技術・技能継承と海外対応力を含む次世代人材育成
FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、既存事業の高収益化、海外展開の加速、新規事業の創出といった様々な経営課題を解決していくうえで、人財こそが最も重要な経営基盤であるとの考えのもと、人的資本の強化に取り組んでまいります。その一環として、従業員のエンゲージメント向上を図るとともに、従業員の健康維持および安全で働きやすい職場環境の構築にも、これまで以上に注力してまいります。」
次世代人材育成のテーマが、技術・技能継承や5つの力に加え、人的資本を経営基盤と位置付け、エンゲージメント、健康、安全、働きやすさを含む総合的な人的資本強化へ整理された。 - 2026-06-01前進株主総会
「当社は、既存事業の高収益化、海外展開の加速、新規事業の創出といった様々な経営課題を解決していくうえで、人財こそが最も重要な経営基盤であるとの考えのもと、人的資本の強化に取り組んでまいります。」
人的資本を重点課題として位置付け、エンゲージメント向上、健康維持、安全で働きやすい職場環境の構築を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「取り組みとして、専門分野の区分及び階層に応じて、基本の習得と経験(OJT)を融合しつつ、必要かつ効果的なタイミングで教育プログラム(OFF-JT)を実践します。また、従業員が自発的行動により自身の価値を向上できるよう、自己啓発を推奨していきます。」
5つの力を備えた自律的人財の育成について、専門・階層別のOJTとOFF-JT、自己啓発の推奨という実施方法が具体化された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
技術・技能継承や次世代人材育成を含む優先課題について、重要な変更はないと記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
技術・技能継承や次世代人材育成を含む優先課題について、重要な変更はないと記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
技術・技能継承や次世代人材育成を含む優先課題について、重要な変更はないと記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「技術・技能の伝承が途切れることのないよう、行動力・成長力・創造力・基礎力・共有力の5つの力を身につけた自律した「人財」の育成に努めてまいります。」
技術・技能継承と「5つの力」を備えた自律した人財の育成方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
技術・技能継承や次世代人材育成を含む優先課題について、重要な変更はないと記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「技術・技能の伝承が途切れることのないよう、行動力・成長力・創造力・基礎力・共有力の5つの力を身につけた自律した「人財」の育成に努めてまいります。また、働き方改革への対応のため、ITを活用した業務の効率化、テレワークやweb会議の環境整備にも取り組んでまいります。」
技術・技能継承、「5つの力」による人財育成、IT活用、テレワーク・web会議環境整備を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、在宅勤務や時差出勤など新型コロナウイルス感染防止を図りながら事業活動を行い、収益の確保に努めてまいりました。」
在宅勤務・時差出勤を用いて感染防止を図りながら事業活動を継続する対応が引き続き記載された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、在宅勤務や時差出勤など新型コロナウイルス感染防止を図りながら事業活動を行い、収益の確保に努めてまいりました。」
従来掲げていたテレワーク等の環境整備方針について、在宅勤務・時差出勤を実施しながら事業活動を継続したことが記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、働き方改革への対応および新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため、RPAをはじめとするITを活用した業務の効率化、テレワークやweb会議の環境整備推進による業務改革にも取り組んでまいります。」
従来の人材育成・RPA活用に加え、新型コロナウイルス感染症対策としてテレワークやweb会議の環境整備を施策に追加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「技術・技能の伝承が途切れることのないよう、行動力・成長力・創造力・基礎力・共有力の5つの力を身につけた自律した「人財」の育成に努めてまいります。また、働き方改革への対応のため、グループ全体で人財を育成し、柔軟な対応ができる体制を整えるとともに、RPAをはじめとするITを活用した業務の効率化にも取り組んでまいります。」
従来の技術・技能継承と「5つの力」に加え、働き方改革、グループ全体の人材育成、RPA等のIT活用を施策として追加した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「次世代を担う人材育成の強化」につきましては、技術・技能の伝承やグローバル人材の育成をはじめ、社員一人一人が行動力・成長力・創造力・基礎力・共有力の「5つの力」を身につけ、自律した「人財」となることを新たな行動規範として掲げ、Excellent Companyを目指してこれまで以上にグループの一体感を強めてまいります。」
従来の技術・技能継承や海外対応力の育成に加え、「5つの力」と自律した「人財」を新たな行動規範として示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「「次世代を担う人材育成の強化」につきましては、企業の持続的発展には技術・技能の伝承が不可欠であるとの認識のもと、ベテラン社員が保有する知見やノウハウを途切れることなく若手社員に引き継ぎ、次世代を担う人材を育成してまいります。また、将来の海外展開を見据え、短期語学留学制度を導入するなど、語学力や異文化対応力を持った人材の育成にも努めてまいります。」
ベテランから若手への技術・技能継承に加え、短期語学留学制度による語学力・異文化対応力の育成を挙げている。