収益構造の再構築
FY2016に初出。27回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「業績悪化の要因となった課題に早急に対応したことで制御機器事業を中心に各事業の再成長への道筋をつけると共に、2024年度および2025年度の2年間で、固定費を2023年度比で約350億円削減したことで、2年連続の増益を達成しました。」
NEXT2025の固定費生産性向上により、2年間で固定費を約350億円削減し、2年連続の増益を達成した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「米国関税政策や物流コスト上昇の影響を受けたものの、売上高の増加や固定費の改善が寄与し、営業利益は前年同期比で増加しました。」
NEXT2025等による固定費改善が、IABの増収増益に寄与したと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高は減少しましたが、売上総利益率の改善や構造改革を通じた固定費圧縮効果が寄与し、営業利益は前期を大きく上回りました。」
構造改革を通じた固定費圧縮が、売上総利益率の改善とともに営業利益の改善に寄与した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は減少しましたが、売上総利益率の改善や構造改革を通じた固定費圧縮効果が寄与し、営業利益は前年同期と同水準となりました。」
売上高が減少する中、売上総利益率の改善とNEXT2025による固定費圧縮効果により、IABの営業利益は前年同期とほぼ同水準となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高に対する販管費の比率について中期的に30%未満（JMDC社連結の影響を除き28%未満。2023年度の実績は32.0%）を実現する固定費規律の導入と運用の徹底に取り組みます。」
収益構造の再構築について、販管費比率の具体的な水準を設定し、固定費規律の導入・運用を新たな施策として示した。 - FY2024-Q3在庫評価損・商品構成変動で収益性が低下有価証券報告書
「売上高の減少に加え、売上商品構成の変化や滞留在庫に対する評価損の計上などによる売上総利益率の低下により、営業利益は前年同期比で大きく減少しました。」
収益構造改革の施策を続ける一方、IABの売上高減少、商品構成の変化、滞留在庫の評価損が粗利率と営業利益を押し下げた。 - FY2024-Q2コスト・事業構成変動で収益性が低下有価証券報告書
「売上総利益率は、継続して価格適正化や変動費コストダウンに取組みましたが、事業構成比変動影響や、制御機器事業における売上高減少に伴う付加価値率低下等により、前年同期比で低下しました。」
価格適正化と変動費コストダウンを継続したが、事業構成比の変動と制御機器事業の減収に伴う付加価値率低下により、粗利率は前年同期比で低下した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率は、全社で取組んできた価格適正化やコストダウンの成果により、前年同期比で0.9P改善しました。」
収益構造改革の施策として価格適正化・コストダウンを継続し、全社売上総利益率を前年同期比0.9ポイント改善した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、部材価格高騰や第１四半期における制御機器事業の主力工場の稼働率低下などの影響を受けましたが、全社で価格適正化などの付加価値率改善に継続して取り組み、前年同期比での低下幅を第２四半期累計実績から縮小しました。」
収益構造の改善策として、価格適正化や付加価値率改善を引き続き全社で進めている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高の大幅な増加や付加価値向上に加え、これまでの構造改革の成果により、営業利益は前年同期比で大きく増加しました。」
電子部品事業で、付加価値向上とこれまでの構造改革の成果により、営業利益が前年同期の15億円から68億円へ増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高の大幅な増加や付加価値向上や構造改革の取り組みの成果などにより、営業利益は前年同期比で大きく増加しました。」
電子部品事業では、付加価値向上や構造改革の成果などにより営業利益が前年同期の3億円から40億円へ増加した。収益構造改革の効果が上期業績に引き続き表れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「原材料価格高騰の影響を受けたものの、売上高の大幅な増加やこれまで取り組んできた構造改革の成果などにより、営業利益は前年同期比で大きく増加しました。」
電子部品事業で、原材料価格高騰の影響下でも、売上高増加と構造改革の成果により営業利益が前年同期の1億円から21億円へ増加した。 - FY2021-Q3達成有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、売上高は前年同期比で減少しましたが、売上総利益率は、付加価値率向上や生産性向上などに継続して取り組み、過去最高となりました。また、期初に計画した年間200億円規模の固定費削減を前倒しで完遂しました。」
期初に計画した年間200億円規模の固定費削減について、計画期限を待たず前倒しで完遂したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は前年同期比で減少しましたが、商品力の強化や構造改革などに継続して取り組み、売上総利益率を向上させました。また、有事モードとして期初からスタートさせた年間200億円規模の固定費削減の運営は、計画どおりに進行しています。」
