,973百万円(前年同四半期比2.7%増)、セグメント利益301百万円(同15.9%増)となりました。」

    設備投資抑制・外注加工内製化による費用圧縮を継続し、電子基板事業の粗利率上昇とセグメント利益15.9%増を実現した。
  25. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「FPC試作案件の受注増、設備投資の抑制及び外注加工の内製化等の費用圧縮により売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。その結果、売上高1,310百万円(前年同四半期比4.7%増)、セグメント利益218百万円(同52.3%増)となりました。」

    FPC受注増、設備投資抑制、外注加工内製化等の施策により粗利率が上昇し、セグメント利益は前年同期比52.3%増となった。
  26. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「FPC案件の受注増、設備投資の抑制及び外注加工の内製化等の費用圧縮により売上総利益率が上昇したことから、増益となりました。その結果、売上高655百万円(前年同四半期比1.4%増)、セグメント利益107百万円(同53.2%増)となりました。」

    FPC案件の受注増、設備投資抑制、外注加工の内製化等により粗利率が上昇し、セグメント利益は前年同四半期比53.2%増となった。
  27. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「ディスプレイメーカー向け及びFPCメーカー向けの売上は、車載機器向けの需要が堅調であったことからFPC試作を中心に増加したものの、その他のセットメーカー向けの売上が、FPC試作及び量産案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、外注加工の内製化等による費用圧縮を進めたことにより売上原価率が低下したことから、増益となりました。その結果、売上高1,922百万円(前年同四半期比14.7%減)、セグメント利益260百万円(同15.9%増)となりました。」

    外注加工の内製化等による費用圧縮を継続し、売上高が14.7%減少する中でも売上原価率を低下させ、セグメント利益は15.9%増加。
  28. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「ディスプレイメーカー向けの売上は車載機器向け需要の堅調な推移により増加したものの、カメラメーカー等その他のセットメーカー向けの売上がFPC試作及び量産案件の受注減により減少したことから、売上高は減少いたしました。損益については、売上高減少に伴う影響はあったものの、外注加工の内製化等による費用圧縮を進めたことにより売上原価率が低下したことから、増益となりました。その結果、売上高1,251百万円(前年同四半期比12.0%減)、セグメント利益143百万円(同19.5%増)となりました。」

    外注加工の内製化等による費用圧縮を進め、売上高が減少する中でも売上原価率を低下させ、セグメント利益は前年同期比19.5%増となった。
  29. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「損益については、売上高減少に伴う影響はあったものの、外注加工の内製化等による費用圧縮を進めたことにより売上原価率が低下したことから、増益となりました。その結果、売上高646百万円(前年同四半期比5.8%減)、セグメント利益69百万円(同7.0%増)となりました。」

    外注加工の内製化等による費用圧縮を進め、電子基板事業では売上原価率が低下し、売上高が減少する中でもセグメント利益は前年同四半期比7.0%増。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「機能・品質・歩留りの向上を目的とした技術開発を追求するとともに、生産性を向上するために製造体制の再構築と設備投資の最適化を図ってまいります。その結果、原材料の抑制や外注加工の内製化による費用圧縮など徹底したコストの最小化を図ることで、売上総利益率を改善してまいります。」

    技術開発、製造体制再構築、設備投資最適化、外注加工の内製化を通じて粗利率改善を図る施策。
一緒に動いた変遷

「継続的な営業利益の確保」は、この変遷が動いた32回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

202019161514★123456
  1. ★この変遷
  2. 1継続的な営業利益の確保20回
  3. 2売上原価率・販売手数料上昇による全社収益圧迫20回
  4. 3中国設備投資需要を背景とした基板検査機事業の拡大・黒字転換19回
  5. 4中国を中心としたグローバル戦略の推進16回
  6. 5産業機械向け売上減少による鏡面研磨機事業の収益低下15回
  7. 6価格競争激化とFPC試作・評価案件の減少14回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
太洋テクノレックスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-26の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
売上総利益率の改善とコスト最小化|太洋テクノレックス(6663)の変遷 | Komori