事業の選択と集中・経営意思決定の迅速化
FY2021-Q3に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画で掲げるASEAN・インドを中心とした成長市場への積極的なアプローチや、生産体制の効率化や省人化、新規アライアンス等の外部の力を模索するなど、様々な施策に取り組んでまいりました。」
成長市場開拓、生産体制効率化・省人化、新規アライアンスを組み合わせた経営構造改革・重点施策を継続している。 - FY2026-H1中期経営計画に対する進捗の厳しさと重点施策への集中有価証券報告書
「2026年３月期の連結業績予想は、2024年５月に公表している中期経営計画に対する進捗度で厳しい状況にありますが、ASEAN・インドを中心とした成長市場への積極的なアプローチや、製造設備・製造体制の効率化や省人化、新規アライアンス等の外部の力を模索するなど、重点施策に対して全社一枚岩で取り組んでまいります。」
中期経営計画に対する2026年3月期の進捗が厳しい状況と記載する一方、成長市場開拓、効率化・省人化、新規アライアンスを重点施策として全社で進めるとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画達成のため、新経営陣が強力なリーダーシップを発揮することで、それぞれの能力的優位性を活かしながら相互連携を図ってまいります。また、組織を一枚岩にし不確実性の高い経営環境の変化に対する「対応力」を強化することで、目先の利益ではなく中長期的に企業価値の向上を図る観点で意思決定の迅速化を図り、持続可能な財務体質と競争力を維持構築していく所存であります。」
新経営陣のリーダーシップ、組織の一体化、対応力強化、意思決定の迅速化を中期経営計画達成の手段として明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、従来から実施している経営構造改革による全社的な意思決定の迅速化と、経営資源の再配分により筋肉質な経営体質に転換を図っております。」
経営構造改革、意思決定の迅速化、経営資源の再配分を継続し、通期営業利益2,833百万円、前年同期比81.7％増という業績改善を記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、従来から実施している経営構造改革による全社的な意思決定の迅速化と、経営資源の再配分により筋肉質な経営体質に転換を図っております。この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は26,429百万円（前年同四半期比26.4％増）、営業利益は2,364百万円（前年同四半期比113.1％増）、経常利益は2,188百万円（前年同四半期比107.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,881百万円（前年同四半期比67.7％増）となりました。」
意思決定の迅速化と経営資源の再配分を伴う経営構造改革を継続し、その効果として営業利益2,364百万円、前年同四半期比113.1％増など、全社業績の改善を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、従来から実施している経営構造改革による全社的な意思決定の迅速化と経営資源の再配分により、筋肉質な経営体質に転換を図っております。この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は16,836百万円（前年同四半期比25.4％増）、経営構造改革による効果の発現により営業利益は1,441百万円（前年同四半期比172.1％増）となりました。」
意思決定の迅速化と経営資源の再配分を伴う経営構造改革を継続し、その効果の発現として営業利益1,441百万円、前年同四半期比172.1％増を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、従来から実施している経営構造改革による全社的な意思決定の迅速化と経営資源の再配分により、筋肉質な経営体質に転換を図っております。」
経営構造改革、全社的な意思決定の迅速化、経営資源の再配分によって筋肉質な経営体質への転換を図る方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、経営構造改革の一環として全社的な経営意思決定の迅速化と、不採算の管理可能個別固定費の削減により経営資源の再配分を図った結果、当連結会計年度の営業利益は1,558百万円(前年同期比13倍)となり」
意思決定の迅速化、固定費削減、経営資源の再配分を進めた結果、営業利益が前年同期の119百万円から1,558百万円へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、経営構造改革による全社的な意思決定の迅速化と経営資源の再配分により、筋肉質な経営体質に転換を図っております。」
従来の事業選択と集中・固定費削減に加え、全社的な意思決定の迅速化と経営資源の再配分を進め、「筋肉質な経営体質」への転換を図る段階として記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は13,420百万円（前年同四半期比26.8％増）、経営構造改革による効果の発現により営業利益は529百万円（前年同四半期は営業損失282百万円）」
経営構造改革の効果が発現し、営業損益は前年同四半期の282百万円の損失から529百万円の利益へ改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、グループを挙げての経営構造改革による意思決定の迅速化と管理可能個別固定費の圧縮等により、営業利益は193百万円（前年同四半期は営業損失201百万円)」
事業の選択と集中を含む経営構造改革の効果として、意思決定の迅速化と管理可能個別固定費の圧縮が進み、営業損益が前年同四半期の損失から利益へ改善した。 - FY2021前進有価証券報告書
「下半期を中心に受注が回復してきたこと及び経営構造改革の一環としてグループを挙げて事業の選択と集中に取り組み、全社的な経営意思決定の迅速化と不採算の管理可能固定費の削減の効果により119百万円の営業利益(前連結会計年度営業損失98百万円)となりました。」
事業の選択と集中、意思決定の迅速化、管理可能固定費の削減を実施し、営業損益を前期の98百万円の損失から119百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「グループを挙げて事業の選択と集中に基づき、経営構造改革の施策として経営意思決定の迅速化と固定費の削減に取り組んでおります。」
事業の選択と集中を基礎に、経営意思決定の迅速化と固定費削減を進める経営構造改革が、施策として初めて明示された。