グローバル戦略の推進
FY2016に初出。36回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。73社中13社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- 2026-07-30後退決算
「海外売上高比率は、前年同期の72.9％から60.8％へと減少しました。」
米国及び日本を中心とする事業展開は継続しているが、海外売上高比率は前年同期から低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。」
海外売上高比率は前期の60.6％から69.0％へ上昇した。米国及び日本を中心とする展開を継続し、海外売上の構成面では前進が示された。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。」
米国及び日本を中心とする展開を継続しているが、海外売上高比率は前期の80.9％から74.7％へ低下した。海外中心の方針は維持されつつ、実績面では弱まりがみられる。 - FY2025後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及びアジアを中心に事業展開を進めました。」
海外中心の方針は継続しているが、重点地域が米国・アジアと記載され、海外売上高比率は前期71.8％から60.6％へ低下した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及びアジアを中心に事業展開を進めました。」
事業展開の重点が米国及びアジアと記載され、海外売上高比率は前期の91.7％から80.9％へ低下した。海外中心の方針は続くが、実績面では海外比率が弱まった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「海外売上高比率は、前期の77.5％から86.4％へと増加しました。」
米国・日本を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率が77.5％から86.4％へ上昇した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「海外売上高比率は、前期の83.6％から91.7％へと増加しました。」
米国及び日本を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率が83.6％から91.7％へ上昇した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「海外売上高比率は、前年同期の80.9％から93.2％へと増加しました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率が前年同期の80.9％から93.2％へ上昇した。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。」
米国・日本を中心とする海外展開を継続し、海外売上高比率は前期70.6％から72.2％へ上昇した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。……海外売上高比率は、前期の76.8％から77.5％へと増加しました。」
米国・日本を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率は前期の76.8％から77.5％へ上昇した。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「海外売上高比率は、前期の90.8％から80.9％へと減少しました。」
米国・日本を中心とする事業展開は継続しているが、海外売上高比率は前期の90.8％から80.9％へ低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループはアジア市場、米国市場及びオーストラリア市場を中心に事業展開を進めました。」
アジア、米国、オーストラリアを中心とする海外展開を継続し、海外売上高比率は前期の70.3％から70.6％へ上昇した。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。……海外売上高比率は、前期の79.1％から76.8％へと減少しました。」
米国・日本を中心とする事業展開は継続しているが、海外売上高比率は79.1％から76.8％へ低下した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは海外を中心に事業展開を進めました。……海外売上高比率は、前期の78.0％から83.7％へと増加しました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率が78.0％から83.7％へ上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「海外売上高比率は、前期の84.1％から90.8％へと増加しました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率が前期の84.1％から90.8％へ上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「海外売上高比率は、前期の55.4％から70.3％へと増加しました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率が前期の55.4％から70.3％へ上昇した。北米の新規設備投資案件、EMEAの設備拡張案件、中国での増収も記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。…海外売上高比率は、前期の62.7％から79.1％へと増加しました。」
米国・日本を中心とする事業展開を継続し、海外売上高比率は前四半期の78.0％から79.1％へ上昇した。重点地域の表現に新たな変更はない。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは日本及び北米を中心に事業展開を進めました。…海外売上高比率は、前年同期の84.0％から78.0％へと減少しました。」
従来の「海外を中心」とする表現から日本・北米中心へ重点地域の記載が絞られ、海外売上高比率も前年同期比で低下した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは海外を中心に事業展開を進めました。アジア市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは主に日本市場において共聴システム製品及びケーブルテレビ局向けの売上が増加したためです。北米市場は、主要顧客に対する売上は前年同期とほぼ同程度だったものの、その他の顧客の新規設備投資があったことにより、前年同期に比べ増収となりました。オーストラリア市場は、主要顧客のメンテナンスサポート契約を継続していることにより、前年同期とほぼ同程度の売上となりました。EMEA市場は、ロシアの通信事業者向けの売上があったことにより、前年同期に比べ増収となりました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、アジア、北米、EMEAで前年同期比増収、オーストラリアで同程度の売上となった。海外売上高比率は84.1％で、前期の85.6％から低下した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは米国及び日本を中心に事業展開を進めました。北米市場は、主要顧客のM&Aに起因する購買低迷を脱したため、前年同期に比べ増収となりました。オーストラリア市場は、前年同期に比べ減収しました。これは、メンテナンスサポートの価格の見直しがあったこと、また、主要顧客の設備更新のための投資が減少したため、ハードウエア製品の売上が減少したことによります。EMEA市場は、前年同期のロシアワールドカップのような大型プロジェクトがなかったことにより、減収しました。日本を含むアジア市場は、東京オリンピックに関連するプロジェクトの売上があったものの、前年同期のようなケーブルテレビ局向けや放送局向け大型プロジェクトの売上がなかったことにより、減収しました。」
