持続的成長のための基盤強化とオンデマンド事業支援
FY2016に初出。31回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-09-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- 2026-09-08前進その他開示
「RasterLink8 は、プリンタとインクの性能を引き出すだけでなく、プリント現場の作業効率化や色管理まで支援し、お客様がプリンタの力をよりスムーズに使いこなすためのソフトウェアです。」
プリンタ・インク・ソフトウェアを組み合わせたトータルソリューションについて、作業効率化、色管理、複数プリンタ間の色合わせまで機能を具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「国内従業員の約４割にあたる約540名が開発部門に属し、研究開発活動を積極的に進めております。」
開発部門の人員を約540名と示し、研究開発費も6,784百万円（うち会計上の研究開発費5,155百万円）へ増加した。製品・ソフトウエア・インクを含む開発投資とトータルソリューション提供を継続している。 - 2026-05-27引き上げ決算説明資料
「MI30（2026年3月期ｰ2030年3月期）の5年間はさらに1-2％を追加投資で充実した技術開発体制を構築」
従来の研究開発活動の継続に加え、MI30期間中に売上高比で追加投資を行う計画を具体的に示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は30億28百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の活動費総額30億28百万円、会計上の研究開発費22億96百万円を計上している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「産業印刷における前工程・プリント・後工程までの一貫システムによる、デジタルオンデマンド・プリントのトータルソリューションを提供するソリューションプロバイダーとしての役割を果たし」
前工程から後工程までの一貫システムと製品・ソフトウエア・ノウハウによるトータルソリューション提供を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は26億25百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発活動費総額26億25百万円、会計上の研究開発費17億53百万円を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「これらの研究開発活動を行った結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は5,454百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当連結会計年度の研究開発活動費総額5,454百万円、会計上の研究開発費3,339百万円を計上している。製品開発を重視する方針自体に変更はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は23億70百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は15億83百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の活動費総額23億70百万円、会計上の研究開発費15億83百万円を記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は11億27百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は８億55百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期累計期間の活動費総額11億27百万円、会計上の研究開発費8億55百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は、34億72百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は、20億79百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の活動費総額34億72百万円、会計上の研究開発費20億79百万円を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は23億１百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は13億90百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計期間の活動費総額23億1百万円、会計上の研究開発費13億90百万円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は10億85百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は６億35百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の活動費総額10億85百万円、会計上の研究開発費6億35百万円を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの研究開発活動を行った結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は3,947百万円であります。」
製品開発・ソリューション提供を重視する方針を継続し、当連結会計年度の研究開発活動費総額3,947百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は19億33百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は12億21百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の活動費総額19億33百万円、会計上の研究開発費12億21百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は９億３百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は５億88百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の活動費総額9億3百万円、会計上の研究開発費5億88百万円を計上している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ミマキならではの前工程・プリント/カット/コート・後工程の一貫システムや製品によるソリューション提供で、産業印刷のデジタルオンデマンド化をけん引する。」
従来の製品開発・オンデマンド支援を、前工程から後工程までの一貫システムによるソリューション提供として継続している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「ミマキならではの前工程・プリント/カット/コート・後工程の一貫システムや製品によるソリューション提供で、産業印刷のデジタル・オンデマンド化を牽引する」
従来の製品開発投資やオンデマンド事業支援という基盤強化の表現から、前工程から後工程までの一貫システムとソリューション提供によって産業印刷のデジタル・オンデマンド化を牽引する方向へ、施策の軸を具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は15億31百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は９億４百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の活動費総額15億31百万円、会計上の研究開発費9億4百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は７億37百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は４億63百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の活動費総額7億37百万円、会計上の研究開発費4億63百万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は、29億85百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は、18億67百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の活動費総額29億85百万円、会計上の研究開発費18億67百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は19億24百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は12億３百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期連結累計期間の活動費総額19億24百万円、会計上の研究開発費12億3百万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は９億42百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は５億28百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発活動費総額9億42百万円、会計上の研究開発費5億28百万円を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は、23億32百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は、15億52百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期連結累計期間の研究開発活動費総額23億32百万円、会計上の研究開発費15億52百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は15億64百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は８億77百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期連結累計期間の研究開発活動費総額15億64百万円、会計上の研究開発費8億77百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は７億75百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は４億54百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の活動費総額7億75百万円、会計上の研究開発費4億54百万円を記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、刻々と変化する市場ニーズやデジタル・オンデマンド時代の流れに対し、先進性と独自性による強みで優位に事業展開するため、製品開発を最も重要な戦略の一つと位置づけ、開発投資を積極的に行っております。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は、31億69百万円であります。」
製品開発を重視し積極的に開発投資を行う方針を再確認し、第3四半期連結累計期間の研究開発活動費を31億69百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、刻々と変化する市場ニーズやデジタル・オンデマンド時代の流れに対し、先進性と独自性による強みで優位に事業展開するため、製品開発を最も重要な戦略の一つと位置づけ、開発投資を積極的に行っております。当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は17億99百万円であります。」
デジタル・オンデマンド時代への対応として製品開発投資を重視する方針を再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動費総額17億99百万円を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、刻々と変化する市場ニーズやデジタル・オンデマンド時代の流れに対し、先進性と独自性による強みで優位に事業展開するため、製品開発を最も重要な戦略の一つと位置づけ、開発投資を積極的に行っております。当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は８億71百万円であります。」
デジタル・オンデマンド時代への対応として製品開発を重視する方針を再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動費総額を8億71百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、刻々と変化する市場ニーズやデジタル・オンデマンド時代の流れに対し、先進性と独自性による強みで優位に事業展開するため、製品開発を最も重要な戦略の一つと位置づけ、開発投資を積極的に行っております。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は、26億78百万円であります。」
デジタル・オンデマンド時代への対応として製品開発投資を重視する方針を再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発活動費総額26億78百万円を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、刻々と変化する市場ニーズやデジタル・オンデマンド時代の流れに対し、先進性と独自性による強みで優位に事業展開するため、製品開発を最も重要な戦略の一つと位置づけ、開発投資を積極的に行っております。」
デジタル・オンデマンド時代への対応と持続的成長に向けた製品開発投資を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは持続的成長のための基盤強化に取り組むとともに、お客様のオンデマンド・ビジネスをサポートするための施策を積極的に展開いたしました。」
持続的成長の基盤強化と顧客のオンデマンド・ビジネス支援を経営上の方向性として掲げている。