オムロン（6645）・施策前進直近のガバナンス（2026-10-16）では「再定義」
サステナビリティ重要課題の目標管理と取締役会監督
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-10-16。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制860社が書いているテーマ・逆風0社・追い風874社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの879件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-10-16再定義ガバナンス
「事業影響と企業価値に直結する実効性のあるものだけに絞り込み、取締役会での承認を経て、SF 2nd Stageでは6つのマテリアリティを特定しました。」
サステナビリティ重要課題を5つから6つへ見直し、事業戦略・財務指標との接続を含むSF 2nd Stageの枠組みに再整理している。 - FY2026前進有価証券報告書
「今回の確認・見直しでは、2023年度の業績の大幅な悪化、特に営業利益減少の要因となったサプライチェーンの混乱などに、先回りして適切に対応することで、企業の持続可能性を高めていくことを目的に、「レジリエントなサプライチェーン構築」を6つ目のマテリアリティとして追加しました。」
サステナビリティ重要課題を5つから6つへ見直し、レジリエントなサプライチェーン構築を追加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年度からは環境担当の取締役およびサステナビリティ推進担当役員を設置し、サステナビリティ推進担当役員を委員長とする「サステナビリティ推進委員会」を開催しています。」
サステナビリティ重要課題の管理について、環境・人権担当取締役、サステナビリティ推進委員会、環境・人権プロジェクトを通じた取締役会監督と実行体制を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度には、取締役会によるサステナビリティ取組みに関する監視・監督を強化するため、環境、人権担当の取締役を任命し、環境・人権のステアリングコミッティにオブザーバーとして出席することとしました。」
サステナビリティ目標管理について、環境・人権担当取締役、ステアリングコミッティ、サステナビリティ担当執行役員を置き、2024年度からはサステナビリティ統括部を執行部門に設置した。 - FY2021初出有価証券報告書
「こうした2020年度のサステナビリティ目標の達成に向け、全社でのサステナビリティマネジメント構造を構築し、取締役会の監視・監督のもと、執行部門においてサステナビリティ取組みの推進を行ってきました。」
事業を通じた社会課題とステークホルダー課題を目標化し、PDCA、サステナビリティ推進委員会、執行会議を通じて管理する体制を独立したテーマとして記載している。