自走的な成長のためのエンジンづくり
FY2016に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-16。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。
- 2026-10-16前進ガバナンス
「2030年度には、全社重要技術へのR&D投資比率60%、開発生産性の2024年度比2.5倍を当面の目標と設定しています。」
研究開発・技術戦略について、全社重要技術への投資比率と開発生産性の2030年度目標を具体化している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、R&Dへの投資規模を増やす中で、投資効率を高め、より確度の高い持続的成長を実現するため、注力事業への研究開発投資を2030年度に約60％まで高めます。」
研究開発投資について、2030年度に注力事業向けの比率を約60％まで高める方針を示した。 - FY2026-H1研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、256億43百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発費を256億43百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「オムロンの強みである技術経営をさらに強化し、継続的な事業競争力と開発生産性の向上を図るべく、2024年7月に全社テクノロジーガバナンス体制の構築に着手しました。」
研究開発費は前期501億44百万円から443億39百万円へ減少した一方、2024年7月に全社テクノロジーガバナンス体制の構築へ着手した。 - FY2025-H1研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、215億99百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発費は215億99百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ロボティクスにおいては、2023年7月より中外製薬株式会社様、オムロン サイニックエックス株式会社、当社の３社による共同研究として、ラボオートメーションシステムの実現に向けた実証実験を開始しています。」
研究開発の成果として、2023年7月から3社共同のラボオートメーション実証実験を開始した。研究開発費は501億44百万円で、前期の501億82百万円からほぼ同水準だった。 - FY2024-Q3研究開発費累計を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、378億94百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第87期第3四半期累計期間の研究開発費を378億94百万円と開示した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、132億45百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第87期第1四半期の研究開発費を132億45百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q3研究開発費累計を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、363億55百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費を363億55百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、117億10百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費117億10百万円を開示した。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、330億57百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の金額を330億57百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、220億23百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、上期の研究開発費を220億23百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、110億20百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費を110億20百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらVG2020期間を通じて実行してきた積極投資により、今後、社会的課題の解決に取り組み、自走的な成長を実現していくための資産が構築できたと認識しています。」
積極投資の成果として、ソリューション提供力、新ビジネスモデル、新製品・新技術という3つの成長資産を構築したと整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、315億86百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、累計額315億86百万円を開示するとともに、活動状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、207億23百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、累計額を207億23百万円と開示している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、102億69百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費を102億69百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における非継続事業を除いた継続事業の研究開発活動の金額は、342億68百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
継続事業で研究開発活動を継続し、金額を342億68百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、成長のための投資の継続や為替の影響により、68億87百万円（前年同期比4.2％減）となりました。」
ヘルスケア事業で成長投資を継続していると説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、成長のための投資を継続したことにより、33億99百万円（前年同期比13.6％減）となりました。」
ヘルスケア事業で成長投資を継続していることを再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業利益（※）は、将来の成長に向けて販管費や開発費を戦略的に増加させたことにより、第３四半期連結累計期間において前年同期比で減少した。 当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、442億31百万円である。」
将来成長に向けた販管費・開発費の戦略的増加を継続し、研究開発費総額442億31百万円を計上した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「一方で、将来に向けた営業人財の強化や開発投資などを戦略的に増加させたことにより、営業利益（※）は減少した。」
将来に向けた営業人財の強化および開発投資を戦略的に増加させた。これらの投資増加により営業利益は減少したと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「成長領域/技術への投資の強化」においては、制御機器事業、ヘルスケア事業、およびコア技術（センシング＆コントロール＋Think）への投資を強化した。」
重点3領域への投資強化を実行し、研究開発費は591億34百万円、設備投資額は388億52百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中長期にわたる持続的な成長に向けた投資を実行しながら、大幅な増益を達成した。」
中長期の成長投資を実行する方針が継続している。第3四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は420億53百万円で、活動状況に重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「平成29年４月に発表した新中期経営計画「VG2.0」に必要な投資を実行しながら、営業利益（※）は第２四半期連結累計期間としては過去最高となった。」
VG2.0に必要な投資を実行しながら、営業利益が第2四半期連結累計期間として過去最高となった。成長投資と業績改善が同時に記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、131億３百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、金額は131億3百万円と開示された。活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、369億92百万円である。」
第3四半期累計期間においても研究開発活動を継続し、金額を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当セグメント合計の当第２四半期連結累計期間における売上高は、1,605億27百万円（前年同期比7.5％減）（うち外部顧客に対する売上高は、1,579億81百万円（前年同期比7.4％減））、セグメント利益は円高による為替のマイナス影響に加え、成長のための投資の拡大などにより、230億５百万円（前年同期比14.6％減）となった。」
成長のための投資拡大が上期の制御機器事業の利益に影響したと記載されている。前四半期と同じ施策の継続であり、新たな達成マイルストーンではないため REAFFIRMED とした。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、売上高の減少や成長のための投資拡大により、営業利益は前年同期比で減少した。なお、当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、131億３百万円である。」
成長投資の拡大が当四半期に実施され、研究開発費も金額付きで開示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「全社の事業成長をけん引する制御機器事業、ヘルスケア事業に加え、それを支える本社技術部門において、成長を加速する事業やイノベーションを厳選して集中的に投資を行っていく。」
主力事業と本社技術部門に投資を集中する方針を示している。