従来の「海外を中心」とする表現から「米国及び日本を中心」へ重点地域の表現が絞られた。海外売上比率は62.7％（前年同期61.7％）となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは海外を中心に事業展開を進めました。北米市場は、主要顧客のM&A問題による購買活動の低迷が回復に向かいつつあるため、前年同期に比べ増収となりました。オーストラリア市場は、前年同期に比べ減収しました。これは、メンテナンスサポートの価格の見直しによるものです。EMEA市場は、前年同期のロシアワールドカップのような大型プロジェクトがなかったことにより、減収しました。日本市場は、主な売上は下期に見込んでいることもあり、前年同期では減収しました。…海外売上比率は84.0％(前年同期64.9％)となりました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、海外売上比率は前年同期の64.9％から84.0％へ上昇した。一方、北米以外の複数地域では減収となっており、方針自体の変更はない。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、海外を中心に事業展開を進めました。」
海外中心の事業展開は継続しているが、海外売上比率は前年同期の88.6％から85.6％へ低下し、前年同期比36.4％減収となった。 - FY2019後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、北米と国内を中心に事業を展開しました。」
従来の「海外を中心」とする表現から北米・国内中心へと対象地域の表現が縮小し、海外売上高比率も前期の60.6％から54.7％へ低下した。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、国内と米国を中心に事業を展開しました。…また、海外売上比率は61.7％（前年同期73.7％）となりました。」
海外を中心とする従来の表現から、国内と米国を中心とする展開へ記載が変化し、海外売上比率も前年同期の73.7％から61.7％へ低下した。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは海外を中心に事業展開を進めました。北米市場は、一部顧客の設備投資計画の実行が遅れていることにより、前年同期に比べ売上が減少しました。オーストラリア市場は、保守サービスを中心に展開しましたが、前年同期に比べ売上が減少しました。欧州市場はロシアで開催された世界的なサッカー大会の映像伝送装置に採用されたことにより、前年に比べ大幅に売上が増加しました。国内市場は、放送局向けIPビデオルーターシステム、通信会社やケーブルテレビ局向けの映像伝送装置の売上が好調で、前年に比べて増加しました。」
海外を中心とする事業展開は継続し、欧州市場・国内市場では増収となった。一方、海外売上比率は前年同期の74.9％から64.9％へ低下し、北米・オーストラリアでは減収となったため、実績面では弱まりがみられる。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、海外を中心に事業展開を進めました。北米市場は、顧客の一部の設備投資計画の実行が遅れていることにより、前年同期に比べ減収しました。オーストラリア市場は、保守サービスを中心に展開しましたが、前年同期比べ下回りました。欧州市場はロシアで開催されたワールドカップ大会の映像伝送装置に採用されたことにより、前年に比べ売上が増加しました。国内市場については、今期は、売上を第２四半期以降に見込んでいることから、前年同期に比べ減収しました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、欧州市場ではロシア・ワールドカップ大会の映像伝送装置への採用という具体的な実績が生じた。海外売上比率も78.2％から88.6％へ上昇した一方、北米・豪州・国内では設備投資の遅れや売上計上時期により減収となった。 - FY2018後退有価証券報告書
「海外売上高比率は、前期の67.6％から60.6％へと減少しました。」
海外展開方針は維持しているが、海外売上比率が低下し、欧州市場では戦略変更に伴う英国支店閉鎖も予定されているため、展開範囲の実績面では弱まりがみられる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、海外を中心に事業を展開しました。…また、海外売上比率は73.7％（前年同期71.5％）となりました。」
海外を中心とする事業展開を継続し、海外売上比率は前年同期の71.5％から73.7％となった。一方、北米・オーストラリアでは減収となり、地域別の進捗にはばらつきがある。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、海外を中心に事業を展開しました。北米市場は、従来はスタジアムで行われていた撮影や編集を放送局でコントロールするリモートプロダクションの需要は堅調でした。また新規顧客を獲得しております。」
海外を中心とする事業展開を継続し、北米ではリモートプロダクション需要が堅調で新規顧客も獲得した。一方、海外売上比率は前年同期の79.9％から74.9％へ低下した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、海外を中心に事業展開を進めました。北米市場は、従来はスタジアムで行われていた撮影や編集を放送局でコントロールするリモートプロダクションの需要は堅調で、新規顧客からの売上は増加しましたが、当期は米国大統領選挙やオリンピックなどの大規模な案件が減少したため前年より下回りました。」
海外を中心とする事業展開を継続している。北米では新規顧客からの売上が増加した一方、大型案件の減少で市場全体の売上は前年を下回り、海外売上比率は78.2％（前年同期89.7％）となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは市場機会を拡げるため、積極的に海外展開を進めています。」
海外展開の方針は継続している。一方、海外売上高比率は前期の74.3％から67.6％へ低下し、地域別の業績には北米の拡大、豪州・欧州・アジアの減収というばらつきが生じた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、MD8000シリーズを軸として、海外を中心に事業展開を進めました。北米市場における販売は堅調に推移している一方で、オーストラリア市場は、需要一巡による影響を受け、前年実績を大幅に下回りました。国内市場は、前年よりも売上が増加しましたが、アジア市場、欧州市場は、新製品の開発遅延により、新規開拓が進みませんでした。」
海外を中心とする事業展開は継続し、海外売上比率は71.5％となった。一方、北米は堅調だったものの、豪州は需要一巡、アジア・欧州は新製品開発遅延により新規開拓が進まないなど、地域別の進捗にはばらつきが生じている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「そのような経済環境のもと、当社グループは主力製品であるMD8000シリーズを軸として海外での事業展開を着実に進めました。米国における販売は底堅く、売上はほぼ計画に沿って推移しました。」
海外展開を着実に進め、米国販売が計画に沿って推移した。海外売上比率は79.9％となり、前期に示した70％超からさらに高い水準となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのため、当社グループは、積極的なグローバル展開を推進しています。すでに当社グループ売上の70%以上は海外であげており、この傾向は今後も続きます。」
海外売上70％超を背景に、海外市場とグローバルな組織運営を拡大する方針を示している。