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大日光・エンジニアリング(6635)・事実再定義

タイ持分法適用関連会社の利益計上

FY2018-Q1に初出。29回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-13。

29記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2019-Q2悪化FY2020 – FY2021対処FY2024-Q1 – FY2025-H12018: 320182019: 220192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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持分法適用関連会社の利益・連結子会社化16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中6社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-13再定義決算

    「持分法による投資利益 24,142 -」

    TROIS TAKAYAの連結子会社化後、持分法による投資利益は当中間期に計上されず、連結子会社として業績が取り込まれる形に移行した。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間より、持分法適用関連会社であったTROIS TAKAYA ELECTRONICS(THAILAND)Co.,LTD.は実質支配力基準に基づき子会社となったため、連結の範囲に含めております。」

    TROIS TAKAYAが持分法適用関連会社から連結子会社へ移行し、持分法による投資利益は当中間期に計上されなくなった。一方、連結子会社化に伴い段階取得に係る差益247,753千円を計上した。
  3. FY2025持分法投資利益の減少と関連会社利益の継続が併存有価証券報告書

    「持分法による投資利益 29,842 11,379」

    持分法による投資利益は前年度の29,842千円から11,379千円へ減少した。一方、TROIS TAKAYAは当期純利益22,759千円を計上し、利益計上自体は継続した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 8,380 24,142」

    持分法による投資利益は前年中間期の8,380千円から24,142千円へ増加し、経常利益の増加要因となった。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 29,842」

    持分法投資損益は前年度の25,946千円の損失から、2024年度は29,842千円の利益へ転じた。タイ持分法適用会社も当期純利益59,685千円を計上した。
  6. FY2024-H1対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 8,380」

    持分法による投資損益は、前年同期の27,517千円の損失から、当中間期は8,380千円の利益へ転じた。
  7. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 19,670 2,340」

    持分法による投資損失は前年同期の19,670千円から2,340千円へ縮小したが、損失自体は継続した。
  8. FY2023悪化有価証券報告書

    「タイの持分法適用会社に対する投資損失が減益要因となり、連結経常利益は595百万円(前年同期比11.0%増)となりました。」

    タイ持分法適用会社に関する投資損益は、前年度の8,079千円の利益から当年度は25,946千円の損失へ転じた。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 33,432」

    持分法投資損益は、前年同期の6,447千円の利益から33,432千円の損失へ転じ、経常利益の減益要因となった。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 27,517」

    持分法による投資損失27,517千円を計上し、前年同期の持分法による投資利益12,878千円から損失へ転じた状態が続いた。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 19,670」

    持分法による投資損益は、前年同期の11,248千円の利益から、当四半期は19,670千円の損失へ転じた。
  12. FY2022対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 8,079」

    持分法による投資損益は前年度の57,024千円の損失から、2022年度は8,079千円の利益へ転じた。
  13. FY2022-Q3持分法投資利益を計上有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 6,447」

    持分法による投資利益6,447千円を計上し、前年同期の投資損失から利益に転じた状態が継続した。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「営業外損益は、持分法による投資損益、消耗品等売却益等を計上した一方、中国人民元が対米ドルで大幅に下落したため、中国子会社2社において米ドル建債権債務の評価替えによる為替差損を計上したこと等により、連結経常利益は261百万円(131.6%増)となりました。」

    持分法による投資利益12,878千円を計上し、前年同期の持分法による投資損失38,383千円から利益へ転じた。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「営業外損益は、持分法による投資利益、消耗品等売却益、為替差益を計上したこと等により、連結経常利益は187百万円(前年同期比274.3%増)となりました。」

    持分法による投資利益11,248千円を計上し、前年同期の持分法による投資損失8,906千円から利益へ転じた。
  16. FY2021悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 57,024」

    タイ持分法適用関連会社等に関する持分法投資損益は、前年度の3,424千円の損失から57,024千円の損失へ拡大した。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 43,094」

    持分法による投資損失は43,094千円となり、前年同期の4,404千円の損失および前四半期累計の38,383千円の損失から拡大した。
  18. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 38,383」

    持分法による投資損益は38,383千円の損失となり、前年同期の11,831千円の損失から損失額が拡大した。
  19. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 8,906」

    持分法による投資損益は前年同期の4,035千円の利益から、当第1四半期は8,906千円の損失へ転じた。
  20. FY2020悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 3,424」

    持分法による投資損益は、前年度の32,072千円の利益から、2020年度は3,424千円の損失へ転じた。
  21. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 4,404」

    持分法による投資損益は第3四半期累計で4,404千円の損失となり、第2四半期累計の11,831千円の損失から損失額が縮小した。
  22. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 11,831」

    タイ持分法適用関連会社等に関する持分法投資損益は、前年同期の7,934千円の利益から11,831千円の損失へ転じた。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 4,035」

    持分法による投資利益は4,035千円となり、前年同期の2,933千円から増加した。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 32,072千円」

    タイの持分法適用会社等に関する投資利益は32,072千円となり、前年の8,080千円から増加した。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「営業外損益は、タイの持分法適用会社に対する投資損益が増益要因となった一方、売上高増加を主因とした借入増に伴う支払利息の増加、為替差損の発生、国内子会社における貸倒引当金繰入額の計上等により、連結経常利益は140百万円(前年同期比31.7%増)となりました。」

    タイの持分法適用会社に対する投資損益が増益要因となり、持分法による投資利益は19,555千円と前年同期の8,250千円から増加した。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「持分法による投資利益 7,934」

    持分法による投資利益7,934千円が計上され、タイ持分法適用関連会社の利益計上を含む従来の状況が継続している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「営業外損益は、タイの持分法適用関連会社が利益計上となった一方、第3四半期末にかけ更にドル高が進んだことから為替差損が増加し」

    タイの持分法適用関連会社の利益計上は継続したが、為替差損の増加により営業外損益全体への寄与は相殺された。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「営業外損益は、タイの持分法適用関連会社が利益計上となった一方、為替がドル高に転じたことから為替差損が増加し、連結経常利益は44百万円(前年同期比67.0%減)となりました。」

    タイの持分法適用関連会社の利益計上は継続したが、ドル高転換による為替差損増加により、経常利益は前年同期比67.0%減となった。
  29. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「営業外損益は、為替差益の増加に加え、タイの持分法適用関連会社が利益計上となったことなどから改善しており、連結経常利益は26百万円(前年同期比35.1%減)となりました。」

    タイの持分法適用関連会社が利益計上となり、営業外損益の改善要因となったことが初めて記載された。
一緒に動いた変遷

「売上高減少下での営業利益・経常利益・純利益の黒字化」は、この変遷が動いた29回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

10109988★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高減少下での営業利益・経常利益・純利益の黒字化10回
  3. 2タイ子会社の量産体制構築と本格稼働の遅れ10回
  4. 3顧客の多層化と高付加価値製品の受注拡大9回
  5. 4銀行借入残高の低減9回
  6. 5新設基板製造子会社の損失発生8回
  7. 6自己資本比率の向上と自己資本の充実8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大日光・エンジニアリングの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算で、「再定義」でした。
報道
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