CSR経営の推進
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「Ｏｎｅ 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取組んでまいりました。」
社会課題解決とサステナブルな社会への貢献を基本方針とするＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年３月に公表した「中期経営計画 ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６」において、企業活動・事業活動を通じた社会課題解決によりサステナブルな社会の実現に貢献するという基本方針「サステナビリティ経営」のもと、以下の３つの重点方針を掲げております。」
ＣＳＲ・ＣＳＶ・ＥＳＧから再整理されたサステナビリティ経営の基本方針と３重点方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決によりサステナブルな社会の実現に貢献するという基本方針「サステナビリティ経営」のもと、以下の３つの重点方針を掲げております。」
従来のCSR・CSV・ESGおよび社会貢献の文脈を、サステナビリティ経営の基本方針と３つの重点方針として通期の独立した開示に整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「One 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取組んでまいりました。」
社会課題解決とサステナブルな社会の実現への貢献を基本方針とするＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、職場環境の整備や働き方改革・健康経営を推進して、従業員の能力発揮とエンゲージメント向上を目指すとともに、ＩＲ活動の強化やコーポレートガバナンスの充実を図ることにより、企業価値を向上させて、株主さまをはじめとするすべてのステークホルダーの皆さまから信頼される企業グループを目指してまいります。」
働き方、健康経営、IR、コーポレートガバナンスを含むステークホルダーからの信頼確保と企業価値向上の方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」」
従来のCSR・CSV・ESGおよび社会貢献の文脈を再整理した、社会課題解決とサステナブルな社会への貢献という方針を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「カーボンニュートラルへの取り組み」」
従来のCSR・CSV・ESGおよび社会貢献の文脈に加え、サステナブルな社会の実現に向けた重点施策としてカーボンニュートラルが明示されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」」
CSR・CSV・ESG経営や事業活動を通じた社会貢献の表現が、ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６では社会課題解決とサステナブルな社会の実現への貢献として再整理されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「リスク管理・コンプライアンス体制の強化やコーポレート・ガバナンスの充実、環境に配慮した企業活動を推進することによりESG経営を強化し、すべてのステークホルダーの皆さまから信頼される企業グループを目指してまいります。」
CSR・CSVおよび社会貢献の文脈を、リスク管理、コンプライアンス、ガバナンス、環境を含むESG経営の強化として再整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社グループは品質の向上、コンプライアンスの徹底、コーポレート・ガバナンスの充実を図るとともに、社会が直面する課題を解決するプロダクト・サービスの提供を通じて社会に貢献してまいります。」
品質、コンプライアンス、ガバナンスの充実と、事業を通じた社会課題解決・社会貢献を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2018年度を初年度とする新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、『躍進するグローカル企業を目指してステップアップしよう！』を合言葉に、５つの重点課題である「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業への展開」「海外事業の拡大」「生産性向上の追求」「戦略的な人材マネジメントと働き方改革」「事業活動を通じた社会への貢献」に取組んでまいりました。」
事業活動を通じた社会への貢献を、新中期経営計画の重点課題として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「５つの重点課題である「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業への展開」「海外事業の拡大」「生産性向上の追求」「戦略的な人材マネジメントと働き方改革」「事業活動を通じた社会への貢献」に取組んでまいりました。」
事業活動を通じた社会への貢献を、新中期経営計画の重点課題として継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「５つの重点課題である「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業への展開」「海外事業の拡大」「生産性向上の追求」「戦略的な人材マネジメントと働き方改革」「事業活動を通じた社会への貢献」に取組んでまいりました。」
従来のCSR経営、CSV経営という表現に続き、社会への貢献を事業活動を通じて実現する重点課題として表現している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「③「ＣＳＶ経営の推進」」
従来のＣＳＲ経営の表現から、社会課題の解決と事業成長を結びつけるＣＳＶ経営という表現に改めている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「社会が直面する諸問題を事業を通じて解決し、社会とともに持続的な成長を目指してまいります。」
CSR経営を事業を通じた社会課題解決と持続的成長の方針として継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「ＣＳＲ経営の推進」
CSR経営の推進を重点課題として継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「ＣＳＲ経営の推進」
重点課題の一つとしてCSR経営を継続的な経営姿勢として掲げている。