長期経営ビジョン「正興グループビジョン１００」と中期経営計画「ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７」
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載は2026-07-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「Ｏｎｅ 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と３つの重点施策を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような事業環境の変化を成長のチャンスと捉え、引き続き、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の３つの重点施策に取り組んでまいります。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６と、デジタル技術、脱炭素、Ｏｎｅ正興の３重点施策を経営運営の枠組みとして継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「Ｏｎｅ 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と３つの重点施策に重要な変更がないことを、当中間連結会計期間でも確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「Ｏｎｅ 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と３つの重点施策を、当四半期も経営運営の枠組みとして継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「Ｏｎｅ 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と３つの重点施策を、通期でも経営計画の枠組みとして継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「One 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と3つの重点施策を、前四半期と同じ経営計画の枠組みとして継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような事業環境を成長のチャンスと捉え、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の２年目である2023年度においては、以下の施策に取り組んでまいります。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６を継続し、2023年度を計画2年目として、デジタルファースト、脱炭素社会の実現、Ｏｎｅ 正興の3施策を具体的な年度施策として示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「One 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と3つの重点施策を、前四半期と同じ経営計画の枠組みとして継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「One 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６の基本方針と3つの重点施策を前四半期と同じ枠組みで継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６）の基本方針である「企業活動・事業活動を通じた社会課題解決により、サステナブルな社会の実現に貢献する」のもと、「デジタル技術を活用した社会課題解決」「カーボンニュートラルへの取り組み」「One 正興によるグループ総合力の発揮」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１からＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２６へ中期経営計画の枠組みが移行し、基本方針と3つの重点施策が再整理されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）のもと、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１、事業拡大・高収益体質への転換という基本方針および3つの重点施策に重要な変更はなく、継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当期創立100周年を迎え、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）のもと、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
創立100周年を迎えた年度においても、ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と3つの重点施策を経営計画の枠組みとして継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは当期創立100周年を迎え、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）のもと、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
創立100周年を迎えた年度においても、ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と、事業拡大・高収益体質への転換に向けた3つの重点施策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2021年度の創立100周年に向け、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）のもと、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１、2021年度の創立100周年、事業拡大・高収益体質への転換および3つの重点施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2021年度の創立100周年に向け、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）のもと、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
2021年度の創立100周年に向けたＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と、事業拡大・高収益体質への転換および3つの重点施策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2021年度の創立100周年に向け、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）のもと、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの重点施策に取り組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１、2021年度の創立100周年、事業拡大・高収益体質への転換および3つの重点施策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）の３年目である2020年度においては、「ギアチェンジ」を合言葉に、「事業領域の拡大」と「収益構造改革」に向け、以下の施策に取り組んでまいります。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１を継続しつつ、2020年度を3年目として「ギアチェンジ」を合言葉に事業領域拡大と収益構造改革を進める計画を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、2021年度の創立100周年に向け、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの施策に取り組んでおります。」
2021年度の創立100周年に向けたＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と、事業拡大・高収益体質への転換という基本方針、3つの施策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、2021年度の創立100周年に向け、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの施策に取り組んでおります。」
2021年度の創立100周年に向けたＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と、事業拡大・高収益体質への転換という基本方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2021年度の創立100周年に向け、中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業の展開」「海外事業の拡大」「生産性の向上」の３つの施策に取組んでおります。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１を2021年度の創立100周年に向けた計画として継続し、事業拡大・高収益体質への転換および3つの施策への取り組みを再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「このような事業環境を成長するチャンスと捉え、創立100周年に向け新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、「事業の拡大」と「高収益体質への転換」の実現に向け、以下の施策に取組んでおります。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１自体は継続しているが、従来の5つの重点課題を、社会イノベーション、海外事業、生産性向上の3施策として列挙する構成に整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2018年度を初年度とする新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、『躍進するグローカル企業を目指してステップアップしよう！』を合言葉に、５つの重点課題である「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業への展開」「海外事業の拡大」「生産性向上の追求」「戦略的な人材マネジメントと働き方改革」「事業活動を通じた社会への貢献」に取組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と5つの重点課題を、引き続き経営計画の枠組みとして記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2018年度を初年度とする新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、『躍進するグローカル企業を目指してステップアップしよう！』を合言葉に、５つの重点課題である「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業への展開」「海外事業の拡大」「生産性向上の追求」「戦略的な人材マネジメントと働き方改革」「事業活動を通じた社会への貢献」に取組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１と5つの重点課題を、前四半期に続いて経営計画の枠組みとして記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2018年度を初年度とする新中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１）を策定し、『躍進するグローカル企業を目指してステップアップしよう！』を合言葉に、５つの重点課題である「グループ総合力発揮による社会イノベーション事業への展開」「海外事業の拡大」「生産性向上の追求」「戦略的な人材マネジメントと働き方改革」「事業活動を通じた社会への貢献」に取組んでまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１が2018年度の初年度として始動し、従来の重点課題を5つの課題として再整理している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７）の最終年度として、基本方針である『繋ぐ化で、事業拡大と高収益体質の実現』のもと、再生可能エネルギーや電力システム改革への対応、公共インフラ整備（水処理・道路関係設備）やＩＣＴを活用した新サービスの普及などに注力してまいりました。」
ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７が最終年度を迎え、正興グループビジョン１００のもとで新中期経営計画ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０２１へ移行した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７）の基本方針である『繋ぐ化で、事業拡大と高収益体質の実現』のもと、再生可能エネルギーや電力システム改革への対応、公共インフラ整備（水処理・道路関係設備）やＩＣＴを活用した新サービスの普及などに注力してまいりました。」
中期経営計画「ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７」と、その基本方針および重点分野を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは中期経営計画「ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７」のもと、コア事業の基盤強化による事業の拡大と高収益化等の課題に取り組んでまいりました」
中期経営計画「ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７」とコア事業の基盤強化・事業拡大・高収益化という課題を継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７）の基本方針である『繋ぐ化で、事業拡大と高収益体質の実現』のもと、再生可能エネルギーや電力システム改革への対応、公共インフラ整備（水処理・道路関係設備）やICTを活用した新サービスの普及などに注力してまいりました。」
中期経営計画ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７と基本方針を継続し、重点分野として再生可能エネルギー、電力システム改革、公共インフラ、ICT新サービスを挙げている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは長期経営ビジョン「正興グループビジョン１００」及び中期経営計画「ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７」のもと、激変する事業環境を大きく成長する機会ととらえ、４つの重点課題（①コア事業の基盤強化による事業の拡大と高収益化 ②新事業・新分野の拡大 ③戦略的な人材育成 ④ＣＳＲ経営の推進）に取り組んでおります。」
長期経営ビジョン、中期経営計画、4つの重点課題を前四半期と同じ枠組みで継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは長期経営ビジョン「正興グループビジョン１００」及び中期経営計画「ＳＥＩＫＯ ＩＣ２０１７」のもと、激変する事業環境を大きく成長する機会ととらえ、４つの重点課題（①コア事業の基盤強化による事業の拡大と高収益化 ②新事業・新分野の拡大 ③戦略的な人材育成 ④ＣＳＲ経営の推進）に取り組んでおります。」
長期ビジョンと中期計画を経営運営の枠組みとして明示している。