新設基板製造子会社の損失発生
FY2019-Q1に初出。21回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「基板製造子会社は、受注先の在庫調整の影響が続き、減収となりました。」
生産効率化や新規取引先受注により改善していた基板製造子会社について、受注先の在庫調整が続き、再び減収となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「基板製造子会社は、昨年取引を開始した先からの受注が堅調に推移したこと等により増収となりました。」
遊技機向け受注減や新機種立上げ遅延による減収が続いていた基板製造子会社について、新規取引先からの受注が堅調となり増収に転じた。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、基板製造子会社は生産の効率化が進んだこと等により増益となりました。」
従来損失・計画未達が記載されていた基板製造子会社について、生産効率化による増益が記載された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、基板製造子会社及び業務請負・人材派遣子会社は、主に遊技機器向けの受注が減少したこと等により減収となりました。」
基板製造子会社について、遊技機器向け受注減少による減収が継続して記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「基板製造子会社は主に減収により減益となりました。」
基板製造子会社について、遊技機向け新機種立上げの遅れ等による減収・減益が続いた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、基板製造子会社は、遊技機の新機種立上げが遅れた影響等により減収となりました。」
基板製造子会社について、遊技機の新機種立上げ遅延による減収が続いた。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業利益は、日本では親会社、オフィス機器販売子会社、基板製造子会社は、増収に加え業務の効率化が図れたこと等により増益となりました。」
基板製造子会社は増収と効率化により増益となり、従来の損失・計画未達リスクは緩和方向に動いた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、日本では親会社が増収により増益となったほか、基板製造子会社は製造工程の見直しが奏功し増益となりました。」
従来損失や計画未達が記載されていた基板製造子会社について、製造工程の見直しが奏功し増益となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「基板製造子会社は、製造工程の見直しが奏功し増益となりました。」
従来損失や計画未達が記載されていた基板製造子会社について、製造工程の見直しにより増益となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「基板製造子会社では新たな製造ラインがフル稼働し生産性が大きく向上したこと等により、前年の営業損失から転じて営業利益を確保しました。」
基板製造子会社について、前年の営業損失から営業利益の確保へ転じ、従来の損失発生リスクは緩和した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「基板製造子会社は、景気が持ち直していることに加え、親会社と連携した営業活動が奏功したこと等により増収となりました。」
従来損失や計画未達が記載されていた基板製造子会社について、親会社との連携営業等により増収となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「損益面では、日本では基板製造子会社が売上増加および製造工程の見直し等により、前年同期の営業損失から転じて営業利益を確保したほか」
従来損失や計画未達が記載されていた基板製造子会社について、売上増加と製造工程の見直しにより営業利益を確保した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、日本では基板製造子会社の生産効率が製造工程の見直しを図り改善したこと、また、加工事業会社の利益が加わったこと等により増益となりました。」
従来損失や計画未達が記載されていた基板製造子会社について、製造工程の見直しにより生産効率が改善したとされた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また基板製造子会社の売上は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により計画を下回りました。」
基板製造子会社について、感染症の影響による計画未達が年次開示でも確認された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「業務請負・人材派遣子会社における人件費の上昇および基板製造子会社の売上減少による損失等により、連結営業利益は136百万円（前年同期比18.0％減）となりました。」
基板製造子会社の売上減少による損失が、引き続き連結営業利益の押し下げ要因として記載された。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、製品構成の組換えや生産効率化等により、深圳子会社の損益が改善したこと、また、新たに連結子会社となった加工事業会社の利益が加わった一方、日本国内における売上構成の変化による粗利の縮小および業務請負・人材派遣子会社の売上減少による損失、また業務改善途上である基板製造子会社の損失等により、営業利益は17百万円（前年同期比45.0%減）となりました。」
基板製造子会社はなお業務改善途上にあり、損失が営業利益の押し下げ要因として継続した。売上も感染症の影響により計画を下回った。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「また、基板製造子会社の売上は概ね計画通りでした。」
前年度に記載された基板製造子会社の損失や火災影響に対し、当四半期の売上は概ね計画通りとされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「昨年２月末に事業譲渡を受けた基板製造子会社の売上は概ね計画通りでしたが、国内部門全体としては産業機器用売上の減少金額が大きく」
基板製造子会社の売上は概ね計画通りとされた一方、火災発生に伴う生産コストの増加が国内の減益要因として記載された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「また基板製造子会社の売上は、8月に発生した火災事故の影響等により伸び悩みました。」
事業譲受後から記載されていた基板製造子会社の損失に加え、8月の火災事故が売上伸び悩みの要因として現れた。火災損失36,098千円も計上された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、タイ子会社が堅調であったこと、また、製品構成の変化や生産効率化により深圳子会社の損益が改善した一方、日本国内の売上減少および本年2月に事業譲渡を受けた基板製造子会社における損失等により、営業利益は31百万円（前年同期比56.4%減）となりました。」
事業譲受後の基板製造子会社における損失が、引き続き営業利益の減益要因として記載された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、日本国内においては、売上減少および本年２月に事業譲渡を受けた基板製造子会社における損失等が減益要因となりました。」
事業譲受後の基板製造子会社における損失が、国内の減益要因として実際の業績説明に現れた。