自己資本比率の向上と自己資本の充実
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
大日光・エンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 23.1 23.5 23.3」
自己資本比率は2024年12月末の23.3％から2025年6月末には23.5％へ上昇し、自己資本の充実が続いた。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、自己資本比率は2023年12月期末で20.4％、2024年12月期末で23.3％となっております。当社グループは、内部留保に努め自己資本の積上げに注力いたしております。」
自己資本比率は20.4％から23.3％へ上昇し、内部留保による自己資本積み上げの方針が継続した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 18.6 23.1 20.4」
自己資本比率は2023年12月末の20.4％から2024年6月末には23.1％へ上昇し、財務安全性指標が改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 17.4 21.2 20.4」
自己資本比率は2023年12月末の20.4％から2024年3月末には21.2％へ上昇した。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、自己資本比率は2022年12月期末で17.7％、2023年12月期末で20.4％となっております。当社グループは、内部留保に努め自己資本の積上げに注力いたしております。」
自己資本比率は17.7％から20.4％へ上昇し、内部留保による自己資本積み上げへの注力が記載された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 16.8 18.7 17.7」
自己資本比率は2022年12月末の17.7％から2023年9月末には18.7％へ上昇し、財務安全性指標は改善した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自己資本比率（％） 16.4 18.6 17.7」
自己資本比率は2023年6月末に18.6％となり、2022年12月末の17.7％および前年同期末の16.4％を上回った。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 15.3 17.4 17.7」
自己資本比率は2023年3月末に17.4％となり、2022年12月末の17.7％から低下した。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年12月期末での連結自己資本比率は17.7%となっており、この引き上げが喫緊の課題となっております。」
自己資本比率は前年度末の16.2％から17.7％へ上昇したが、引き上げはなお喫緊の課題とされ、安定利益・適正在庫・資産のオフバラ化を手段として継続した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 15.9 16.8 16.2」
自己資本比率は2022年9月末に16.8％となり、2021年12月末の16.2％を上回った。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「自己資本比率（％） 16.6 16.4 16.2」
自己資本比率は2022年6月末に16.4％となり、2021年12月期末の16.2％から上昇した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 17.1 15.3 16.2」
自己資本比率は2021年12月期末の16.2％から2022年3月末には15.3％へ低下した。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年12月期末での連結自己資本比率は16.2%となっており、この引き上げが喫緊の課題となっております。そのため、国内・海外グループが安定的に利益を確保する体制を再構築するとともに、製品・仕掛品・原材料の適正在庫水準維持に注力すること、また、資産のオフバラ化による負債の圧縮を検討・実施すること等により、財務の安全性の判断基準となる自己資本比率の向上を図ってまいります。」
自己資本比率は前年度末の15.9％から16.2％へ上昇したが、引き上げをなお喫緊の課題とし、安定利益、適正在庫、資産のオフバラ化を手段として継続した。 - FY2021-Q3自己資本比率が第2四半期から低下し年度末水準へ戻る有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 14.3 15.9 15.9」
自己資本比率は15.9％となり、第2四半期末の16.6％から低下したが、2020年12月期末の15.9％と同水準となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 13.7 16.6 15.9」
自己資本比率は2021年6月末に16.6％となり、2020年12月末の15.9％から上昇した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 13.5 17.1 15.9」
自己資本比率は2020年12月期末の15.9％から2021年3月末には17.1％へ上昇した。 - FY2020対処有価証券報告書
「2０20年12月期末での連結自己資本比率は15.9%となっており、この引き上げが喫緊の課題となっております。そのため、国内・海外グループが安定的に利益を確保する体制を再構築するとともに、製品・仕掛品・原材料の適正在庫水準維持に注力すること、また、資産のオフバラ化による負債の圧縮を検討・実施すること等により、財務の安全性の判断基準となる自己資本比率の向上を図ってまいります。」
自己資本比率は2019年12月期末の14.2％から15.9％へ改善した一方、引き上げを喫緊の課題とし、安定利益、適正在庫、資産のオフバラ化を手段として追加した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 12.8 14.3 14.2」
自己資本比率は第3四半期末に14.3％となり、第2四半期末の13.7％および前連結会計年度末の14.2％を上回った。 - FY2020-Q2第1四半期から改善するも前期末を下回る有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 13.6 13.7 14.2」
自己資本比率は当第2四半期末で13.7％となり、第1四半期末の13.5％から改善した一方、前連結会計年度末の14.2％を下回った。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 13.8 13.5 14.2」
自己資本比率は当第1四半期末で13.5％となり、前連結会計年度末の14.2％から低下した。 - FY2019自己資本比率は小幅改善するも引き上げが喫緊の課題有価証券報告書
「2019年12月期末での連結自己資本比率は14.2%となっており、この引き上げが喫緊の課題となっております。そのため、国内・海外グループが安定的に利益を確保する体制を再構築するとともに、製品・仕掛品・原材料の適正在庫水準維持に注力する事によって、財務の安全性の判断指標となる自己資本比率の向上を図ってまいります。」
自己資本比率は前期末の13.9％から14.2％へ小幅改善したが、経営陣は引き上げを喫緊の課題と位置付け、安定利益と適正在庫を手段として挙げている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 18.1 12.8 13.9」
自己資本比率は当第3四半期末で12.8％となり、前年同期末の18.1％および前連結会計年度末の13.9％を下回った。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 13.6 18.3 13.9」
自己資本比率は当第2四半期末で13.6％となり、前年同期末の18.3％および前連結会計年度末の13.9％を下回った。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 18.4 13.8 13.9」
自己資本比率は当第1四半期末で13.8％となり、前第1四半期末の18.4％および前連結会計年度末の13.9％を下回った。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 19.5 18.1 20.6」
自己資本比率は当第3四半期末で18.1％となり、前四半期末の19.6％および前連結会計年度末の20.6％から低下した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 19.6 18.3 20.6」
自己資本比率は当第2四半期末で18.3％となり、前四半期末の19.6％および前連結会計年度末の20.6％から低下した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 18.6 18.4 20.6」
自己資本比率は当第1四半期末で18.4％となり、前連結会計年度末の20.6％から低下した。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年12月期末での連結自己資本比率は20.6%となっており、製造業としては高い水準とは認識しておりません。今後は海外子会社も含めて安定的に利益を確保する体制を再構築するとともに、製品・仕掛品・原材料の適正在庫水準維持に注力することによって、財務の安全性の判断指標となる自己資本比率の向上を図ってまいります。」
連結自己資本比率は前期末の19.2％から20.6％へ上昇し、自己資本比率向上の方針が継続している。 - FY2017-Q3自己資本比率が小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 17.6 19.5 19.2」
自己資本比率は当第3四半期末で19.5％となり、第2四半期末の19.6％から小幅低下したが、前連結会計年度末の19.2％は上回った。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 17.2 19.6 19.2」
自己資本比率は当第2四半期末で19.6％となり、第1四半期末の18.6％から改善し、前連結会計年度末の19.2％も上回った。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 19.3 18.6 19.2」
自己資本比率は当第１四半期末で18.6％となり、前連結会計年度末の19.2％から低下した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年12月期末での連結自己資本比率は19.2%となっており、製造業としては高い水準とは認識しておりません。今後は海外子会社も含めて安定的に利益を確保する体制を再構築するとともに、製品・仕掛品・原材料の適正在庫水準維持に注力することによって自己資本比率の向上を図ってまいります。」
連結自己資本比率19.2％を現状として示し、安定利益の確保と適正在庫の維持によって比率を向上させる方針を示した。