Komori
戸上電機製作所(6643)・施策前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q2 – FY2022-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変205社が書いているテーマ・逆風0社・追い風194社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの209件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「その他、カメラ画像の色変化を検知しメール通知できる「色変化検知システム」を開発しDX関連の展示会に出展いたしました。また、実証実験を行っておりますAIを用いた「微地絡・地絡原因特定システム(特許取得)」の商品化に向けた開発に取り組んでおります。世の中の様々なソリューションの解決に貢献できるよう、IoT機器やシステムの開発に取り組んでまいります。」

    研究開発活動が、通信・計測機能の向上に加え、色変化検知システム、AIを用いた原因特定システム、IoT機器・システム開発へ広がった。研究開発費は164百万円。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、93百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費93百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「その他、AIを用いた「微地絡・地絡原因特定システム(特許取得)」、映像・画像の変化により各種設備の状態監視ができる「カメラによる状態見える化システム」等をJapan DX Week 春 2025へ出展しました。世の中の様々なソリューションの解決に貢献できるよう、IoT機器やシステムの開発に取り組んでまいります。」

    従来の配電自動化用子局の通信・計測機能向上に加え、AIを用いた原因特定システムやカメラによる状態監視システムを開発・展示し、IoT機器・システム開発へ取り組みを広げた。研究開発費は134百万円と開示された。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、68百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は68百万円、活動状況に重要な変更はないと記載された。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、134百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費134百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、91百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計91百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費47百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「その他、監視・制御機器の接点動作情報をメール送信できるOUD遠隔監視サービスにおいて、入力数増加や機能を強化したOUD通信端末を新たにラインナップしました。」

    従来の配電自動化用子局の通信・計測機能向上に加え、OUD遠隔監視サービスで入力数・機能を強化した通信端末を新たにラインナップした。研究開発費総額は197百万円であった。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、151百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費151百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載された。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、91百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費91百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費44百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「電力会社向けの配電自動化用子局につきましては、配電系統管理の高度化に対応するため、通信機能及び各種の計測機能を向上させた製品を開発いたしました。」

    通信機能および計測機能を向上させた製品の開発を通期の研究開発成果として記載した。研究開発費の総額は189百万円であった。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、123百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費123百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、86百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費86百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費21百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、146百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    累計研究開発費146百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、99百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費99百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「電力会社向けの配電自動化用子局につきましては、配電系統管理の高度化に対応するため、通信機能及び各種の計測機能を向上させた製品を開発いたしました。」

    配電系統管理の高度化に向け、従来の計測機能向上に加えて通信機能も向上させた製品の開発を記載した。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、184百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    累計研究開発費184百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、124百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    累計研究開発費124百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「電力会社向けの配電自動化用子局につきましては、配電系統管理の高度化に対応するため、各種の計測機能を向上させた製品を開発いたしました。」

    配電系統管理の高度化に対応する計測機能向上製品の開発を記載し、当連結会計年度の研究開発費総額は305百万円となった。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、232百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費232百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、170百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費170百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、73百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は73百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「電力会社向けの配電自動化用子局につきましては、配電系統の電圧管理の高度化に対応するため、大幅な軽量化と計測精度を向上させた製品を開発いたしました。」

    電圧管理の高度化に対応する軽量化・計測精度向上製品の開発が通期の研究開発成果として記載された。研究開発費総額は307百万円であった。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、212百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費212百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、143百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費143百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、74百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費74百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  29. FY2017前進有価証券報告書

    「電力会社向けの配電自動化用子局につきましては、配電系統の電圧管理の高度化に対応するため、大幅な軽量化と計測精度を向上させた製品を開発いたしました。」

    電圧管理の高度化に対応した軽量化・計測精度向上製品を開発した。通期の研究開発費は321百万円と記載された。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、230百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は230百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、161百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は161百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  32. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、66百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費を示し、研究開発活動に重要な変更はないと記載。
一緒に動いた変遷

「コア事業の再構築と最適生産体制の確立」は、この変遷が動いた32回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

764433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コア事業の再構築と最適生産体制の確立7回
  3. 2新エネルギー関連・次世代配電網への対応による業績拡大6回
  4. 3開発力の強化とスピードアップによる新製品・サービス開発4回
  5. 4電力設備投資依存の低減と事業領域・新規事業の拡大4回
  6. 5円高による為替差損と経常利益への影響3回
  7. 6利益剰余金を原資とする配当3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
戸上電機製作所の次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発活動の継続|戸上電機製作所(6643)の変遷 | Komori