価格改定による売上・利益改善
FY2019-Q3に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- 2026-09-28前進その他開示
「当社は、本日開催の取締役会において、当社製品について別紙記載の概要のとおり 2027 年４月５日より価格改定を実施することを決定しましたので、お知らせいたします。」
価格改定が取締役会決議を経て、実施日、対象製品群および改定率を伴う具体的な実行段階へ進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は15,446百万円と前期比15.0％の増益となりました。主に、価格改定や案件価格効果によるものです。」
価格改定に加え案件価格の改善効果が営業利益増加の主因として明示され、価格施策の効果が通期の利益改善に表れている。 - FY2026-H1価格改定前の駆け込み需要が発生有価証券報告書
「遮断器・開閉器・パーツ・その他部門につきましては、価格改定前の駆け込み需要により売上が増加した結果、売上高は8,286百万円と同2.4％の増収となりました。」
価格改定について、改定前の駆け込み需要が遮断器・開閉器・パーツ等の売上増加要因となったと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新たにグループ化した子会社の連結効果や価格改定の効果、案件価格の改善効果により、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上が増加しました。」
価格改定に加えて案件価格の改善効果が通期の製造・工事・サービス事業の増収要因となり、同事業は20.1％増収となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、新たにグループ化した子会社の連結効果や価格改定の効果、案件価格の改善効果により、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上が増加したほか、企業におけるＩＴ投資意欲の高まりを背景に電気・情報インフラ関連 流通事業の売上が増加しました。」
価格改定に加え、案件価格の改善効果が製造・工事・サービス事業の売上増加要因として明示され、価格施策の効果の説明が拡張されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、前年度から実施している価格改定効果や案件増加に伴う配・分電盤の売上増加により、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上が増加したほか、オフィスネットワーク案件等の回復を背景に電気・情報インフラ関連 流通事業の売上が増加しました。」
前年度からの価格改定効果が、配・分電盤の売上増加を通じて製造・工事・サービス事業の増収要因となっている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、昨年から実施している価格改定効果等により、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上が増加したほか、オフィスネットワーク案件等の回復を背景に電気・情報インフラ関連 流通事業の売上が増加しました。」
昨年から実施している価格改定の効果が、製造・工事・サービス事業の売上増加要因として引き続き表れている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、昨年７月より実施している価格改定効果等により、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上が増加したほか、オフィスネットワーク案件等の回復を背景に電気・情報インフラ関連 流通事業の売上が増加しました。」
昨年7月から実施している価格改定の効果が、製造・工事・サービス事業の売上増加要因として明確に表れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「原材料価格高騰に対しては、業務改善や生産性向上によるコストの吸収に努めていますが、自助努力では吸収は困難な状況であり、価格改定等の実施を予定しています。」
原材料高への対応として、業務改善・生産性向上に加え、価格改定の実施予定を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「キャビネット部門につきましては、ＦＡ関連市場に減速感がみられたものの、通信インフラに関わる大型案件の獲得などによりシステムラックの売上が増加したほか、2018年10月に実施した当社製品の価格改定が売上増加に寄与した結果、売上高は24,585百万円と同4.3％の増収となりました。」
2018年10月の価格改定が、通信インフラ大型案件とともに売上増加要因として継続して報告されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、2018年10月に実施した当社製品の価格改定や前第４四半期連結会計期間に子会社化した北川工業株式会社およびその子会社が売上・利益の増加に寄与した結果、売上高は101,860百万円と前年同四半期比22.9％の増収、営業利益は9,579百万円と同96.7％の増益、経常利益は9,512百万円と同98.7％の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,358百万円と同111.0％の増益となりました。」
2018年10月の価格改定が、北川工業グループの寄与とともに第3四半期累計期間の売上・利益増加要因として引き続き報告されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、2018年10月に実施した当社製品の価格改定や前第４四半期連結会計期間に子会社化した北川工業株式会社およびその子会社が売上・利益の増加に寄与した結果、売上高は64,887百万円と前年同四半期比25.4％の増収、営業利益は5,072百万円と同149.9％の増益、経常利益は4,852百万円と同139.0％の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,124百万円と同164.5％の増益となりました。」
2018年10月の価格改定が、北川工業グループの寄与とともに売上・利益の増加要因として引き続き報告されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、2018年10月に実施した当社製品の価格改定や、前第４四半期連結会計期間に子会社化した北川工業株式会社およびその子会社が売上、利益の増加に寄与しました。」
2018年10月の価格改定が、北川工業グループの寄与とともに第1四半期の売上・利益増加要因として引き続き報告されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「設備投資需要の高まりから、標準品の売上が増加したほか、日東工業株式会社単体の価格改定が売上・利益の増加に寄与しました。」
価格改定が年間の売上・利益増加に寄与したことを明示している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「また、日東工業株式会社単体の価格改定が売上・利益双方の増加に寄与しました。」
日東工業単体で実施した価格改定が、売上と利益の双方の増加に寄与した施策として初めて明示されている。