商品力強化・構造改革と年間200億円規模の固定費削減を継続し、固定費削減は計画どおり進行していると再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、期初から年間200億円規模の固定費削減の運営をスタートさせており、当第１四半期は計画通りに進行させました。」
年間200億円規模の固定費削減計画を期初から開始し、第1四半期は計画通り進行したと説明している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「年間200億円規模の固定費削減を前提とした計画を4月からスタートし、収益確保を実現します。」
従来の収益構造改革に加え、2020年度から年間200億円規模の固定費削減を前提とする計画を開始した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、生産性の改善投資の成果は着実に出ているものの、外部顧客および当社グループ事業への売上高の減少などにより、５百万円（前年同期比99.8％減）となりました。」
電子部品事業では生産性改善投資の成果が着実に出ていると説明する一方、売上高減少によりセグメント利益は5百万円へ減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方で、将来に向けた営業人財の強化や開発投資などを戦略的に増加させたことに加え、構造改革の実行により、営業利益（※）は減少した。なお、売上総利益率は生産・販売・開発の各部門が一体となり推進してきた収益構造改革の効果により、前年同期比0.3ポイント改善の41.8％となった。」
営業人財強化・開発投資・構造改革を進める一方、収益構造改革により売上総利益率は前年同期比0.3ポイント改善して41.8％となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「なお、生産・販売・開発の各部門が一体となり推進してきた収益構造改革の効果により、売上総利益率は前年同期比0.4ポイント改善の41.8％となり、第１四半期としては売上総利益・率ともに過去最高となった。」
収益構造改革の効果として、売上総利益率が前年同期比0.4ポイント改善して41.8％となり、第1四半期として売上総利益・率が過去最高となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「全事業で付加価値の高い商品を顧客に提供したことに加えて、生産技術の革新などによる不断のコストダウンや生産設備の稼働率向上、生産ラインの自動化推進による生産性の向上などにより、売上総利益が大きく改善した。」
付加価値向上、コストダウン、設備稼働率向上、生産ライン自動化を通じた収益構造改革の効果が通期で示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、生販開一体となり全社で推進してきた収益構造改革の効果により、売上総利益率は前年同期比2.3ポイント改善の41.7％となった。中長期にわたる持続的な成長に向けた投資を実行しながら、大幅な増益を達成した。」
収益構造改革の効果として、売上総利益率が前年同期比2.3ポイント改善し41.7％となった。投資を継続しながら増益を達成したと説明している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、生販開一体となり推進してきた収益構造改革の効果により、売上総利益率は前年同期比2.5ポイント改善の41.5％となった。」
収益構造改革の効果として、売上総利益率が前年同期比2.5ポイント改善し、41.5％となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、生販開一体となり推進してきた収益構造改革の効果により、売上総利益率は前年同期比2.9ポイント改善の41.3％となった。売上増と売上総利益率の改善により、売上総利益、営業利益（※）、法人税等、持分法投資損益控除前四半期純利益、当社株主に帰属する四半期純利益はいずれも第１四半期としては過去最高となり、平成29年４月に発表した新中期経営計画「ＶＧ2.0」は非常に良い形でスタートを切った。」
生販開一体で推進した収益構造改革により、売上総利益率が前年同期比2.9ポイント改善して41.3％となり、主要利益項目が第1四半期として過去最高となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当セグメント合計の当第３四半期連結累計期間における売上高は、2,438億86百万円（前年同期比4.6％減）（うち外部顧客に対する売上高は、2,399億92百万円（前年同期比4.6％減））、セグメント利益は円高による為替のマイナス影響および成長のための投資拡大の一方で、売上の拡大と売上総利益率の改善が進んだことにより、370億67百万円（前年同期比0.8％増）となった。」
制御機器事業で、円高や成長投資の影響を受けながらも売上総利益率の改善が進み、セグメント利益が前年同期比0.8％増となった。収益構造の改善について具体的な進展が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況のもと、全社方針に「“収益構造の再構築”と“自走的な成長のためのエンジンづくり”」を掲げ、事業環境に左右されず、収益を伴う成長の基盤となる「強い収益構造」を全社で再構築する。」
2016年度に向けた全社方針として、収益構造の再構築を掲げている。